紙媒体からデジタル媒体への移行
FY2018に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。25社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに20社。
- FY2023再掲有価証券報告書
「ダイレクトメール等のアナログ系媒体が同約98.1％と微減しているものの、…インターネット広告は、順調に推移（114.3%）し、広告市場全体の支えとなりました。」
アナログ系媒体の微減とインターネット広告の伸長という媒体構造のデジタルシフトを、最新の市場数値で継続して示した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「ダイレクトメール等のアナログ系媒体が同約99.2％と横ばいとなったものの、SP・PR・催事企画が111.5％となり、コロナ禍で落ち込んだ前年同期から回復しています。インターネット広告も同約109.5％と引き続き伸長し」
アナログ系媒体が横ばいとなる一方、インターネット広告やSP・PR・催事企画が伸長・回復し、広告分野の媒体構造変化を継続して示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「媒体別ではダイレクトメール等のアナログ系媒体が同約99.3％と横ばいとなったものの、SP・PR・催事企画が116.7％となり、コロナ禍で落ち込んだ前年同期から回復しています。インターネット広告も同約110.3％と引き続き伸長し、広告分野は全体的に伸長しています。」
アナログ系媒体が横ばいとなる一方、インターネット広告の伸長とSP・PR・催事企画の回復を示し、デジタルシフトを継続して説明した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「媒体別ではダイレクトメール等のアナログ系媒体が同約97％で推移する一方、インターネット広告は同約115％と伸長し、広告分野のデジタルシフトが継続しています。」
アナログ系媒体の弱含みとインターネット広告の伸長を数値で示し、広告分野のデジタルシフトが継続していると説明した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「媒体別ではインターネット広告が前年同期比約133％と伸長し、広告分野のデジタルシフトが顕著になっているのに加え、SP・PR・催事企画などのアナログ系の広告媒体も回復しつつあります。」
インターネット広告が前年同期比約133％伸長し、デジタルシフトがさらに数値で明確になった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「媒体別ではインターネット広告が前年同期比約130％と伸長し、広告分野のデジタルシフトが顕著になっているのに加え、折込み・ダイレクトメールやSP・PR・催事企画といったアナログ系の広告媒体も徐々に回復しつつあります。」
インターネット広告の伸長と広告分野のデジタルシフトを引き続き示す一方、アナログ媒体も徐々に回復していると説明している。 - FY2021-Q2悪化有価証券報告書
「媒体別ではダイレクトメール等のアナログ系媒体が軒並み同約70％で推移する一方、インターネット広告は同約130％と伸長し、広告分野のデジタルシフトが顕著になっています。」
紙・アナログ媒体の縮小とインターネット広告の伸長が数値で示され、デジタル媒体への移行が実際の市場変化として一段と明確になった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「今後、業界を牽引するのはデジタル広告とそれを下支えするアウトソーシング業務であると見通しております。」
広告市場のデジタル化とアウトソーシングへの移行を継続的な事業環境の変化としている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「業界を牽引するのはデジタル広告とそれを下支えするアウトソーシング業務となっています。」
広告業界のデジタル化と事業構造のパラダイムシフトを明示している。 - FY2018初出有価証券報告書
「クライアントの業界によっては、今後紙媒体からデジタル媒体に移行するケースも想定されます。」
DM、パンフレット等の売上減少リスクに対し、ICTサービスを活用した提案拡充を進めている。