原材料・部品の価格上昇と納入遅延
FY2016に初出。29回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-09-10。
市光工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに46社。
- FY2026-H1原材料費高騰を一時収益等で補完有価証券報告書
「利益面では、これら増収による効果に加え、関係会社からの過去の開発費用等の回収といった一時的な収益貢献もあり、原材料費の高騰を補完し」
原材料費の高騰が継続する中、増収効果や関係会社からの過去の開発費用等の回収といった一時的な収益貢献により利益への影響を補完したと記載された。原材料費上昇リスク自体は残っている。 - FY2025価格転嫁・不良率改善でコスト上昇を補完有価証券報告書
「利益面については、新製品立上げに伴う金型収益、価格転嫁の推進、不良率の改善や生産性の向上により営業利益は5,815百万円(前年比19.1％増)」
原材料・エネルギーコスト上昇リスクが残る中、価格転嫁、不良率改善、生産性向上および新製品の金型収益が利益の補完要因となった。 - FY2025-H1価格転嫁・不良率低下等による減収補完有価証券報告書
「一過性要因、原材料費増に対応すべく販売価格への転嫁、アセアンにおける不良率の低下など生産性向上、その他の合理化に努めたことで、減収による利益の減少を補完し」
原材料費増に対する販売価格への転嫁と、アセアンの不良率低下・生産性向上が利益の補完要因となった一方、原材料費上昇リスク自体は継続している。 - FY2024価格転嫁・品質改善・生産性向上の効果と減収影響の併存有価証券報告書
「利益面については、価格転嫁の推進、不良率の改善や生産性の向上によるプラス面はあったものの、売上減少の影響などから減益となり」
原材料費等への価格転嫁、不良率改善、生産性向上がプラス要因として記載された一方、ミラー・用品事業の売上剥落や国内減産による減収影響から営業利益は減少した。 - FY2024-H1価格転嫁努力と減収影響の併存有価証券報告書
「インフレや円安による原材料費増に対応すべく販売価格への転嫁に努めたものの、減収による利益の減少影響などから」
インフレ・円安による原材料費増に対して販売価格への転嫁に努めた一方、減収による利益減少影響が生じた。原材料費上昇リスクと価格転嫁努力が併存している。 - FY2024-Q1仕入価格上昇への値上げ効果有価証券報告書
「仕入価格の上昇に対応した値上げの効果などから」
用品事業では、仕入価格の上昇に対応した値上げが売上高・利益の増加要因となった。原材料・仕入価格の上昇リスク自体は残るが、価格転嫁の効果が記載された。 - FY2023価格転嫁進展の継続有価証券報告書
「増収効果や原材料費等の価格高騰分の転嫁が進展した影響などから、営業利益は7,422百万円(前年同期比88.5％増)」
原材料費等の価格高騰分の価格転嫁が引き続き進展し、営業利益の増加要因となった。原材料費・エネルギーコスト等の上昇リスク自体は事業等のリスクとして残っている。 - FY2023-Q2価格転嫁が進展有価証券報告書
「増収による影響や、原材料費等の価格高騰分の転嫁が進展した影響などから」
原材料費等の価格高騰分について価格転嫁が進展し、営業利益の増加要因となったと記載された。原材料費等のコスト上昇リスク自体は残っている。 - FY2023-Q1価格転嫁交渉の妥結と一括計上有価証券報告書
「過年度分を含む原材料費等の価格高騰分の転嫁について交渉の妥結により一括計上された影響などもあり」
原材料費等の価格高騰分について、過年度分を含む価格転嫁交渉が妥結し、当四半期に一括計上された影響が利益増加要因として記載された。 - FY2022悪化有価証券報告書
「営業利益は経費削減や生産性の向上はあったものの、原材料費やエネルギー価格の高騰や為替の影響などから3,937百万円(前年比29.2％減)」
原材料費・エネルギー価格の高騰および為替の影響が実際に営業利益を押し下げ、営業利益は前年比29.2％減となった。リスク説明でも、海外生産品の為替、電力料金等の影響が明示された。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業利益は経費削減や生産性の向上はあったものの、原材料費やエネルギー価格の高騰や為替の影響などから、2,543百万円（前年同期比45.4％減）」
原材料費およびエネルギー価格の高騰が実際に営業利益を押し下げる要因となり、調達コスト上昇リスクの影響が拡大した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は経費削減や生産性の向上はあったものの、売上減少の影響や原材料費やエネルギー価格の高騰などから1,121百万円（前年同期比72.3％減）」
原材料費やエネルギー価格の高騰が実際に営業利益を押し下げる要因となり、調達コスト上昇リスクが業績に現れた。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は経費削減や生産性の向上はあったものの、売上減少の影響や原材料費の高騰、一過性の品質関連の引当金計上などから895百万円(前年同期比63.2％減)」
従来の原材料・部品調達リスクについて、原材料費の高騰が実際に営業利益を押し下げる要因となった。中国政府の活動制限に起因するサプライチェーンへの影響も記載している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「世界的な半導体部品の供給不足などの制約はありましたが、樹脂等、原材料費高騰の影響はあったものの」
樹脂等の原材料費高騰と世界的な半導体部品不足が実際に業績へ影響した。下期には半導体不足の深刻化により売上高が前年比で減少した。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「世界的な半導体部品の供給不足の影響はありましたが、一方で、第３四半期連結会計期間においては、半導体の供給不足の深刻化、アセアンにおける新型コロナの感染拡大再燃等により、直前四半期比で売上高は減少しました。」
従来の原材料・部品供給リスクについて、半導体供給不足が深刻化し、当四半期の売上高減少として実際に影響したと記載している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は樹脂等、原材料費高騰の影響はあったものの、近年継続してきた構造改革に伴う固定費削減効果や設備投資による生産性の向上などから4,051百万円」
従来の仕入価格上昇・部品供給リスクに加え、樹脂等の原材料費高騰が実際に営業利益へ影響した。また、自動車業界については世界的な半導体部品の供給不足も記載されている。 - FY2020悪化有価証券報告書
「当社グループは、多数の取引先から原材料、部品等を調達しておりますが、市況の変動による仕入価格の上昇、電子部品など特定分野の需給の逼迫や、取引先の経営状態や生産能力の事情による納入の遅延等が生じた場合、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
従来の仕入価格上昇・納入遅延に加え、電子部品など特定分野の需給逼迫を明示し、調達リスクの範囲を広げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格上昇と納入遅延に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格上昇と納入遅延に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格上昇と納入遅延に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格上昇と納入遅延に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、当四半期報告書に記載した事業の状況、経理の状況等に関する事項のうち、投資者の判断に重要な影響を及ぼす可能性のある事項の発生又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格上昇と納入遅延に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格上昇と納入遅延に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
原材料・部品の価格上昇と納入遅延に関する既存リスクについて、重要な変更がないと総括的に記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「市況の変動による仕入価格の上昇や、取引先の経営状態や生産能力の事情による納入の遅延等が生じた場合、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
原材料・部品の仕入価格上昇および取引先事情による納入遅延のリスクを継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、多数の取引先から原材料、部品等を調達しておりますが、市況の変動による仕入価格の上昇や、取引先の経営状態や生産能力の事情による納入の遅延等が生じた場合、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
多数の取引先からの調達を前提としつつ、仕入価格上昇と納入遅延のリスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「市況の変動による仕入価格の上昇や、取引先の経営状態や生産能力の事情による納入の遅延等が生じた場合、当社グループの経営成績及び財政状態に悪影響を与える可能性があります。」
多数の取引先から調達しているものの、市況・取引先事情によるコスト上昇と供給遅延を挙げている。