米国モデルチェンジに伴う売上構成変化
FY2017-Q1に初出。27回の記載のうち10回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026。
田中精密工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「部品製造事業につきましては、㈱米谷製作所の子会社化やｘＥＶ向け部品の受注で増収となった一方で、北米での減収影響により、売上高は32,938百万円（前年同期比8.6％増）となり、セグメント利益は1,744百万円（同15.5％減）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化を中心とした従来の記載から、北米の製品構成変化・減収・新規立上げコストへ、業績変動要因の中心が移っている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化からサプライチェーン混乱等へ中心が移った米国事業のリスクについて、新たなリスクや重要な変更がないとの扱いが継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化からサプライチェーン混乱等へ中心が移った米国事業のリスクについて、新たなリスクや重要な変更がないとの扱いが継続している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「売上高につきましては、サプライチェーンの混乱からの顧客における生産調整による減収はありましたものの、モビリティ事業の拡大及び為替換算効果により、7,068百万円（前年同四半期比2.3％増）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化ではなく、サプライチェーン混乱による顧客の生産調整が減収要因として記載され、従来のリスクの中心がさらに置き換わっている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「米国では、半導体不足等による顧客における生産調整等はありましたものの、為替換算影響により8,455百万円（前期比0.4％増）となり、損益につきましては、引き続き総費用削減に努めましたものの、先述の生産調整による減産により348百万円のセグメント損失（前期はセグメント損失178百万円）となりました。」
米国の売上変動要因は、従来のモデルチェンジに伴う販売構成変化から、半導体不足等による顧客の生産調整・減産へと記載上の中心が移っている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、半導体不足等による顧客における生産調整等により5,668百万円（前年同四半期比5.0％減）となり、損益につきましては、引き続き総費用削減に努めましたものの、先述の生産調整による減産により439百万円のセグメント損失（前年同四半期はセグメント損失24百万円）となりました。」
米国の売上減少要因はモデルチェンジから半導体不足等による顧客の生産調整へ移っており、売上高は前年同期比5.0％減、セグメント損失は24百万円から439百万円へ拡大した。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、半導体不足等による顧客における生産調整等がありましたものの、為替換算影響により3,741百万円（前年同四半期比3.3％増）となり、損益につきましては、引き続き総費用削減に努めましたものの、先述の生産調整による減産により195百万円のセグメント損失（前年同四半期はセグメント損失188百万円）となりました。」
米国の売上・損益変動について、従来のモデルチェンジに伴う売上構成変化ではなく、半導体不足等による顧客の生産調整が中心要因として記載されている。売上高は為替換算影響により増加したが、セグメント損失は拡大した。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、景気回復による受注増加により1,890百万円（前年同四半期比88.7％増）となり、損益につきましては、引き続き総費用削減に努め、増収による効果もありましたものの92百万円のセグメント損失（前年同四半期はセグメント損失409百万円）となりました。」
米国では、従来記載されていたモデルチェンジや景気悪化による減収から、景気回復による受注増加へ記載の中心が移り、売上高が前年同四半期比88.7％増、セグメント損失も409百万円から92百万円へ縮小した。 - FY2021再定義有価証券報告書
「米国では、売上高につきましては、景気悪化等による受注減少により、8,418百万円（前期比20.9％減）となりました。損益につきましては、総費用削減に努めましたものの、先述の減収影響により、178百万円のセグメント損失（前期は186百万円のセグメント利益）となりました。」
米国売上の減少要因は、従来のモデルチェンジに伴う販売構成変化から、景気悪化等による受注減少へと記載上の中心が移っている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、景気悪化等による受注減少により、5,964百万円（前年同期比26.9％減）となりました。損益につきましては、生産調整に伴う費用の圧縮に努めましたものの、先述の減収影響により、24百万円のセグメント損失（前年同期は227百万円のセグメント利益）となりました。」
米国の売上減少要因は、前四半期に続きモデルチェンジではなく景気悪化等による受注減少と記載されている。米国売上高は前年同期比26.9％減となり、前年同期の利益から損失に転じた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような環境の中、売上高につきましては、景気悪化等による受注減少により、10,868百万円（前年同期比36.2％減）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化ではなく、景気悪化等による受注減少が引き続き売上高減少の要因として記載されている。 - FY2021-Q1モデルチェンジ減収から景気悪化による受注減少へ移行有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、景気悪化等による受注減少により、1,001百万円（前年同期比65.7％減）となりました。損益につきましては、生産調整に伴う費用の圧縮に努めましたものの、先述の減収影響により、409百万円のセグメント損失（前年同期は93百万円のセグメント利益）となりました。」
従来のモデルチェンジに伴う売上構成変化ではなく、当四半期の米国売上減少要因として景気悪化等による受注減少が記載されている。 - FY2020-Q3新規車種効果とその他ロッカーアーム減収が併存有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、主要顧客の新規車種立上げによるロッカーアームの適用拡大はありましたものの、その他ロッカーアームにおける減収により、8,155百万円（前年同期比5.0％減）となりました。」
主要顧客の新規車種立上げによるロッカーアーム適用拡大は継続しているが、その他ロッカーアームの減収により米国売上高は前年同期比5.0％減となった。 - FY2020-Q2新規車種効果を為替換算影響が相殺有価証券報告書
「売上高につきましては、主要顧客の新規車種立上げによるロッカーアームの適用拡大はありましたものの、為替換算影響により、5,585百万円（前年同期比1.9％減）となりました。」
前四半期に続き主要顧客の新規車種立上げによるロッカーアーム適用拡大が記載されたが、当四半期は為替換算影響により米国売上高が前年同期比1.9％減となった。 - FY2020-Q1モデルチェンジ減収から新規車種立上げ増収へ変化有価証券報告書
「売上高につきましては、主要顧客の新規車種立上げによるロッカーアームの適用拡大により、2,924百万円（前年同期比2.7％増）となりました。」
前四半期まで明示されていたモデルチェンジに伴う減収ではなく、当四半期は主要顧客の新規車種立上げによるロッカーアーム適用拡大が米国増収要因として記載されている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、モデルチェンジに伴う売上構成変化により、8,582百万円（前年同期比13.4％減）となりました。損益につきましては、減収影響により、88百万円のセグメント損失（前年同期は312百万円のセグメント利益）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化が、米国売上高の前年同期比13.4％減とセグメント損失への転落として引き続き実績化している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、モデルチェンジに伴う売上構成変化により、5,695百万円（前年同期比16.1％減）となりました。損益につきましては、減収影響により、98百万円のセグメント損失（前年同期は432百万円のセグメント利益）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化が、米国売上高の前年同期比16.1％減とセグメント損失への転落として引き続き実績化している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、モデルチェンジに伴う売上構成変化により、2,847百万円（前年同期比22.8％減）となりました。損益につきましては、減収影響により、2百万円のセグメント利益（前年同期比99.5％減）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化が、米国売上高の前年同期比22.8％減およびセグメント利益の前年同期比99.5％減として引き続き実績化している。 - FY2018減収底打ち・回復見込み有価証券報告書
「米国でのモデルチェンジに伴う減収は、2017年度で底を打ち、それ以降は既存製品の適用拡大等により増収となる見込みであります。」
米国モデルチェンジによる減収は当年度にも実績化している一方、2017年度を底として既存製品の適用拡大等による増収見込みが初めて明示されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、モデルチェンジに伴う売上構成変化により、9,910百万円（前年同期比24.7％減）となりました。損益につきましては、減収影響が大きく響きましたものの、固定費の圧縮等に努め、312百万円のセグメント利益（前年同期比82.4％減）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化が、米国セグメント売上高の前年同期比24.7％減および利益減少として引き続き実績に現れている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、米国でのモデルチェンジに伴う売上構成変化による減収はありましたものの、タイ子会社の決算期変更及び為替換算影響による増収等も加わり、19,918百万円（前年同期比6.2％増）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化が連結売上高の減収要因として記載されている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、為替換算影響による増収はありましたものの、モデルチェンジに伴う売上構成変化により、6,788百万円（前年同期比14.2％減）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化が、米国セグメント売上高の前年同期比14.2％減として引き続き実績に現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「米国 売上高につきましては、為替換算影響による増収はありましたものの、モデルチェンジに伴う売上構成変化により、3,685百万円（前年同期比11.4％減）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化が、前年同期比11.4％の米国セグメント売上高減少として当四半期にも現れている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、米国でのモデルチェンジに伴う売上構成変化及び為替換算影響等により、39,752百万円（前期比2.2％減）となりました。」
米国モデルチェンジに伴う売上構成変化が、為替換算影響とともに年度売上高の減少要因として現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「米国でのモデルチェンジに伴う売上構成変化により、13,165百万円（前年同期比6.4％減）となりました。」
米国のモデルチェンジに伴う売上構成変化が、米国セグメント売上高の前年同期比6.4％減として実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「米国 売上高につきましては、為替換算の影響及びモデルチェンジに伴う販売構成変化により、7,911百万円（前年同期比19.8％減）となりました。」
米国のモデルチェンジに伴う販売構成変化が、米国セグメント売上高の前年同期比19.8％減として実績に現れている。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「売上高につきましては、為替換算影響並びに米国でのモデルチェンジに伴う売上構成変化等により、9,866百万円（前年同期比13.8％減）となりました。」
米国でのモデルチェンジに伴う売上構成の変化が、当四半期の売上高減少要因として初めて明示された。