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識学(7049)・施策契約社数減少・売上横ばい

顧客ニーズ・組織課題に対応したサービスの開発・拡充

FY2019に初出。36回の記載のうち23回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-10-15。

36記載
8年にわたる
10うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化前進FY2020-Q1 – FY20252019: 320192020: 320202021: 420212022: 420222023: 420232024: 420242025: 220252026: 122026
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教育・研修サービスの多様化・拡充18社が書いているテーマ・逆風1社・追い風18社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。10社中1社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-10-15悪化決算

    「また、当中間連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は526社(前連結会計年度末は565社)、識学基本サービスライトの契約社数は486社(前連結会計年度末は511社)、識学クラウドの契約社数は17社(前連結会計年度末は18社)となりました。」

    プラットフォームサービスの各契約社数が前連結会計年度末から減少した。売上高も前年同期比0.3%減となっている。
  2. FY2027-H1契約社数減少・売上横ばい有価証券報告書

    「識学導入後の組織浸透を継続的に支援する月額課金制のプラットフォームサービスにおいては、契約企業に対する定期的な組織診断の実施を推進するなど、「識学」の定着支援を通じた顧客満足度の向上に取り組んでまいりました。 また、当中間連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は526社(前連結会計年度末は565社)、識学基本サービスライトの契約社数は486社(前連結会計年度末は511社)、識学クラウドの契約社数は17社(前連結会計年度末は18社)となりました。この結果、当中間連結会計期間のプラットフォームサービス売上高は1,058,625千円(前年同期比0.3%減)となりました。」

    定期的な組織診断による定着支援を継続した一方、各サービスの契約社数は減少し、プラットフォームサービス売上高は前年同期比0.3%減となった。
  3. FY2026通期の価格改定と顧客構成の変化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、「識学 基本サービス」において、顧客満足度の向上と解約率の低下に取り組んでまいりました。なお、2024年4月より新規契約における価格改定(値上げ)を実施しております。当連結会計年度における識学基本サービスの契約社数は565社(前連結会計年度末は631社)、識学基本サービスライトの契約社数は511社(前連結会計年度末は422社)、識学クラウドの契約社数は18社(前連結会計年度末は39社)となりました。また、当連結会計年度のプラットフォームサービス売上高は2,159,590千円(前期比4.6%増)となりました。」

    新規契約の値上げを継続する一方、基本サービスと識学クラウドの契約社数は減少し、基本サービスライトは増加した。プラットフォームサービス売上高は前年同期比4.6%増となった。
  4. FY2026-H1価格改定と顧客構成の変化有価証券報告書

    「当中間連結会計期間においては「識学 基本サービス」において、顧客満足度の向上と解約率の低下に取り組んでまいりました。なお、2024年4月より新規契約における価格改定(値上げ)を実施しております。 当中間連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は576社(前連結会計年度末は631社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は483社(前連結会計年度末は422社)、識学クラウドの契約社数は27社(前連結会計年度末は39社)となりました。この結果、当中間連結会計期間のプラットフォームサービス売上高は1,061,450千円(前年同期比7.5%増)となりました。」

    顧客満足度向上・解約率低下への取組みと新規契約の値上げを実施している。基本サービスと識学クラウドの契約社数は減少した一方、基本サービスライトは422社から483社へ増加し、プラットフォームサービス売上高は前年同期比7.5%増となった。
  5. FY2025前進有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度末における識学基本サービスの契約社数は631社(前連結会計年度末は699社)、識学基本サービスライトの契約社数は422社(前連結会計年度末は309社)、識学クラウドの契約社数は39社(前連結会計年度末は83社)となりました。また、当連結会計年度のプラットフォームサービス売上高は2,064,130千円(前年同期比18.7%増)となりました。」

    プラットフォームサービスの顧客構成が変化し、基本サービスは699社から631社、識学クラウドは83社から39社へ減少した一方、基本サービスライトは309社から422社へ増加した。プラットフォームサービス売上高は前年同期比18.7%増となった。
  6. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「この結果、当中間連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は683社(前連結会計年度末は699社)、識学クラウドの契約社数は57社(前連結会計年度末は83社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は373社(前連結会計年度末は309社)となりました。また、当中間連結累計期間のプラットフォームサービス売上高は987,850千円(前年同期比21.7%増)となりました。」

    基本サービスと識学クラウドの契約社数は減少した一方、基本サービスライトは309社から373社へ増加し、プラットフォームサービス売上高は前年同期比21.7%増となった。
  7. FY2025-Q1前進有価証券報告書

    「「識学 基本サービス」には、「識学」が組織に徹底できている状態を5つの軸と6段階のフェーズに分類し、フェーズの診断を実施することで顧客が解決すべき組織課題を明確にする機能があります。この機能により明確になった組織課題に対してコンサルタントが課題解決に向けたサポートを実施することによって「識学 基本サービス」に対する顧客満足度の向上に取り組んでまいりました。この結果、当第1四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は700社(前連結会計年度末は699社)、識学クラウドの契約社数は74社(前連結会計年度末は83社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は336社(前連結会計年度末は309社)となりました。また、当第1四半期連結累計期間のプラットフォームサービス売上高は483,760千円(前年同期比20.1%増)となりました。」

    組織浸透度の診断とコンサルタントによる課題解決支援を継続し、識学基本サービスの契約社数は699社から700社、基本サービスライトは309社から336社となった。プラットフォームサービス売上高も前年同期比20.1%増となった一方、識学クラウドは83社から74社へ減少した。
  8. FY2024前進有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度末における識学基本サービスの契約社数は699社(前連結会計年度末は546社)、識学クラウドの契約社数は83社(前連結会計年度末は91社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は309社(前連結会計年度末は239社)となりました。また、当連結会計年度のプラットフォームサービス売上高は1,739,290千円(前年同期比7.6%増)となりました。」

    識学基本サービスの契約社数が546社から699社、基本サービスライトが239社から309社へ増加し、プラットフォームサービス売上高も前年同期比7.6%増となった。一方、識学クラウド契約社数は91社から83社へ減少した。
  9. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「「識学 基本サービス」には、「識学」が組織に徹底できている状態を5つの軸と6段階のフェーズに分類し、フェーズの診断を実施することで顧客が解決すべき組織課題を明確にする機能があります。この機能により明確になった組織課題に対してコンサルタントが課題解決に向けたサポートを実施することによって「識学 基本サービス」に対する顧客満足度の向上に取り組んでまいりました。この結果、当第3四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は668社(前連結会計年度末は546社)、識学クラウドの契約社数は80社(前連結会計年度末は91社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は291社(前連結会計年度末は239社)となりました。また、当第3四半期連結累計期間のプラットフォームサービス売上高は1,264,860千円(前年同期比4.3%増)となりました。」

    組織浸透度の診断とコンサルタントによる課題解決支援を継続し、識学基本サービスの契約社数は546社から668社へ増加した。プラットフォームサービス売上高は1,264,860千円となった。
  10. FY2024-Q2前進有価証券報告書

    「「識学 基本サービス」には、「識学」が組織に徹底できている状態を5つの軸と6段階のフェーズに分類し、フェーズの診断を実施することで顧客が解決すべき組織課題を明確にする機能があります。この機能により明確になった組織課題に対してコンサルタントが課題解決に向けたサポートを実施することによって「識学 基本サービス」に対する顧客満足度の向上に取り組んでまいりました。この結果、当第2四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は586社(前連結会計年度末は546社)、識学クラウドの契約社数は86社(前連結会計年度末は91社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は275社(前連結会計年度末は239社)となりました。また、当第2四半期連結累計期間のプラットフォームサービス売上高は811,920千円(前年同期比2.3%増)となりました。」

    組織浸透度の診断と課題解決支援を継続し、識学基本サービスの契約社数を546社から586社へ拡大した。プラットフォームサービス売上高は811,920千円、前年同期比2.3%増となった。識学クラウドは91社から86社へ減少した。
  11. FY2024-Q1前進有価証券報告書

    「「識学 基本サービス」には、「識学」が組織に徹底できている状態を5つの軸と6段階のフェーズに分類し、フェーズの診断を実施することで顧客が解決すべき組織課題を明確にする機能があります。この機能により明確になった組織課題に対して講師とカスタマーサポート担当で構成する担当チームが課題解決に向けたサポートを実施することによって「識学 基本サービス」に対する顧客満足度の向上に取り組んでまいりました。この結果、当第1四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は566社(前連結会計年度末は546社)、識学クラウドの契約社数は85社(前連結会計年度末は91社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は245社(前連結会計年度末は239社)となりました。また、当第1四半期連結累計期間のプラットフォームサービス売上高は402,800千円(前年同期比5.1%増)となりました。」

    識学基本サービスの契約社数が546社から566社へ増加し、プラットフォームサービス売上高も402,800千円、前年同期比5.1%増となった。識学クラウドは91社から85社へ減少した。
  12. FY2023前進有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度末における識学基本サービスの契約社数は546社(前連結会計年度末は524社)、識学クラウドの契約社数は91社(前連結会計年度末は115社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は239社(前連結会計年度末は248社)となりました。また、当連結会計年度のプラットフォームサービス売上高は1,616,212千円(前年同期比39.7%増)となりました。」

    識学基本サービスは524社から546社へ増加し、プラットフォームサービス売上高も前年同期比39.7%増となった。一方、識学クラウドと基本サービスライトは減少した。
  13. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、「識学」に基づく組織運営が“定着”するまで継続的に運用支援を行う「識学 基本サービス」の拡販に注力してまいりました。「識学 基本サービス」には、「識学」が組織に徹底できている状態を5つの軸と6段階のフェーズに分類し、フェーズの診断を実施することで顧客が解決すべき組織課題を明確にする機能があります。この機能により明確になった組織課題に対して講師とカスタマーサポート担当で構成する担当チームが課題解決に向けたサポートを実施することによって「識学 基本サービス」に対する顧客満足度の向上に取り組んでまいりました。この結果、当第3四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は582社(前連結会計年度末は524社)、識学クラウドの契約社数は96社(前連結会計年度末は115社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は234社(前連結会計年度末は248社)となりました。また、当第3四半期連結累計期間のプラットフォームサービス売上高は1,212,852千円(前年同期比51.0%増)となりました。」

    識学基本サービスの拡販、組織課題の診断・解決支援を継続し、契約社数は524社から582社、プラットフォームサービス売上高は前年同期比51.0%増となった。一方、識学クラウドと基本サービスライトの契約・会員数は減少した。
  14. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「「識学 基本サービス」には、「識学」が組織に徹底できている状態を5つの軸と6段階のフェーズに分類し、フェーズの診断を実施することで顧客が解決すべき組織課題を明確にする機能があります。この機能により明確になった組織課題に対して講師とカスタマーサポート担当で構成する担当チームが課題解決に向けたサポートを実施することによって「識学 基本サービス」に対する顧客満足度の向上に取り組んでまいりました。この結果、当第2四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は581社(前連結会計年度末は524社)となりました。また、当第2四半期連結累計期間のプラットフォームサービス売上高は793,927千円(前年同期比62.8%増)となりました。」

    組織浸透度の診断と担当チームによる課題解決支援を継続し、識学基本サービスの契約社数を524社から581社へ拡大した。プラットフォームサービス売上高も前年同期比62.8%増となった。
  15. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「この結果、当第1四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は558社(前連結会計年度末は524社)、識学クラウドの契約社数は99社(前連結会計年度末は115社)、識学基本サービスライト(旧識学会員)の会員数は232社(前連結会計年度末は248社)となりました。また、当第1四半期連結累計期間のプラットフォームサービス売上高は383,362千円(前年同期比74.2%増)となりました。」

    識学基本サービスは524社から558社へ増加し、プラットフォームサービス売上高は前年同期比74.2%増となった。一方、識学クラウドと識学基本サービスライトは減少した。
  16. FY2022前進有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度末における識学基本サービスの契約社数は524社(前連結会計年度末は167社)、識学クラウド契約社数は115社(前連結会計年度末は229社)、識学会員の会員数は248社(前連結会計年度末は479社)となりました。また、当連結会計年度のプラットフォームサービス売上高は1,156,809千円(前年同期比155.1%増)となりました。」

    識学基本サービスは167社から524社へ増加し、プラットフォームサービス売上高も前年同期比155.1%増となった。一方、識学クラウドと識学会員は減少した。
  17. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、2020年9月よりサービス提供を開始した「識学」に基づく組織運営が“定着”するまで継続的に運用支援を行う「識学 基本サービス」の拡販に注力してまいりました。「識学 基本サービス」には、「識学」が組織に徹底できている状態を5つの軸と6段階のフェーズに分類し、フェーズの診断を実施することで顧客が解決すべき組織課題を明確にする機能があります。この機能により明確になった組織課題に対して講師とカスタマーサポート担当で構成する担当チームが課題解決に向けたサポートを実施することによって「識学 基本サービス」に対する顧客満足度の向上に取り組んでまいりました。この結果、当第3四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は468社(前連結会計年度末は167社)、識学クラウド契約社数は134社(前連結会計年度末は229社)、識学会員の会員数は289社(前連結会計年度末は479社)となりました。また、当第3四半期連結累計期間のプラットフォームサービス売上高は803,216千円(前年同期比181.9%増)となりました。」

    識学基本サービスについて、診断機能と担当チームによる課題解決支援を継続し、契約社数を167社から468社へ拡大した。プラットフォームサービス売上高も前年同期比181.9%増となった。一方、識学クラウドと識学会員は減少した。
  18. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「「識学 基本サービス」には、「識学」が組織に徹底できている状態を5つの軸と6段階のフェーズに分類し、フェーズの診断を実施することで顧客が解決すべき組織課題を明確にする機能があります。この機能により明確になった組織課題に対して講師とカスタマーサポート担当で構成する担当チームが課題解決に向けたサポートを実施することによって「識学 基本サービス」に対する顧客満足度の向上に取り組んでまいりました。この結果、当第2四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は379社(前連結会計年度末は167社)となりました。」

    識学基本サービスについて、組織浸透度の診断と担当チームによる課題解決支援を具体化し、契約社数を167社から379社へ拡大した。
  19. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「「識学」による組織運営を運用するために継続的な支援を行うサービスであるプラットフォームサービスの拡販に継続して注力してまいりました。これは、「識学」に基づく組織運営を運用することではじめて組織の生産性向上が可能となるという考えのもと、すべての顧客企業へ「識学」に基づく組織運営の運用支援を行うプラットフォームサービスの導入に注力してまいりました。この結果、当第1四半期連結会計期間末における識学基本サービスの契約社数は278社(前連結会計年度末は167社)、識学クラウド契約社数は190社(前連結会計年度末は229社)、識学会員の会員数は407社(前連結会計年度末は479社)、となりました。」

    すべての顧客企業へのプラットフォーム導入を継続し、識学基本サービスは167社から278社へ増加した。識学クラウドと識学会員は減少したが、プラットフォームサービス売上高は前年同期比212.4%増となった。
  20. FY2021前進有価証券報告書

    「この結果、当連結会計年度末における識学基本サービスの契約社数はサービス開始6ヶ月で167社、識学クラウド契約社数は229社(前連結会計年度末は244社)、識学会員の会員数は479社(前連結会計年度末は270社)、となりました。また、当連結会計年度のプラットフォームサービス売上高は453,560千円(前年同期比188.1%増)となりました。」

    識学基本サービスを開始6か月で167社まで拡大し、識学会員も270社から479社へ増加した。識学クラウド契約社数は244社から229社へ減少した一方、プラットフォームサービス売上高は前年同期比188.1%増となった。
  21. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「これは、「識学」に基づく組織運営を運用することではじめて組織の生産性向上が可能となるという考えのもと、すべての顧客企業へ「識学」に基づく組織運営の運用支援を行うプラットフォームサービスの導入に注力してまいりました。この結果、当第3四半期連結会計期間末における識学クラウド契約社数は269社(前連結会計年度末は244社)、識学会員の会員数は552社(前連結会計年度末は270社)、識学基本サービスの契約社数はサービス開始3ヶ月で84社となりました。」

    すべての顧客企業へのプラットフォーム導入を進め、識学会員552社、サービス開始3か月の識学基本サービス84社という新たな利用基盤を形成した。
  22. FY2021-Q2前進有価証券報告書

    「これは、「識学」に基づく組織運営を運用することではじめて組織の生産性向上が可能となるという考えのもと、すべての顧客企業へ「識学」に基づく組織運営の運用支援を行うプラットフォームサービスの導入に注力してまいりました。」

    プラットフォームサービスの導入対象をすべての顧客企業とする運用支援方針を明示し、サービス浸透の範囲を広げている。
  23. FY2020前進有価証券報告書

    「2019年7月 識学導入済み企業を活用したM&Aと資本提携実現のプラットフォーム「識学マッチングプラットフォーム」を提供開始」

    識学導入企業を活用したM&A・資本提携のマッチングプラットフォームを開始し、顧客課題に対応するサービスを拡充している。
  24. FY2020-Q3前進有価証券報告書

    「さらに、識学実践企業への就労希望者と「識学」の理論に即した組織運営を実践されている識学実践企業とのマッチングを行う「識学キャリア」を開始しました。」

    識学実践企業と就労希望者を結ぶ「識学キャリア」を開始し、顧客基盤を活用した新サービスを具体化した。
  25. FY2020-Q2前進有価証券報告書

    「さらに、M&Aを企業の経営者が自ら主導して実行できる体制の構築を支援するM&A顧問サービスを2019年6月に開始するなど、新規事業の取組みを積極的に行ってまいりました。」

    M&A顧問サービスを2019年6月に開始し、顧客課題に対応する新規サービスを具体化した。
  26. FY2020-Q1前進有価証券報告書

    「フランクリン・コヴィー・ジャパン株式会社、株式会社Surpassと共同し、従業員向けの研修サービスの開発及び販売」

    外部企業との共同による従業員向け研修サービスの開発・販売に進展している。
  27. FY2019初出有価証券報告書

    「④ 顧客ニーズや組織課題を解決するためのサービスの開発・拡充」

    各層別トレーニング、継続学習、プラットフォーム、スクール形式などの拡充を進めている。
一緒に動いた変遷

「識学クラウド等を新たな中核事業へ育成」は、この変遷が動いた36回のうち25回、同じ書類で同じ向きに動きました。

252221171211★123456
  1. ★この変遷
  2. 1識学クラウド等を新たな中核事業へ育成25回
  3. 2顧客数の拡大とリピート率の向上22回
  4. 3新規導入組織の拡大と導入後の浸透21回
  5. 4スポンサー収入以外のスポーツ事業収益基盤の確立17回
  6. 5優秀な講師人材の確保12回
  7. 6業容拡大に伴う従業員数の増加11回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
識学の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-10-15の決算で、「悪化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
顧客ニーズ・組織課題に対応したサービスの開発・拡充|識学(7049)の変遷 | Komori