新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2019に初出。10回の記載のうち8回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q2。直近の記載は2026-05-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。78社中43社が悪化側に。
- 2026-05-14顕在化決算
「①期末発行済株式数（自己株式を含む） 2026年３月期 3,223,000株 2025年３月期 3,219,500株」
新株予約権の行使により、期末発行済株式数が3,500株増加した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「2025年４月１日～2025年９月30日 2,000 3,221,500 235 391,328 235 262,278 （注）第２回新株予約権の行使による増加であります。」
第2回新株予約権の行使により、当中間連結会計期間に2,000株が発行され、発行済株式総数が3,221,500株となった。 - FY2025顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加2,000株は、ストック・オプションの行使による新株の発行による増加であります。…普通株式の自己株式の株式数の減少10,000株は、新株予約権の権利行使による減少であります。」
当事業年度にストック・オプションの行使により2,000株が新規発行され、自己株式10,000株が処分された。新株予約権による希薄化の一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「2024年４月１日～2024年９月30日 1,500 3,219,000 176 391,035 176 261,985 （注）第２回新株予約権の行使による増加であります。」
第2回新株予約権の行使により、当中間連結会計期間に1,500株が発行され、発行済株式総数が増加した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「普通株式の発行済株式総数の増加500株は、ストック・オプションの行使による新株の発行による増加であります。」
当事業年度に500株のストック・オプション行使があったことを通期実績として確認した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日 （注）新株予約権（ストックオプション）の行使による増加であります。」
当第1四半期に新株予約権の行使により500株が増加し、発行済株式総数は3,217,500株となった。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「2016年ストック・オプションについて、当連結会計年度において権利行使3,500株、失効－、未行使残10,500株となっております。」
FY2021にストック・オプション3,500株が行使され、未行使残は10,500株となった。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「2016年ストック・オプションについて、当連結会計年度において権利行使24,000株、失効500株、未行使残14,000株となっております。」
新株予約権の行使による株式発行がFY2020にも24,000株発生し、潜在的な希薄化の一部が実際の発行として進展した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2019年７月１日～2019年９月30日 21,500 3,213,500 2,526 390,388 2,526 261,338 （注） 新株予約権の行使による増加であります。」
当第２四半期に新株予約権の行使により21,500株が発行され、潜在的な希薄化リスクの一部が実際の株式発行として発生した。 - FY2019初出有価証券報告書
「本書提出日現在におけるこれらの新株予約権による潜在株式数は35,500株であり、発行済株式総数3,192,000株の1.11％に相当しております。」
従業員向けストックオプションの行使により、既存株主の株式価値および議決権割合が希薄化する可能性を記載している。