海外売上の円換算に伴う為替変動リスク
FY2016に初出。29回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-07-31。
田中精密工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに21社。
- 2026-07-31その他業績予想の修正
「また、足元の為替相場の動向を踏まえ、売上高、営業利益及び経常利益についても修正しております。なお、為替レートにつきましては１ドル 156.00 円、１バーツ 4.72 円、１ドン 0.00585 円を想定しております。」
為替相場の動向を踏まえて通期業績予想の売上高、営業利益及び経常利益を修正し、想定為替レートを示している。実績ではなく予想への反映である。 - FY2026顕在化有価証券報告書
「為替差損 63,805」
当年度の連結損益計算書では為替差損63,805千円が計上され、為替変動の影響が実績に現れている。 - FY2024為替換算影響が増収要因として継続有価証券報告書
「生産回復による増収及び為替換算影響により、売上高42,545百万円（前期比24.3％増）、営業利益3,663百万円（前期比67.5％増）」
海外子会社の円換算に伴う為替換算影響が、生産回復とともに年度の増収要因として記載されている。 - FY2024-Q3為替換算影響が増収要因として継続有価証券報告書
「このような環境の中、生産回復による増収及び為替換算影響により、売上高30,159百万円（前年同四半期比26.1％増）、営業利益2,461百万円（前年同四半期比171.5％増）、経常利益2,704百万円（前年同四半期比78.6％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益1,596百万円（前年同四半期比644.6％増）となりました。」
為替換算影響が生産回復とともに売上高の増加要因として実績に現れている。 - FY2024-Q1為替換算影響が増収要因として継続有価証券報告書
「このような環境の中、生産回復による増収及び為替換算影響により、売上高9,216百万円（前年同四半期比30.4％増）」
為替換算影響が生産回復とともに売上高の増加要因として実績に現れている。 - FY2023-Q3為替換算影響が増収・増益要因として継続有価証券報告書
「売上高につきましては、サプライチェーンの混乱からの顧客における生産調整による減収はありましたものの、モビリティ事業の拡大及び為替換算影響により、23,917百万円（前年同四半期比13.5％増）となりました。」
急激な円安が経営環境の不透明要因として記載される一方、為替換算影響はモビリティ事業の拡大とともに売上高の増加要因として実績に現れている。 - FY2023-Q2為替換算影響が増収要因として継続有価証券報告書
「このような環境の中、売上高につきましては、サプライチェーンの混乱からの顧客における生産調整による減収はありましたものの、モビリティ事業の拡大及び為替換算影響により、15,719百万円（前年同四半期比16.5％増）となりました。」
サプライチェーン混乱による減収要因がある一方、為替換算影響がモビリティ事業の拡大とともに売上高の増加要因として実績に現れている。 - FY2023-Q1為替換算効果が増収要因として継続有価証券報告書
「売上高につきましては、サプライチェーンの混乱からの顧客における生産調整による減収はありましたものの、モビリティ事業の拡大及び為替換算効果により、7,068百万円（前年同四半期比2.3％増）となりました。」
サプライチェーン混乱による減収要因がある一方、為替換算効果がモビリティ事業の拡大とともに売上増加要因として実績に現れている。 - FY2022為替換算影響が増収要因として継続有価証券報告書
「売上高につきましては、半導体不足等による顧客における生産調整等はありましたものの、景気回復等による受注増加及び為替換算影響により、29,671百万円（前期比13.9％増）となりました。」
海外子会社の円換算による為替影響は、当年度も売上高の増加要因として実績に現れている。 - FY2022-Q2為替換算影響が増収要因として継続有価証券報告書
「売上高につきましては、半導体不足等による顧客における生産調整等がありましたものの、為替換算影響により3,741百万円（前年同四半期比3.3％増）となり、」
米国では顧客の生産調整があった一方、為替換算影響が売上高の増加要因として記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「また、連結決算を組む際、海外子会社の業績を期末の為替レートで邦貨換算するため、為替変動が大きく影響を受ける可能性があります。」
海外子会社の業績を円換算することによる為替変動の影響可能性を引き続き記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上の円換算に伴う為替変動リスクについて、新たな発生や重要な変更がないとの扱いが継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上の円換算に伴う為替変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上の円換算に伴う為替変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上の円換算に伴う為替変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、主要顧客の新規車種立上げによるロッカーアームの適用拡大はありましたものの、為替換算影響により、5,585百万円（前年同期比1.9％減）となりました。」
米国では新規車種立上げによる適用拡大があったものの、為替換算影響が売上高の前年同期比1.9％減の要因として実績に現れている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上の円換算に伴う為替変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上の円換算に伴う為替変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上の円換算に伴う為替変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて重要な変更はありません。」
海外売上の円換算に伴う為替変動リスクについて、新たな発生や重要な変更はないと記載されている。 - FY2018後退有価証券報告書
「連結売上高に占める米国子会社の売上高が平成29年３月期41.8％、平成30年３月期33.4％と大きいことから、とりわけ米ドルに対して円高になると悪影響を受ける可能性があります。」
米国子会社の売上高比率が41.8％から33.4％へ低下し、円高による連結換算影響のエクスポージャーは数値上縮小している。 - FY2018-Q3為替換算影響が増収要因として継続有価証券報告書
「このような環境の中、売上高につきましては、タイ子会社の決算期変更及び為替換算影響による増収等はありましたものの、米国でのモデルチェンジに伴う売上構成変化による減収により、29,353百万円（前年同期比1.6％減）となりました。」
為替換算影響は引き続き増収要因として記載される一方、米国のモデルチェンジによる減収が連結売上高を押し下げている。 - FY2018-Q2為替換算影響が増収要因化有価証券報告書
「② 米国 売上高につきましては、為替換算影響による増収はありましたものの、モデルチェンジに伴う売上構成変化により、6,788百万円（前年同期比14.2％減）となりました。」
為替換算影響は当四半期も米国売上の増収要因として記載される一方、モデルチェンジに伴う売上構成変化により米国売上は前年同期比14.2％減となった。 - FY2018-Q1為替換算影響が増収要因化有価証券報告書
「また為替換算影響による343百万円の増収等も加わり、11,050百万円（前年同期比12.0％増）となりました。」
前年度まで減収要因として現れていた為替換算影響が、当四半期は343百万円の増収要因として記載されている。 - FY2017顕在化有価証券報告書
「しかしながら、連結決算を組む際に、海外子会社の業績を期末の為替レートで邦貨換算するため、連結売上高に占める米国での売上高が平成28年３月期43.4％、平成29年３月期41.8％と大きいことから、とりわけ米ドルに対して円高になると悪影響を受ける可能性があります。」
米国売上比率は43.4％から41.8％へ低下したが、年度実績では為替換算影響が売上高の前期比2.2％減の要因として現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、為替換算による減収並びに米国でのモデルチェンジに伴う売上構成変化等により、29,839百万円（前年同期比4.8％減）となりました。」
為替換算による減収が、連結売上高の前年同期比4.8％減の要因として実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、為替換算の影響並びに米国でのモデルチェンジに伴う売上構成変化等により、18,761百万円（前年同期比14.4％減）となりました。」
為替換算の影響が、米国のモデルチェンジに伴う売上構成変化とともに、連結売上高の前年同期比14.4％減の要因として実績に現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高につきましては、為替換算影響並びに米国でのモデルチェンジに伴う売上構成変化等により、9,866百万円（前年同期比13.8％減）となりました。」
為替換算の影響が売上高減少の要因として実績に現れた。 - FY2016初出有価証券報告書
「連結売上高に占める米国での売上高が平成27年３月期45.4％、平成28年３月期43.4％と大きいことから、とりわけ米ドルに対して円高になると悪影響を受ける可能性があります。」
米国売上比率を背景として、円高時の連結業績への悪影響をリスクとして記載している。