在外連結子会社におけるIFRS第15号の適用
FY2019-Q1に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024-Q2。
いすゞ自動車がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。24社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに43社。
- FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「従来、顧客との契約から生じる収益の分解情報については、「大型・中型車」「小型車他」「海外生産用部品」「エンジン・コンポーネント」「その他」に区分して表示していましたが、第１四半期連結会計期間より、収益認識の分解情報をより明瞭な表示とするため、「大型・中型ＣＶ」「小型ＣＶ」「ＬＣＶ」「産業用エンジン」「その他」の区分に変更して表示しています。」
第1四半期から変更した収益認識の分解表示を第2四半期でも継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「従来、顧客との契約から生じる収益の分解情報については、「大型・中型車」「小型車他」「海外生産用部品」「エンジン・コンポーネント」「その他」に区分して表示していましたが、当第１四半期連結会計期間より、収益認識の分解情報をより明瞭な表示とするため、「大型・中型ＣＶ」「小型ＣＶ」「ＬＣＶ」「産業用エンジン」「その他」の区分に変更して表示しています。」
収益認識に関する開示について、従来の製品区分から大型・中型CV、小型CV、LCV、産業用エンジン、その他の区分へ表示方法を変更した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「この結果、当連結会計年度の売上高が9,601百万円、売上原価が2,757百万円、及び販売費及び一般管理費が6,844百万円それぞれ減少しています。」
収益認識会計基準の適用を通期で確認し、販売手数料の控除、代理人取引の純額表示等による影響額を開示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高が6,725百万円、売上原価が1,974百万円、及び販売費及び一般管理費が4,750百万円それぞれ減少しています。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準について、販売手数料等の控除、代理人取引の純額表示、有償支給取引の処理変更と、第3四半期累計期間への影響額を開示した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「これにより、当第２四半期連結累計期間の売上高が5,071百万円、売上原価が1,289百万円、及び販売費及び一般管理費が3,781百万円それぞれ減少しています。」
第1四半期から適用した収益認識会計基準について、販売手数料等の控除、代理人取引の純額表示、有償支給取引の処理変更と累計期間への影響額を具体的に開示した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識しています。」
従来の在外子会社におけるIFRS第15号・米国基準の適用から、収益認識会計基準等を当四半期首から適用する範囲へ広がった。販売手数料等の控除、代理人取引の純額表示、有償支給取引の処理を変更し、売上高は1,851百万円減少した。 - FY2020再定義有価証券報告書
「米国連結子会社において、当連結会計年度期末よりASU第2014-09号「顧客との契約から生じる収益」を適用しています。」
海外子会社の収益認識について、従来のIFRS第15号適用に加え、米国連結子会社でASU第2014-09号を適用する範囲へ広がった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「在外連結子会社において、第１四半期連結会計期間よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」を適用しております。当該会計基準の適用が連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であります。」
在外連結子会社におけるIFRS第15号の適用と、連結財務諸表への影響が軽微であることを再掲している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「在外連結子会社において、第１四半期連結会計期間よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」を適用しております。当該会計基準の適用が連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であります。」
在外連結子会社におけるIFRS第15号の適用と、連結財務諸表への影響が軽微であることを再掲している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「在外連結子会社において、当第１四半期連結会計期間よりIFRS第15号「顧客との契約から生じる収益」を適用しております。当該会計基準の適用が連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であります。」
在外連結子会社で当第1四半期連結会計期間からIFRS第15号を適用し、連結財務諸表への影響は軽微としている。