在宅勤務への移行と主要サービスのオンライン化
FY2021-Q1に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載は2026-04-30。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中2社が悪化側に。
- 2026-04-30再定義経営計画
「今後の持続的な成長のため、27/1期より「教育×採用」の強みを最大限発揮する成長戦略に一新」
オンライン化・リアル回帰への対応から、「ハイブリッド戦略」「BPM戦略」「AI戦略」を柱とする成長戦略へ整理し直している。 - FY2026再掲有価証券報告書
「オンライン化による居住地を問わない求職者支援とリアル（オフライン）回帰へのニーズに連結子会社である株式会社キャンパスサポートの合同企業説明会も含めて対応するとともに」
オンラインとリアルを組み合わせたサービス提供方針を引き続き記載している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「オンライン化による居住地を問わない求職者支援とリアル（オフライン）回帰へのニーズに連結子会社である株式会社キャンパスサポートの合同企業説明会も含めて対応するとともに」
オンライン提供の継続だけでなく、リアル回帰の需要と合同企業説明会にも対応する方針へ重心が広がっている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「教育研修サービスにおいては、前連結会計年度が過去最高の研修受注水準だったこともあり、リアル・オンラインのニーズを捉えての拡販を進めてまいりました。」
前期の過去最高水準を踏まえ、リアル研修とオンライン研修の需要を捉えた拡販を継続している。 - FY2022前進有価証券報告書
「教育研修サービスにおいては、断続的に続いた緊急事態宣言や防止等重点措置の影響で受注済みの研修が延期となり、一部売上の月ずれが生じたものの、オンライン研修の浸透により新型コロナウイルス感染症の影響がなかった2020年１月期に迫る水準まで回復するに至りました。」
オンライン研修の浸透により、教育研修サービスが感染症影響前の2020年1月期に迫る水準まで回復した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「また、教育研修サービスにおいては新入社員研修のオンライン化のニーズを捉えての拡販を進めてまいりました。」
オンライン化した新入社員研修の需要を捉えた拡販を進め、教育研修事業の売上高は224,302千円、前年比99.8％増となったと記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況において、当社グループでは、顧客と社員の安全を第一として在宅勤務に移行させるとともに、ニューノーマルへの対応をいち早く進め、テレワークとオンライン中心のビジネスの利点を追及し」
在宅勤務への移行とテレワーク・オンライン中心の事業運営を、ニューノーマルへの対応として引き続き進めている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「５月下旬の緊急事態宣言解除後も、特に首都圏において１週間における出社日数の上限や、チーム単位での出社比率の上限を設け、withコロナの長期化を見据えた新たなサービス、働き方のあり方を確立しつつ」
在宅勤務・オンライン化に加え、首都圏での出社日数やチーム別出社比率に上限を設ける働き方が記載されている。 - FY2021-Q1初出有価証券報告書
「当社グループでは、当社経営企画部が中心となって在宅勤務に必要となるインフラ整備を速やかに完了させる一方、中心サービスである教育融合型人材紹介サービス「就職カレッジ®」をはじめ、「女子カレッジ®」、「セカンドカレッジ®」、「新卒カレッジ®」、2020年２月からスタートした「30代カレッジ」をオンラインでのサービス提供に切り替え」
新型コロナウイルス感染症への対応として、在宅勤務インフラを整備し、複数の人材紹介サービスをオンライン提供へ切り替えたことを記載している。