優秀な人材の採用・育成
FY2017に初出。15回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「前連結会計年度末に比べ、従業員数が107名増加しております。主な理由は事業の拡大及びキャロルシステム株式会社の連結子会社化によるものです。」
連結従業員数は308名となり、前連結会計年度末から107名増加した。採用・育成については、新卒・中途採用、オープンポジション制度、女性管理職研修、研修制度の拡充などの施策が示されている。 - FY2022従業員数を更新有価証券報告書
「前事業年度末に比べ従業員数が10名増加しております。主な理由は、業容の拡大によるものであります。」
従業員数は前事業年度末の121名から131名へ10名増加した。経営成績の分析では営業を中心に人材採用を積極的に行ったことも販管費増加要因として説明され、採用・育成方針が継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益に関しては、売上総利益が売上の増加に伴い増益となった一方で、貸倒費用が増加したほか、人員増強に伴う採用費及び人件費の増加、養育費保証におけるBtoCマーケティング育成への投資等により、」
人員増強に伴う採用費・人件費の増加が示され、採用・人員強化の取り組みが継続している。 - FY2021-Q3従業員数の増加を更新有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、業容の拡大に伴い17名増加しております。」
業容の拡大に伴い、従業員数が当第3四半期累計期間に17名増加した。 - FY2021-Q2従業員数の増加を更新有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、業容の拡大に伴い16名増加しております。」
業容の拡大に伴い、従業員数が当第2四半期累計期間に16名増加した。 - FY2021-Q1従業員数の増加を開示有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、業容の拡大に伴い15名増加しております。」
業容の拡大に伴い従業員数が15名増加したと記載されている。採用方法や育成施策の具体的な進捗までは示されていない。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当事業年度においては、前年に引き続き新卒の社員を迎えることができました。全社員が新たなことに挑戦し、活躍できる環境を目指すとともに、即戦力となる人材の確保を目的とした中途採用と、中長期的な企業価値の向上を見据えた新卒採用をバランスよく行うことで、常に組織を活性化させ、継続的な成長を実現していきたいと考えております。」
前年に続く新卒採用と、中途採用・新卒採用を組み合わせた人材確保・組織活性化の方針が継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当事業年度には、創業以来初となる新卒の社員を迎えることができました。即戦力となる人材の確保を目的とした中途採用と、中長期的な企業価値の向上を見据えた新卒採用をバランスよく行うことで、常に組織を活性化させ、継続的な成長を実現していきたいと考えております。」
初の新卒社員受け入れ後も、中途採用と新卒採用を組み合わせた人材確保・組織活性化の方針が継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「積極的な人員増強に伴う人件費等の増加、」
積極的な人員増強が継続し、人件費等の増加要因として業績分析に示されている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益に関しましては、売上総利益が売上の増加に伴い増益となった一方で、積極的な人員増強に伴う人件費等の増加、貸倒引当金繰入額の増加等により、」
積極的な人員増強が継続し、人件費等の増加要因として示されている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「営業利益に関しましては、売上総利益が売上の増加に伴い増益となった一方で、積極的な人員増強に伴う人件費等の増加により、187,168千円(前年同期比2.6％減)となり、」
積極的な人員増強が継続していることが、人件費等の増加要因として示されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「なお、当社は従来、即戦力として中途採用により人材を確保してまいりましたが、当事業年度より、新卒の採用活動をスタートさせ、平成30年４月には、初めての新卒の新入社員を迎えることができました。今後は、即戦力としての中途採用と、中長期的な企業価値の向上を見据えた新卒採用を並行して行っていく方針です。」
従来の中途採用に加えて新卒採用を開始し、平成30年4月に初の新卒新入社員を受け入れた。今後は両方式を並行する方針である。 - FY2017初出有価証券報告書
「これまでの採用活動で得られたノウハウを有効利用することで、より優秀な人材を多く採用できるよう尽力いたします。また、適切な目標管理、各種研修制度を通じて社員の育成にも力を入れて行く方針です。」
採用活動のノウハウ、目標管理、研修制度を活用して人材の採用・育成を進める施策が示されている。