業務管理体制の強化と人材育成
FY2019に初出。5回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2025前進有価証券報告書
「人材の育成は経営の最重要課題のひとつであるという認識のもと、企業理念の実践と長期ビジョンの実現のため、年間を通じて以下のような教育研修を実施しております。」
新入社員研修、階層別研修、技能研修、マネジメント研修など、年間を通じた教育研修の実施が具体的に記載された。 - FY2024前進有価証券報告書
「また、2021年10月には、賃金や昇進などにかかる人事制度を刷新しました。刷新にあたっては、労使で議論を重ね、長期雇用を前提として安心して一体感を持って仕事に打ち込める環境を整えるとともに、社員一人ひとりの成長意欲を高め、その努力に適切に報いることができる制度としました。」
人材育成・業務管理の取り組みについて、人事制度の刷新とその目的が具体的に記載された。 - FY2021前進有価証券報告書
「その結果として、マネジメント強化においては、案件毎のプロジェクト管理会議や受注審査の定着などにより、利益を着実に上げる体制を構築できました。また、基礎経営資源のブラッシュアップにおいては、①人材育成と環境づくり、②技術力（設計力・製造力）向上、③品質向上の３つに取り組み、人事制度・教育体系の見直しを進めるとともに、課題の特定と解決策の実施に取り組んできました。」
案件ごとのプロジェクト管理会議・受注審査の定着、利益を上げる体制の構築、人事制度・教育体系の見直しなど、従来方針に対する具体的な実施状況が示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「今期においては①業務管理体制の強化と人材育成、②当社の強みを発揮できる事業展開による利益の確保、③総合力発揮による技術・製品開発の推進の３つの基本方針のもと、各セグメント毎に受注案件を管理する体制や工程・原価・契約を管理する仕組みの強化を進めるとともに、「全社品質保証委員会」を設置し更なる品質の向上に取り組んでまいりました。」
受注審査、工程・原価・契約管理、情報共有・進捗の見える化など、業務管理体制の具体的な強化策と品質保証委員会の設置実績が記載された。 - FY2019初出有価証券報告書
「品質、コスト、工程をはじめとする業務管理体制の強化を図るとともに、部門内・部門間の円滑な連携により、着実な業務遂行の定着と組織・社員の活性化を図ってまいります。また、社員教育の充実を図り、職務スキルの一段の向上を図ってまいります。」
品質・コスト・工程管理、部門間連携、社員教育、職務スキル向上を一体とする業務管理・人材施策が示された。