Komori
コーユーレンティア(7081)・施策再掲

Next Stage 20による事業基盤・経営基盤の拡充

FY2019に初出。22回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。

22記載
7年にわたる
2うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2021-Q3再掲FY2024-H1 – FY2025-H12020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 220242025: 120252026: 42026
同じテーマの他社
中期経営計画「基盤構築」による事業・経営基盤強化52社が書いているテーマ・逆風0社・追い風54社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。30社中7社が悪化側に。

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに16社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の中期経営計画を含む方針の継続が確認される。
  2. FY2025再掲有価証券報告書

    「当社グループは2024年を初年度とする3カ年の中期経営計画「Next Evolution 26」を策定いたしました。」

    2024~2026年の中期経営計画と、新規事業、経営基盤、人的資本を軸とする従来の計画枠組みを継続している。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「また、2026年度を最終年度とする中期経営計画においては、ESG経営を深化する新規事業の創出と経営基盤の強化に取り組むとともに、将来に向けた人的資本の充実を着実に推進してまいります。」

    2026年度を最終年度とする中期経営計画の重点施策である新規事業、経営基盤、人的資本の充実を従来どおり掲げている。
  4. FY2024-H1再掲有価証券報告書

    「このような状況の中、当社グループは、中期経営計画の達成に向けて、ESG経営を深化する新規事業の創出と経営基盤の強化に取り組むとともに、将来に向けた人的資本の充実を着実に推進してまいります。」

    新中期経営計画の達成に向けて、新規事業、経営基盤、人的資本を重視する方針を継続している。
  5. FY2024-Q1再定義有価証券報告書

    「また、2026年度を最終年度とする新中期経営計画においては、ESG経営を深化する新規事業の創出と経営基盤の強化に取り組むとともに、将来に向けた人的資本の充実を着実に推進してまいります。」

    2021~2023年度の中期経営計画から、2026年度を最終年度とする新中期経営計画へ枠組みが移行し、ESG経営を深化する新規事業、経営基盤、人的資本が重点として示された。
  6. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「2023年度は当社グループにおいて中期経営計画(2021~2023年度)の最終年度となり、次期中期経営計画を見据えながら、各事業セグメントにおける市場拡大と、更なる成長に向けた事業基盤の確立に注力してまいります。」

    現行中期経営計画の最終年度および次期計画を見据えた市場拡大・事業基盤確立という方針を継続している。
  7. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の中期経営計画を含む方針の継続が確認される。
  8. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「2023年度は当社グループにおいて中期経営計画(2021~2023年度)の最終年度となり、2024年度から始める次期中期経営計画を見据えながら、引き続き各事業セグメントにおける市場拡大と成長を推進するとともに、経営の根幹をなすESGの取り組みを更に進化させてまいります。」

    2021~2023年度の中期経営計画が最終年度に入り、2024年度開始の次期計画を見据えた段階に進んだと説明している。
  9. FY2022再掲有価証券報告書

    「2021年度を初年度とする中期経営計画(2021~2023年度)では、「人財育成」「成長領域の明確化」「事業インフラへの投資」「新規事業の創出のための仕組みづくり」「脱炭素社会に向けたビジネスモデルの強化」「企業ブランドの向上」「SDGs・ESGの推進」「企業価値創造の具現化」を重点施策として掲げております。」

    中期経営計画の期間と重点施策が年次報告書であらためて確認され、既存計画の継続が示されている。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の中期経営計画を含む方針の継続が確認される。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと明記され、既存の中期経営計画を含む方針の継続が確認される。
  12. FY2022-Q1再定義有価証券報告書

    「このような状況の中、当社の連結子会社であるコーユーイノテックス株式会社が、株式会社ジービーエス、株式会社ジービーエスシステムズ及び株式会社カインドビジネスの全株式を取得し、同社を子会社化(当社の孫会社化)することに関する基本合意書を締結することを決定するなど、中期経営計画「Next Value 23」に基づく事業拡大と成長を推進すると共に、バリュエーション向上に向けて積極的に取り組んでまいりました。」

    従来の「Next Stage 20」から「Next Value 23」へ中期経営計画の名称・枠組みが変わり、事業拡大・成長に加えてバリュエーション向上が明示されている。
  13. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、中期経営計画を含む既存方針の継続が確認される。
  14. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと明記され、中期経営計画を含む既存方針の継続が確認される。
  15. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、中期経営計画を含む既存方針の継続が確認される。
  16. FY2020再定義有価証券報告書

    「中期経営計画が適切に取締役会で承認され、その進捗もまた取締役会で報告される体制を確保しております。」

    「Next Stage 20」という固有名称は記載されず、中期経営計画の承認・進捗管理という一般的な枠組みとして記載されている。
  17. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、既存の中期経営計画を含む方針の継続が確認される。
  18. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略等に重要な変更がないと明記され、Next Stage 20を含む既存方針の継続が確認される。
  19. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間において、当社グループが定めている経営方針・経営戦略等について重要な変更はありません。」

    経営方針・経営戦略について重要な変更がないことを明示しており、中期経営計画を含む既存方針の継続が確認される。
  20. FY2019初出有価証券報告書

    「当社グループ(当社及び連結子会社)は、中期経営計画“Next Stage 20”に基づき、事業基盤の拡充と経営基盤の強化に努めてまいりました。」

    中期経営計画の名称と、事業基盤・経営基盤の二方向で取り組む枠組みが示されている。
一緒に動いた変遷

「成長投資を優先した一時無配と将来の安定配当」は、この変遷が動いた22回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1成長投資を優先した一時無配と将来の安定配当3回
  3. 2レンタルを核とした循環型社会・持続可能な社会への貢献2回
  4. 3株式上場によるレンタル資産・物流への成長投資2回
  5. 4提供サービス・商品ラインナップの拡充2回
  6. 5既存市場への依存低減と新たな収益源の確保2回
  7. 6建設市場・大型イベントへの業績依存2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
コーユーレンティアの次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-03-05のその他開示で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
Next Stage 20による事業基盤・経営基盤の拡充|コーユーレンティア(7081)の変遷 | Komori