海外事業・輸出に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載は2026-08-04。
トピー工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。17社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-04その他業績予想の修正
「建設機械用足回り部品等の販売数量の増加や為替影響が想定を上回る見込みであることなどから、前回発表した内容を上記の通り修正いたします。」
為替影響が従来想定を上回る見込みであることを中間期業績予想の上方修正理由として記載したが、影響の方向や実績額は示していない。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの事業には、日本から北米・アジア向けを中心とした輸出と、同地域における製品の生産・販売が含まれています。為替レートの変動は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
輸出及び海外生産・販売に伴う為替変動リスクを継続記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「損益につきましては、鉄スクラップ価格の下落等による鋼材販売価格との値差拡大等により、営業利益は1,567百万円（前年同期 営業損失569百万円）、円安の進展による為替差益等を加え、経常利益は2,358百万円（前年同期比557.5％増）」
円安の進展が為替差益として経常利益の改善要因に現れ、為替変動の影響が実績化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「発電燃料である石炭価格が高値で推移したことに加え、円安の進行によるコスト上昇により電力販売価格の改善が後追いとなり、想定よりも厳しい事業環境が続きました。」
円安の進行が発電燃料等のコスト上昇要因として実績に現れ、電力販売価格の改善遅れに影響した。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「原材料やエネルギー等のコスト上昇に見合った販売価格の適正化や堅調な建設機械用足回り部品及び鉱山向け超大型ホイールの需要の捕捉等を進めたことに加え、構造改革等によるコスト改善や、円安の進行による為替評価益の計上等により、売上高・利益ともに前年同期から大きく回復し、売上高156,109百万円（前年同期比24.8％増）営業利益1,540百万円（前年同期 営業損失1,462百万円）経常利益は2,794百万円（前年同期 経常損失1,588百万円）、親会社株主に帰属する四半期純利益は、2,082百万円（前年同期 親会社株主に帰属する四半期純損失1,472百万円）となりました。」
円安の進行による為替評価益が計上され、経常損益の改善要因として為替変動の影響が実績化した。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「円安の進展による為替差益等により経常利益は358百万円（前年同期 経常損失796百万円）」
為替変動が円安の進展による為替差益として経常損益に現れ、前年同期の経常損失から経常利益へ転じる要因となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの事業には、日本から北米・アジア向けを中心とした輸出と、同地域における製品の生産・販売が含まれています。為替レートの変動は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
輸出および海外生産・販売に伴う為替変動リスクを継続記載している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社グループは、建設機械用足回り部品の販売数量が中国向けを中心に増加したものの、円高の影響に加え、トラック用ホイールの販売数量の減少等により、売上高は930億９千４百万円（前年同期比8.2％減）となりました。」
円高の影響が継続し、建設機械用足回り部品の中国向け販売数量増加があったものの、売上高は前年同期比8.2％減となった。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「一方、円高の影響に加え、建設機械用足回り部品の販売数量の減少等により、売上高は596億８千４百万円（前年同期比10.7％減）となりました。」
円高の影響が自動車・産業機械部品事業の売上高10.7％減少の要因として実績化した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの事業には、日本から北米・アジア向けを中心とした輸出と、同地域における製品の生産・販売が含まれています。為替レートの変動は、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
輸出および海外生産・販売に伴う為替リスク。