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日本車輌製造(7102)・事実悪化

海外向け鉄道車両の売上減少

FY2017-Q1に初出。14回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2020。

14記載
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動きの推移
前進継続後退悪化悪化FY2017-Q2 – FY2018-Q1再掲FY2018-Q2 – FY2018-Q3再掲FY2019-Q2 – FY2019-Q3対処FY2019 – FY2020-Q32016: 220162017: 320172018: 320182019: 420192020: 22020
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2020悪化有価証券報告書

    「この結果、鉄道車両事業としましては、前連結会計年度に比べ海外向け車両は減少しましたが、公営・民営鉄道向け車両が増加したことなどにより、売上高は42,371百万円となり、前連結会計年度に比べ11.4%増加となりました。」

    FY2020-Q1~Q3では海外向け車両の増加が記載されていたが、通期では前連結会計年度比で海外向け車両が減少した。
  2. FY2020-Q3対処有価証券報告書

    「JR東海向けおよびJR西日本向けN700A新幹線電車、JR東海向けハイブリッド方式特急車両試験走行車のほか、東京メトロ向け電車、京成電鉄向け電車、新京成電鉄向け電車、名古屋鉄道向け電車、インドネシア向け電車などの売上があり、前年同四半期に比して国内向け・海外向けともに増加したことなどから、鉄道車両事業の売上高は、30,951百万円となり、前年同四半期比63.3%増加となりました。」

    従来減少していた海外向け鉄道車両を含め、国内向け・海外向けともに前年同期比で増加した。鉄道車両事業全体の売上高も63.3%増加した。
  3. FY2020-Q2対処有価証券報告書

    「JR東海向けN700A新幹線電車のほか、東京メトロ向け電車、京成電鉄向け電車、名古屋鉄道向け電車、インドネシア向け電車などの売上があり、前年同四半期に比して国内向け・海外向けともに増加したことなどから、鉄道車両事業の売上高は、20,615百万円となり、前年同四半期比87.3%増加となりました。」

    減少が続いていた海外向け鉄道車両が国内向けとともに前年同四半期比で増加し、鉄道車両事業全体も87.3%増収となった。
  4. FY2020-Q1対処有価証券報告書

    「JR東海向けN700A新幹線電車のほか、東京メトロ向け電車、インドネシア向け電車などの売上があり、前年同四半期に比して海外向け車両が増加したことなどから、鉄道車両事業の売上高は10,192百万円となり、前年同四半期比83.5%増加となりました。」

    従来減少が続いていた海外向け車両について、前年同四半期比で増加に転じた。鉄道車両事業の売上高も83.5%増加した。
  5. FY2019対処有価証券報告書

    「前連結会計年度に比して公営・民営鉄道向け車両および海外向け車両は増加したものの、JR向け車両が減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は38,049百万円となり、前連結会計年度比8.2%減少となりました。」

    従来の海外向け車両の減少から、通期では海外向け車両が前期比増加に転じた。一方、JR向け車両の減少により鉄道車両事業全体は減収となった。
  6. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「JR東海向けおよびJR西日本向けN700A新幹線電車のほか、小田急電鉄向け電車、名古屋鉄道向け電車、東京メトロ向け電車、京成電鉄向け電車、新京成電鉄向け電車などの売上がありましたが、前年同四半期に比してJR向け車両や海外向け車両が減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は189億55百万円となり、前年同四半期比35.6%減少となりました。」

    JR向け車両や海外向け車両の減少が続き、鉄道車両事業の売上高は前年同期比35.6%減となった。
  7. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「JR向け車両や海外向け車両が減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は110億4百万円となり、前年同四半期比38.5%減少となりました。」

    海外向け車両の減少が継続し、鉄道車両事業の売上高は前年同期比38.5%減少となった。
  8. FY2019-Q1悪化有価証券報告書

    「JR東海向けN700A新幹線電車のほか、小田急電鉄向け電車などの売上がありましたが、前年同四半期に比してJR向け車両や海外向け車両が減少したことなどにより、鉄道車両事業の売上高は55億54百万円となり、前年同四半期比44.4%減少となりました。」

    海外向け車両の減少が継続し、鉄道車両事業の売上高は前年同期比44.4%減少となった。
  9. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「鉄道車両事業の売上高は、294億49百万円となり、海外向け車両および公営・民営鉄道向け車両が減少したことなどにより、前年同四半期比21.8%減少となりました」

    海外向け車両を含む鉄道車両事業の売上減少が継続している。前年同期比の減少率は21.8%となった。
  10. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「鉄道車両事業の売上高は、178億97百万円となり、公営・民営鉄道向け車両が減少したことなどにより、前年同四半期比35.6%減少となりました。」

    鉄道車両事業の売上減少が継続している。今回の減少要因としては、公営・民営鉄道向け車両の減少が明記されている。
  11. FY2018-Q1悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業の売上高は、99億91百万円となり、公営・民営鉄道向けおよび海外向け車両が減少したことなどにより、前年同四半期比41.6%減少となりました。」

    鉄道車両事業の売上減少率は、直前のFY2017-Q3の前年同期比23.7%減少から41.6%減少へ拡大した。
  12. FY2017-Q3悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業の売上高は、海外向け車両が減少したことなどにより、376億83百万円と前年同四半期比23.7%減少となりました。」

    海外向け車両の減少が続き、鉄道車両事業の売上高は前年同期比23.7%減少となった。
  13. FY2017-Q2悪化有価証券報告書

    「鉄道車両事業の売上高は、海外向け車両が減少したことなどにより、277億79百万円と前年同四半期比13.7%減少となりました。」

    海外向け車両の減少が継続し、鉄道車両事業の売上高は前年同期比13.7%減少となっている。
  14. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「国内向け鉄道車両は増加したものの、海外向け鉄道車両が減少し、売上高は前年同四半期比2.4%減少の269億64百万円となりました。」

    当四半期は国内向け車両が増加する一方、海外向け車両が減少し、連結売上高も前年同四半期比2.4%減少した。
一緒に動いた変遷

「鉄道車両事業の大幅な受注増と受注残高」は、この変遷が動いた14回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

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  1. ★この変遷
  2. 1鉄道車両事業の大幅な受注増と受注残高4回
  3. 2輸送用機器・鉄構事業の売上増加4回
  4. 3その他事業の売上大幅増加4回
  5. 4エンジニアリング事業の売上急増と報告セグメント化4回
  6. 5純資産の増加と利益剰余金の回復4回
  7. 6取引先の債務保証および残価保証エクスポージャー4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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