2023年2月期の講師100名体制
FY2020に初出。11回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。8社中2社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2023削除有価証券報告書
「講師数については当連結会計年度末において85名（前年比12名増）となっております。今後につきましては、講師の品質管理活動の徹底と同時に、サービス提供の生産性を高める事で組織コンサルティング事業のさらなる成長を実現する方針であります。」
従来の2023年2月期120名体制という具体的な講師数目標は本有価証券報告書では再掲されず、講師数85名の実績と品質管理・生産性向上方針の記載に置き換わっている。 - FY2023-Q3講師100名・120名体制目標に対する実績更新有価証券報告書
「講師数は前連結会計年度末から２名増加し75名となりました。」
講師体制の実績は前連結会計年度末比2名増の75名となった。既存の2023年2月期120名体制目標に対する進捗実績を更新している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、講師の積極的な採用と顧客基盤拡大のための積極的なマーケティング活動による投資を継続してまいりました。その結果、講師数は前連結会計年度末から８名増加し81名となりました。」
2023年2月期から2023年2月期までの講師120名体制という目標に向け、講師数が73名から81名へ増加した。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「その結果、講師数は前連結会計年度末から４名増加し77名となりました。」
2023年２月期までに講師120名体制を構築する目標に対し、講師数は73名から77名へ増加した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「講師数については2023年２月期までに講師120名体制を構築することを目標として設定しております。当連結会計年度末の講師数は73名（前年比19名増）となっております。」
従来の100名体制から、期限を2023年2月期とした120名体制へ目標を引き上げた。実績は73名となっている。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う事業活動への影響は受けながらも、講師の積極的な採用と顧客基盤拡大のための積極的なマーケティング活動による投資を継続してまいりました。その結果、講師数は前連結会計年度末から15名増加し69名となりました。」
2024年2月期の講師100名体制という既存目標に対し、講師数が54名から69名へ増加し、目標に向けた中間進捗を示した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う事業活動への影響は受けながらも、講師の積極的な採用と顧客基盤拡大のための積極的なマーケティング活動による投資を継続してまいりました。その結果、講師数は前連結会計年度末から６名増加し60名となりました。」
2024年2月期の講師100名体制という既存目標に対し、講師数が54名から60名へ増加し、目標達成に向けた進捗を示した。 - FY2021後退有価証券報告書
「講師数については2024年２月期までに講師100名体制を構築することを目標として設定しております。当連結会計年度末の講師数は54名（前年比74%増）となっております。今後につきましても、講師数の増加に向けた積極的な採用活動及び講師の品質管理活動の徹底を行う事で講師100名体制を早期に構築し、組織コンサルティング事業のさらなる成長を実現する方針であります。」
講師数は54名まで増加した一方、100名体制の期限が従来の2023年2月期から2024年2月期へ変更された。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「その結果、講師数は前連結会計年度末から22名増加し53名となりました。」
2023年2月期の講師100名体制という既存目標に対し、講師数が50名から53名へ増加し、目標に向けた進捗を示した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「その結果、講師数は前連結会計年度末から19名増加し50名となりました。」
2023年2月期の講師100名体制という既存目標に対し、講師数が50名まで増加し、目標に向けた具体的な中間進捗を示した。 - FY2020初出有価証券報告書
「講師数については2023年２月期に講師100名体制を構築することを目標として設定しております。当連結会計年度末の講師数は31名（前年比24%増）となっております。今後につきましても、講師数の増加に向けた積極的な採用活動及び講師の品質管理活動の徹底を行う事で講師100名体制を早期に構築し、組織コンサルティング事業のさらなる成長を実現する方針であります。」
2023年2月期までに講師100名体制を構築する数値・期限付き目標を初めて設定している。