設備メンテナンス業・情報処理事業の報告セグメント化
FY2018-Q3に初出。24回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
日産車体がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに3社。
- FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは、提出会社と一部の連結子会社が営む「自動車関連」、連結子会社が営む「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」を報告セグメントとしております。」
前年度の第3四半期以降に「その他」へ戻していた設備メンテナンス・情報処理・人材派遣について、当連結会計年度は量的重要性の増加を理由に再び報告セグメントとして区分している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「従来、「その他」に含めて記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」については、第１四半期連結会計期間より量的な重要性が増したため、報告セグメントとして記載しておりましたが、当第３四半期連結会計期間より量的な重要性が減少したため、「その他」に含めて記載しております。」
第1四半期から報告セグメントとしていた設備メンテナンス・情報処理・人材派遣を、量的重要性の減少により第3四半期から「その他」へ戻している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「従来、「その他」に含めて記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」については、第１四半期連結会計期間より量的な重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
第1四半期連結会計期間から、設備メンテナンス・情報処理・人材派遣を「その他」から報告セグメントへ変更した開示区分を再確認している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「従来、「その他」に含めて記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」については、当第１四半期連結会計期間より量的な重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
設備メンテナンス・情報処理・人材派遣を「その他」から報告セグメントへ変更し、開示上の区分を再び拡大している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、提出会社と一部の連結子会社が営む「自動車関連」を報告セグメントとしております。自動車関連は、自動車及びその部分品の製造・販売を行っております。」
前年度から報告セグメントとしていた情報処理等について、当年度の報告セグメント概要では自動車関連のみを報告セグメントとし、設備メンテナンス・情報処理・人材派遣は「その他」に含めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「第２四半期連結会計期間より「情報処理」については量的な重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
第2四半期連結会計期間から情報処理事業を報告セグメントとして扱う開示区分の変更を再確認している。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「前第２四半期連結会計期間において報告セグメントとして記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」については、前第３四半期連結会計期間より量的な重要性が減少したため、「その他」に含めて記載しておりましたが、当第２四半期連結会計期間より「情報処理」については量的な重要性が増したため、報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
「その他」に含めていた情報処理事業について、量的重要性の増加により当第２四半期連結会計期間から報告セグメントへ再変更している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「従来、報告セグメントとして記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」については、量的な重要性が減少したため、前第３四半期連結会計期間より「その他」に含めて記載しております。」
設備メンテナンス、情報処理、人材派遣を量的重要性の低下により「その他」に含める報告セグメント区分を継続している。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「前連結会計年度より報告セグメントとして記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」については、量的な重要性が減少したため、当第３四半期連結会計期間より「その他」に含めて記載しております。」
前連結会計年度から報告セグメントとしていた設備メンテナンス・情報処理・人材派遣を、量的重要性の減少により当第3四半期連結会計期間から「その他」に戻している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、従来「その他」に含まれていた「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
設備メンテナンス、情報処理、人材派遣を報告セグメントとして扱う前年度からの開示区分を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より、従来「その他」に含まれていた「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
設備メンテナンス、情報処理、人材派遣を報告セグメントとして扱う区分を継続している。 - FY2021報告セグメントへ再変更し人材派遣を追加有価証券報告書
「当連結会計年度より、従来「その他」に含まれていた「設備メンテナンス」「情報処理」「人材派遣」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更しております。」
設備メンテナンス・情報処理に加えて人材派遣も、量的重要性の増加により「その他」から報告セグメントへ変更された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、設備メンテナンス業、情報処理事業、人材派遣業を含んでおります。」
設備メンテナンス、情報処理、人材派遣を「その他」に含める報告セグメント区分を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、設備メンテナンス業、情報処理事業、人材派遣業を含んでおります。」
設備メンテナンス、情報処理、人材派遣を「その他」に含める報告セグメント区分を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、設備メンテナンス事業、情報処理事業、人材派遣事業を含んでおります。」
設備メンテナンス、情報処理、人材派遣を「その他」に含める報告セグメント区分を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、設備メンテナンス業、情報処理事業、人材派遣業を含んでおります。」
設備メンテナンス、情報処理、人材派遣を「その他」に含める報告セグメント区分を、第3四半期でも継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、設備メンテナンス業、情報処理事業、人材派遣業を含んでおります。」
設備メンテナンス、情報処理、人材派遣を「その他」に含める報告セグメント区分を、第２四半期でも継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、設備メンテナンス事業、情報処理事業、人材派遣事業を含んでおります。」
設備メンテナンス、情報処理、人材派遣を「その他」に含める報告セグメント区分を、第1四半期でも継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「前連結会計年度より報告セグメントとして記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」については、量的な重要性が減少したため、当連結会計年度より「その他」に含めて記載しております。」
設備メンテナンス・情報処理を量的重要性の低下により「その他」に含める開示区分を年度決算でも確認している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結会計期間より報告セグメントとして記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」については、量的な重要性が減少したため、第１四半期連結会計期間より「その他」に含めて記載しております。」
設備メンテナンス・情報処理を量的重要性の低下により「その他」に戻した報告セグメント区分を、第３四半期でも継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「前第３四半期連結会計期間より報告セグメントとして記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」については、量的な重要性が減少したため、第１四半期連結会計期間より「その他」に含めて記載しております。」
設備メンテナンス・情報処理を量的重要性の低下により「その他」に戻した報告セグメント区分を、第２四半期でも継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「前第３四半期連結会計期間より報告セグメントとして記載していた「設備メンテナンス」「情報処理」については、量的な重要性が減少したため、当第1四半期連結会計期間より「その他」に含めて記載している。」
設備メンテナンス・情報処理は、量的重要性の低下により報告セグメントから「その他」へ戻す開示区分に変更された。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当連結会計年度より、従来「その他」に含まれていた「設備メンテナンス」「情報処理」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更している。」
設備メンテナンス業と情報処理事業を報告セグメントとして扱う開示区分の変更を、年度決算でも再確認している。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間より、従来「その他」に含まれていた「設備メンテナンス業」「情報処理事業」について量的な重要性が増したため報告セグメントとして記載する方法に変更している。」
設備メンテナンス業と情報処理事業について量的な重要性が増したため、当第３四半期連結会計期間から報告セグメントとして開示する区分変更を初めて記載している。