新型コロナウイルス感染拡大による需要・供給網への影響
FY2020に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q3。
ティラドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。16社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに19社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の(追加情報)に記載した、新型コロナウイルス感染症による当社グループ事業への影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の事業影響に関する会計上の仮定について、重要な変更がないとされた。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度の有価証券報告書の(追加情報)に記載した、新型コロナウイルス感染症による当社グループ事業への影響に関する仮定について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の事業影響に関する前年度の会計上の仮定について、重要な変更がないとされた。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経済環境は、持ち直しの動きがみられたものの、ウクライナ侵攻長期化、コロナウイルス影響に伴う中国需要の悪化、半導体不足、及び原材料の高騰等により厳しい状況が引き続き継続することが懸念されます。」
新型コロナウイルスの事業影響がほぼ解消したとの従来説明に対し、中国需要の悪化がコロナウイルス影響と関連付けて再び実績面の下押し要因として示された。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の経済環境は、昨年のコロナ禍より持ち直しの動きがみられたものの、ウクライナ侵攻長期化、上海ロックダウンに伴う中国需要の悪化、半導体不足、及び原材料の高騰等により依然として厳しい状況にあり、不透明感が引き続き継続することが懸念されます。」
経済環境は昨年のコロナ禍から持ち直しの動きが示され、新型コロナウイルスそのものによる下押しからは相対的に、ウクライナ情勢や上海ロックダウン等へ主要な懸念が移っている。 - FY2022対処有価証券報告書
「しかし、当連結会計年度（2022年３月期）においては、その影響は、ほぼ解消しており、翌連結会計年度（2023年３月期）においても、この状況が引き続くものという仮定に基づいて、当連結会計年度（2022年３月期）の会計上の見積りを行っております。」
新型コロナウイルスの事業影響は当期においてほぼ解消したとの説明に変化した。ただし、翌年度もその状況が続く仮定が置かれている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の経済環境は、持ち直しの動きがみられたものの、半導体不足、原材料の高騰、及び新型コロナウイルスの感染拡大の影響等により依然として厳しい状況にあります。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が引き続き厳しい経済環境の要因として示されている一方、各地域の売上高は前年同期比で回復した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の経済環境は、持ち直しの動きがみられたものの、半導体不足、原材料の高騰、及び新型コロナウイルスの感染拡大の影響等により依然として厳しい状況にあります。」
新型コロナウイルス感染拡大の影響が引き続き厳しい経済環境の要因として示されている一方、各地域の売上高は前年同期比で回復した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今後の景気は、感染症の動向に依存することから、先行きの不透明感が引き続き継続することが懸念されます。」
新型コロナウイルス感染症の動向に依存する景気見通しと先行き不透明感が引き続き示されている。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「自動車用及び建設産業機械用売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い主要客先の販売減少により、前期比大幅減少しました。」
新型コロナウイルス感染拡大による主要客先の販売減少が日本、米国、アジアの売上高減少と営業損失として引き続き実績に表れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、取引先の操業停止等により、大きな影響を受けました。」
新型コロナウイルス感染拡大による取引先の操業停止等の影響が当第2四半期累計期間にも継続し、全地域の減収減益・赤字化として業績に表れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「自動車用及び建設産業機械用売上高は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い主要客先の販売減少等により、前年同期比減少しました。」
新型コロナウイルス感染拡大による主要客先の販売減少が、日本、米国、中国などの売上高減少と営業損失として実際の業績に表れている。 - FY2020初出有価証券報告書
「新型コロナウイルスの感染拡大は、現在のところ、感染拡大により、当社グループの生産自体に大きな影響はでていませんが、主要取引先の生産停止・減産、及びサプラインチェーンへの影響により、当社グループにも、深刻な影響がでています。」
新型コロナウイルス感染拡大が初めて独立した重要リスクとして記載され、主要取引先の停止・減産とサプライチェーンへの影響が実際に発生していると説明されている。一方、当期業績への影響は決算日の関係から軽微とされている。