電動化・自動運転と業界提携による事業環境の急速な変化
FY2017に初出。12回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
この変遷はまだどのテーマにも入っていません。ほかの会社の書類に同じ話題が現れると、ここで比べられるようになります。
- FY2026再定義有価証券報告書
「各国・地域の政策動向やインフラ整備の進捗、消費者の選好の違い等を背景に、内燃機関、電動化技術、ハイブリッド技術等が併存する形で車両技術の多様化が進展しています。」
従来の電動化・自動運転による変化から、内燃機関・電動化・ハイブリッドが併存するマルチパスウエイと、政策・インフラ・消費者選好まで含む構造変化のリスクへ整理している。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「当社グループの当中間連結会計期間における売上高は、主に顧客における半導体供給不足による生産調整が解消したことや、円安に伴う為替換算影響等により282億90百万円となり、前年同期に比べ32億96百万円（13.2％）の増加となりました。」
電動化等による事業環境変化に加えて顕在化していた半導体供給不足・顧客の生産調整について、当中間連結会計期間には解消し、売上高が前年同期比13.2％増加したと記載している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「半導体供給不足やサプライチェーン混乱による顧客の生産調整が解消し販売が堅調に推移したこと等により」
半導体供給不足・サプライチェーン混乱に伴う顧客の生産調整が解消に向かい、販売が堅調に推移したとの記載を、第3四半期累計でも再確認している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「サプライチェーン混乱による顧客の生産調整が解消し販売が比較的堅調に推移したこと等により」
サプライチェーン混乱に伴う顧客の生産調整について、解消に向かい販売が比較的堅調に推移したと記載され、直近の実績面では影響が低減方向となっている。 - FY2023悪化有価証券報告書
「自動車の構造変化が進み、当社グループの既存商品の販売が低迷、縮小する可能性があります。」
電動化・気候変動対応による自動車構造の変化について、既存商品の販売低迷・縮小という事業への影響をリスクとして明示している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、各国での新型コロナウイルス感染対策と社会経済活動の両立が進む傾向が見られましたが、一方でウクライナ侵攻は長期化し、半導体供給不足やサプライチェーン混乱による顧客の生産調整が続きました。」
電動化等による中長期的な業界変化に加え、ウクライナ侵攻の長期化、半導体不足、サプライチェーン混乱、顧客の生産調整が実際の事業環境として継続している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの当第１四半期連結累計期間における売上高は、主に新型コロナウイルスの感染影響が依然として続く中、ウクライナ侵攻による更なる半導体供給不足やサプライチェーンの混乱による顧客の生産調整の影響を受け、107億29百万円と前年同期に比べ15億44百万円（12.6％）の減少となりました。」
電動化等による業界変化に加え、ウクライナ侵攻、半導体供給不足、サプライチェーン混乱、顧客の生産調整が実際の事業環境・業績への影響として記載されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「自動車部品業界におきましては、カーボンニュートラルの達成に向けて車両の電動化の加速や、製品ライフサイクルにおけるＣＯ2排出量の削減要求に加え、コロナ禍におけるモビリティーサービスの変容や、ユーザーの価値観の変化により、事業環境が大きく変化しております。」
電動化・自動運転等による変化に加え、カーボンニュートラル、製品ライフサイクルでのCO2削減、モビリティーサービスやユーザー価値観の変化を事業環境の変化として具体化している。 - FY2018電動化の時期・規模を数値化有価証券報告書
「電動化システム開発と自動運転技術開発に向かっており、2025年には電動駆動化が全体の10％程になると予測され、2030年には大きな変化が起こることが考えられます。」
電動化・自動運転への業界資源集中と提携による環境変化を継続して記載し、電動駆動化について2025年に全体の10％程度、2030年に大きな変化という時間軸・規模を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「自動車業界において、完成車メーカーが環境問題対応として電動化システムの開発、及び快適で安全な自動車社会をめざした自動運転技術の開発などにリソースを集中すべく業界の枠を超えた提携が進むなか」
電動化・自動運転への資源集中と業界横断的な提携を、自動車業界の事業環境変化要因として再掲している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「自動車業界において、完成車メーカーが環境問題対応として電動化システムの開発、及び快適で安全な自動車社会をめざした自動運転技術の開発などにリソースを集中すべく業界の枠を超えた提携が進むなか」
電動化・自動運転への資源集中と業界横断的な提携を、自動車業界の事業環境変化要因として再掲している。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、自動車メーカーは電動化システム開発と自動運転技術開発に経営資源を集中させるとともに、自動車メーカー間やその枠を超えた提携が積極的に行われ、自動車部品業界も含めて経営環境が激しく早く変化していくと予想されます。」
電動化・自動運転への資源集中と業界横断的な提携を、自動車部品業界を含む経営環境の急速な変化要因として初めて独立して記載している。