新興国需要低迷による収益目標未達
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2023-Q2。
トピー工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
- FY2023-Q2対処有価証券報告書
「一方、建設機械業界においては、米国や東南アジアでの需要が堅調に推移しました。また、資源価格の上昇に伴う鉱山機械需要も引き続き好調に推移しました。」
米国・東南アジアの建設機械需要と、資源価格上昇を背景とする鉱山機械需要の好調が続き、需要低迷による収益リスクは低減した。なお、quantifiedはfalse、materializedはfalseとした。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「建設機械業界においては、国内需要は減少したものの、米国や東南アジアでは需要が堅調に推移しました。また、資源価格の上昇に伴う鉱山機械需要も引き続き好調に推移しました。」
国内需要の減少がある一方、米国・東南アジアの建設機械需要と鉱山機械需要は好調に推移した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「自動車用ホイールや建設機械用足回り部品を中心に販売数量が増加したため、売上高は37,831百万円（前年同期比35.5％増）、営業利益は979百万円（前年同期 営業損失1,826百万円）となりました。」
新興国等の需要低迷による収益悪化リスクに対し、自動車・産業機械部品事業では販売数量と利益が回復した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における業績につきましては、第３四半期（2020年10月～12月）には需要は回復し収益が改善したものの、上期の影響が残り、売上高は161,030百万円（前年同期比20.5％減）、営業損失2,491百万円（前年同期 営業利益3,881百万円）、経常損失1,033百万円（前年同期 経常利益3,941百万円）、親会社株主に帰属する四半期純損失は2,165百万円（前年同期 親会社株主に帰属する四半期純利益2,519百万円）となりました。」
G&C 2021の収益目標に関するリスクについて、累計売上高の減少と営業損失・経常損失・親会社株主帰属四半期純損失が実績として続いている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「数値目標 2022年３月期（目標） 2020年３月期（実績） 売上高営業利益率 5.0％ 1.1％ 自己資本利益率（ROE） 8.5％ △4.2％ 総資産事業利益率（ROA） 5.7％ 1.4％ D/Eレシオ 0.52 0.75 営業利益 16,000百万円 2,851百万円 親会社株主に帰属する当期純利益 11,000百万円 △4,497百万円」
G&C 2021の2022年3月期目標に対し、2020年3月期実績が収益性、ROE、D/Eレシオ、営業利益、当期純利益で下回ったことを定量的に記載した。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「売上高営業利益率 5.6％ 3.5％ 自己資本利益率（ROE） 7.7％ 5.2％ 総資産事業利益率（ROA） 6.1％ 3.7％ D/Eレシオ 0.60 0.56 売上高 250,000百万円 230,462百万円 営業利益 14,000百万円 7,997百万円 親会社株主に帰属する当期純利益 8,500百万円 5,500百万円」
Growth & Change 2018の平成31年３月期目標に対し、平成30年３月期実績が売上高・営業利益・ROE等で下回ったことを定量的に開示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「一方で、中国をはじめとした新興国の成長鈍化や資源価格低迷に伴う建設機械用足回り部品および鉱山機械用ホイールの急激な需要減少に対して、事業再建を迅速に実行したものの、収益目標は達成に至りませんでした。」
事業再建を行ったが、収益目標未達という結果を記載。