透明性向上と経営監視機能の強化
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに67社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当事業年度において当社は取締役会を合計14回開催しており、個々の出席状況については次のとおりです。」
透明性向上と経営監視機能強化を継続し、取締役会では事業計画、海外事業改善、利益率改善、内部監査等を討議・監督したと記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度において当社は取締役会を合計15回開催しており、個々の出席状況については次のとおりです。」
取締役会を年間15回開催し、経営戦略、海外事業の改善、利益率改善、内部監査等を討議・監督した実績を記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「委員の過半数が社外役員で構成され、且つ社外役員を委員長とする指名報酬委員会は、代表取締役の業務執行の適正に関する評価を行い、これに基づき取締役会に対して提言及び必要に応じた勧告を行う機能を有し、代表取締役の職務の執行を監督します。」
透明性・監視機能の具体策として、社外役員が過半数を占める指名報酬委員会による代表取締役の評価・提言・勧告機能を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「継続的な企業価値向上のためコーポレート・ガバナンスの確立が重要課題であると認識しており、そのためには経営の透明性の向上と経営監視機能の強化が不可欠であると認識しております。」
透明性向上と経営監視機能強化を、継続的な企業価値向上のための重要課題として再確認している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「こうした中、当社は、継続的な企業価値向上のためコーポレート・ガバナンスの確立が重要課題であると認識しており、そのためには経営の透明性の向上と経営監視機能の強化が不可欠であると認識しております。」
透明性向上と経営監視機能強化をガバナンス上の重要課題として再掲している。 - FY2019前進有価証券報告書
「社外役員を委員とし、代表取締役の業務執行の適正に関する評価を行い、これに基づき取締役会に対して提言及び必要に応じた勧告を行う代表取締役の適正に関する特別委員会を設置し、代表取締役の職務の執行を監督しております。」
不適切会計後の透明性・監督機能の強化について、社外役員による代表取締役の適正評価・勧告を行う特別委員会など、具体的な体制を記載している。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社としては再発防止策を着実に実行すると共に、全てのステークホルダーの皆様から信頼される企業であり続けるために企業倫理の重要性をグループとして再認識し、経営の健全性と透明性を確保すべく、親会社であるＴＰＲ㈱と連携を密に取りながらグループコーポレート・ガバナンスの充実、法令順守の徹底に努めて参ります。」
不適切会計の判明を受け、再発防止策の実行、企業倫理、健全性・透明性、親会社との連携を明示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「こうした中、当社は、継続的な企業価値向上のためコーポレート・ガバナンスの確立が重要課題であると認識しており、そのためには経営の透明性の向上と経営監視機能の強化が不可欠であると認識しております。」
透明性向上と経営監視機能強化をガバナンス上の重要課題とする方針を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「継続的な企業価値向上のためコーポレート・ガバナンスの確立が重要課題であると認識しており、そのためには経営の透明性の向上と経営監視機能の強化が不可欠であると認識しております。」
社外取締役、監査役会、執行役員制度等を通じた監督・監査体制を説明している。