原材料・部品価格の急激な変動リスク
FY2019に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
日本車輌製造がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。108社中62社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに50社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「継続的な物価上昇や米国の通商政策等による影響を注視する必要があり、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
原材料・部品価格の変動に関連する物価上昇リスクと、政策動向による経営環境への影響が引き続き注視対象とされている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「地政学リスクの高まりや継続的な物価上昇等を注視する必要があり、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
原材料・部品価格の変動に関連する物価上昇リスクが、地政学リスクとともに引き続き経営環境上の注視対象として記載されている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「原材料、部品等の急激な価格変動が発生し製品の販売価格に十分に転嫁できない場合や、部品等の大幅な納期遅延により工程に影響が及んだ場合には、当社グループの業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品価格の変動に加え、販売価格への転嫁不能と大幅な納期遅延による工程影響がリスクとして具体化された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「継続的な物価上昇、世界的な金融引き締めや地政学リスク等による下振れリスクを注視する必要があり、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
物価上昇や世界的な金融引き締めによる下振れリスクが引き続き記載されている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間のわが国経済は、新型コロナウイルス感染症からの社会経済活動の正常化が進み、景気は緩やかな回復の動きが見られましたが、継続的な物価上昇、世界的な金融引き締めや中国経済の先行き懸念等による下振れリスクを注視する必要があり、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
原材料・部品価格の変動に関連する物価上昇と、世界的な金融引き締めによる下振れリスクが引き続き記載されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「物価上昇や世界的な金融引き締め等による下振れリスクを注視する必要があり、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
原材料・部品価格変動リスクに関連する価格上昇と、世界的な金融引き締めによる下振れリスクが引き続き示されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「資源価格の高騰等による物価の上昇」
原材料・部品価格の変動に関連する資源価格高騰の影響が、経営環境の下振れ要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化などによる原材料価格の上昇、急速な円安の進行等の下振れリスクを注視する必要があり」
従来の原材料・部品価格変動リスクについて、ウクライナ情勢の長期化に伴う原材料価格の上昇が現下の下振れ要因として明示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「半導体の供給不足および原材料価格の動向による下振れリスクや、変異株をはじめ感染症による内外経済への影響を注視する必要があり、依然として先行きが不透明な状況が続いております。」
半導体の供給不足および原材料価格の動向による下振れリスクが引き続き記載された。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「世界的な資源高、半導体の供給不足の懸念が浮上するなど、先行きが不透明な状況が続いております。」
原材料・部品等の価格変動リスクに関連して、世界的な資源高と半導体供給不足の懸念が経営環境として具体的に記載された。 - FY2019初出有価証券報告書
「受注から納入まで時間を要する個別受注案件が多いことから、その間の需給環境の変化による原材料、部品等の急激な価格変動が、業績や財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
長期の受注生産案件に伴う原材料・部品価格変動の影響をリスクとして示している。