ウクライナ情勢長期化・原材料価格上昇等による下振れリスク
FY2022-Q2に初出。12回の記載のうち5回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026-H1。
スポーツフィールドがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より1年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。80社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに8社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間（2026年１月１日～2026年６月30日）におけるわが国経済は、雇用・所得環境の改善や各種政策の効果が緩やかな回復を支えることが期待されるものの、中東情勢並びに金融資本市場の変動の影響などに注意する状況は依然として続いております。」
景気回復への期待を示しつつ、マクロ環境の下振れ要因を中東情勢と金融資本市場の変動を中心に整理している。 - 2026-03-05再掲株主総会
「米国の通商政策の影響による景気の下振れリスクに加え、物価上昇の継続が個人消費に及ぼす影響なども、我が国の景気を下押しするリスクとなっております。」
米国の通商政策、物価上昇、金融資本市場の変動による景気下振れ要因を継続して記載している。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「ただし、米国の通商政策の影響による景気の下振れリスクが高まることに加え、物価上昇の継続が消費者マインドの下振れ等を通じて個人消費に及ぼす影響なども、我が国の景気を下押しするリスクとなっております。また、金融資本市場の変動等の影響に一層注意する状況は依然として続いております。」
従来の海外景気、物価上昇、金融市場等のリスクに加え、米国の通商政策による景気下振れリスクが高まっていると説明している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「ただし、欧米における高い金利水準の継続や中国における不動産市場の停滞に伴う影響など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっており、また、物価上昇、アメリカの政策動向、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動等の影響に注意する状況は依然として続いています。」
欧米の高金利、中国の不動産市場停滞、アメリカの政策動向を含む海外景気・地政学・物価・金融市場の下振れ要因へ表現が整理されている。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「ただし、欧米における高い金利水準の継続に伴う影響や中国経済の先行き懸念など、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっており、また、物価上昇、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動等の影響に注意する状況は依然として続いています。」
欧米の高金利、中国経済の先行き、物価上昇、中東情勢、金融資本市場の変動を経済の下振れ要因として継続して記載している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ただし、世界的な金融引締めに伴う影響等、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっており、また、物価上昇、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動等の影響に注意する状況は依然として続いています。」
世界的な金融引締め、海外景気の下振れ、物価上昇、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動を経済の下振れ要因として継続して記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「ただし、世界的な金融引締めに伴う影響等、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっており、また、物価上昇、中東地域をめぐる情勢、金融資本市場の変動等の影響に注意する状況は依然として続いています。」
従来の中国経済への懸念等から、中東地域をめぐる情勢を含む海外景気・地政学・物価・金融市場のリスクへ表現が整理されている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「ただし、世界的な金融引締めに伴う影響や中国経済の先行き懸念等、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっており、また、物価上昇、金融資本市場の変動等の影響にも注意する状況は依然として続いています。」
マクロ環境の下振れ要因について、世界的な金融引締めや物価上昇、金融資本市場の変動に加え、中国経済の先行き懸念が明示された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「ただし、世界的な金融引締め等が続く中、海外景気の下振れが我が国の景気を下押しするリスクとなっており、また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動による影響にも十分注意する状況が続いています。」
世界的な金融引締め、海外景気の下振れ、物価上昇、供給制約、金融資本市場の変動を経済の下振れ要因として引き続き記載している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当連結会計年度におけるわが国経済は、ウィズコロナの下で、各種政策の効果もあり、持ち直しの動きが見られました。ただし、世界的な金融引締め等が続く中、海外景気の下振れがわが国の景気を下押しするリスクとなっています。また、物価上昇、供給面での制約、金融資本市場の変動等の影響にも十分注意する必要がある状況が続いています。」
前回の物価上昇・金融資本市場の変動に加え、世界的な金融引締め、海外景気の下振れ、供給面の制約が下振れリスクとして明示された。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「ただし、物価上昇、金融資本市場の変動等の影響に十分注意する必要がある状況が続いています。」
マクロ環境の下振れ要因について、前回のウクライナ情勢・原材料価格上昇・感染症再拡大から、物価上昇や金融資本市場の変動を中心とする表現へ移っている。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間（2022年１月１日～2022年６月30日）におけるわが国経済は、持ち直しの動きが見られるものの、ウクライナ情勢の長期化や原材料価格の上昇に加え、新型コロナウイルス感染症の再拡大等の下振れリスクに十分注意する必要がある状況が続いています。」
ウクライナ情勢の長期化、原材料価格の上昇、新型コロナウイルス感染症の再拡大を、経済の下振れ要因として新たに明示している。