働き方改革と業務合理化による生産性・従業員満足度向上
FY2017に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。
- FY2026前進有価証券報告書
「指標 実績 目標 2022年度 2023年度 2024年度 2025年度 2027年度 営業人員スキルレベル上級者育成数 122名 87名 93名 106名 187名（３年累計） 女性管理役職者比率 16.6％ 18.1％ 21.6％ 22.4％ 24.6％」
働き方・組織づくりの成果指標として、2025年度の上級者育成数106名、女性管理役職者比率22.4％を開示し、2027年度目標を示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「営業人員数 2,395名 2,510名 一人あたりソリューション収益 107百万円 153百万円 会社の総合的魅力 3.40 3.40以上」
2024年度実績と2027年度目標を開示し、人的資本投資を営業人員の増強、ソリューション収益性、従業員エンゲージメントの指標で管理する枠組みを具体化した。 - FY2024前進有価証券報告書
「こうした諸施策の実施により、2027年度には「営業人員割合：60％程度への引き上げ」、「一人あたりソリューション収益：2021年度比10％増加」、「会社の総合的魅力（従業員意識調査）：2021年度比向上」を実現させ」
人財戦略について、2027年度の営業人員割合60％程度、一人あたりソリューション収益の2021年度比10％増加などの目標と、研修・公募・人事ローテーション等の施策を体系化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「ワーク・ライフ・バランスを実現させるための産育休復職支援プログラムなどの各種制度を拡充するなどのＤＥＩのさらなる推進、セカンドキャリアの構築の支援にも取り組み、当社グループで働く誰もが活躍できるよう取り組んでおります。」
働き方改革・従業員満足度向上の施策を、産育休復職支援、DEI、セカンドキャリア支援などの具体的な制度拡充へ進めた。 - FY2021前進有価証券報告書
「「持続的成長を支える強い組織と人づくりの強化」に向けては、2020年度に導入した新人事制度の定着、高度な専門性を有するプロフェッショナル人材の採用・登用の強化、フレックスタイム制・テレワーク等の積極的な活用などによる働き方改革の深化などを通じて、従業員の新たな挑戦や成長を後押しする組織風土を醸成し、一人ひとりの働きがいやエンゲージメントを高めてまいります。」
従来の働き方改革・生産性向上方針を、新人事制度、プロフェッショナル人材の採用・登用、フレックスタイム制・テレワークへ具体化した。 - FY2017初出有価証券報告書
「また、働き方改革を推進し、業務の合理化・効率化を進めるとともに、職員のライフワークバランスの改善と従業員満足度の向上を実現することにより、一人ひとりの生産性を高めてまいります。」
働き方改革、業務合理化、ライフワークバランス、従業員満足度、生産性向上を一体の施策として初めて明示。