案件規模・案件数の変動と成果未達による業績変動
FY2018に初出。17回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
プロレド・パートナーズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに3社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループでは、受託案件数を増やすことにより、安定した業績をあげられるよう取り組んでおりますが、案件規模の大小や案件数の一時的な変動により、四半期毎の一定期間で区切った場合に各四半期の業績が大きく変動する可能性があります。」
成果報酬型サービスに固有の案件規模・案件数による業績変動リスクを再掲。成果未達や提案不採用による報酬未受領の可能性も引き続き記載。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループでは、受託案件数を増やすことにより、安定した業績をあげられるよう取り組んでおりますが、案件規模の大小や案件数の一時的な変動により、四半期毎の一定期間で区切った場合に各四半期の業績が大きく変動する可能性があります。」
成果報酬型サービスに固有の案件規模・案件数による業績変動リスクと、案件数増加による安定化の取組みを再掲。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「コンサルティング事業においては、上記経済環境下における急激な物価上昇により、当初想定していたコスト削減の実現が困難となっていること、及び、2020年以降現在も継続する、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を大きく受けた顧客業種からの当社売上高が当初想定よりも下回って推移していることから、厳しい事業環境が続いております。」
物価上昇による成果実現の困難化と、感染症の影響を受けた顧客業種からの売上高下振れが続いていると再掲。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは成果報酬型のコンサルティング・サービスを提供しており、受託する案件の規模により、報酬が異なっております。当社グループでは、受託する案件数を増やすことにより、安定した業績があげられるよう取り組んでおりますが、案件規模の大小や案件数の一時的な変動により、四半期毎の一定期間で区切った場合に、各四半期の業績が大きく変動する可能性があります。」
成果報酬型サービスに固有の案件規模・案件数による業績変動リスクと、案件数増加による安定化の取組みを再掲。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
案件規模・案件数の変動、成果未達等による業績変動リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「一方、足元における急激な物価上昇により、当初想定していたコスト削減の実現が困難となっていること、及び、2020年以降現在も継続する、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を大きく受けた顧客業種からの当社売上高が当初想定よりも下回って推移していることから、厳しい事業環境が続いております。」
コロナウイルス感染症の影響を受けた顧客業種からの売上高が当初想定を下回る状況が継続していると再掲。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「一方、足元における急激な物価上昇により、当初想定していたコスト削減の実現が困難となっていること、及び、2020年以降現在も継続する、新型コロナウイルス感染症の感染拡大の影響を大きく受けた顧客業種からの当社売上高が当初想定よりも下回って推移していることから、厳しい事業環境が続いております。」
新型コロナウイルス感染症の影響を大きく受けた顧客業種からの売上高が当初想定を下回って推移していると記載し、顧客活動制約や案件変動による業績影響が継続していることを示した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「特に当連結会計年度の下半期において、これらの顧客業種において当初見込んでいた大型案件の延期や中止が顕在化しました。」
コロナ禍の影響を受けた顧客業種で、大型案件の延期・中止と売上高の下振れが実際に発生したと記載。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「しかしながら、2021年４月以降、新型コロナウイルス感染症の急激な感染拡大を受けて、東京都を中心に追加の緊急事態宣言、まん延防止等重点措置が発令された結果、当社グループ顧客企業の業種の一部では事業環境が厳しさを増しており、当社グループが顧客企業に提供するコンサルティングサービスの受注に対しても大きな影響が出ております。」
顧客企業の事業環境悪化により、コンサルティングサービスの受注に大きな影響が出ていると記載。案件・受注変動による業績リスクが具体的に悪化した状況を示している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
案件規模・案件数の変動、成果未達等による業績変動リスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前連結会計年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
案件規模・案件数の変動、成果未達等による業績変動リスクについて、重要な変更がないとの包括的な記載。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「このような経営環境のもと、当社グループとしては社会情勢の変化に合わせて、Ｗｅｂによる商談やコンサルティング業務の提供、リモートワークの推進等を進め、事業活動を継続してまいりましたが、一部案件においてプロジェクト期間が長期化したことなどの要因により、当初の想定より売上高が減少いたしました。」
成果報酬型サービスにおけるプロジェクト長期化・期ズレ等による業績変動について、一部案件の期間長期化と当初想定を下回る売上高が実際に発生したと記載。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「一方で、当第３四半期累計期間においては当社クライアント企業の企業活動に制約が生じたこと等により、コンサルティングサービスのプロジェクト進捗に影響が生じました。結果として複数のプロジェクトで期ズレが発生し、当初想定より売上高が減少いたしました。」
成果報酬型サービスにおけるプロジェクト進捗・期ズレによる業績変動リスクについて、クライアント企業の活動制約を背景に、複数プロジェクトの期ズレと当初想定を下回る売上高が実際に発生したと記載。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した案件規模・案件数の変動、成果未達等による業績変動リスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
前事業年度に記載した案件規模・案件数の変動、成果未達等による業績変動リスクについて、重要な変更がないと記載。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は成果報酬型のコンサルティング・サービスを提供しており、受託する案件の規模により、報酬が異なっております。当社では、受託する案件数を増やすことにより、安定した業績があげられるよう取り組んでおりますが、案件規模の大小や案件数の一時的な変動により、四半期毎の一定期間で区切った場合に、各四半期の業績が大きく変動する可能性があります。」
成果報酬型サービスに伴う案件規模・案件数の変動による業績変動リスクを再掲。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は成果報酬型のコンサルティング・サービスを提供しており、受託する案件の規模により、報酬が異なっております。受託する案件数を増やすことにより、安定した業績があげられるよう取り組んでおりますが、案件規模の大小や案件数の一時的な変動により、四半期毎の一定期間で区切った場合に、各四半期の業績が大きく変動する可能性があります。また、当初想定した成果をあげられないこと、取引先に当社の提案が採用されないことにより想定した報酬を受領できない可能性があります。」
成果報酬型サービスに固有の案件規模・案件数の変動、成果未達、提案不採用による報酬未受領リスクを記載。