成果報酬型サービスの拡充とプロジェクト品質・リピート率の向上
FY2018に初出。17回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-09-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「固定報酬型コンサルティング 1,686,873千円 150.3％ 成果報酬型コンサルティング 501,811千円 84.9％」
サービス構成のうち固定報酬型コンサルティングの中間期売上高が前年同期比150.3％へ拡大し、成果報酬型が前年同期比84.9％となった。サービス拡充の重点が固定報酬型に置かれていることと、その売上実績を開示。 - FY2024再掲有価証券報告書
「プロジェクト期間の短縮及びサービス品質の向上に努め、クライアントの満足度向上からリピート率（クロスセル）の向上へとつなげてまいります。また、複雑化するコスト削減／企業改革ニーズに対応すべく固定報酬型（成功報酬型）コンサルティング・サービスを拡充し、ハンズオンにて策定から実行まで一気通貫でサービス提供しております。」
成果報酬型サービスの品質向上とリピート獲得に加え、固定報酬型サービスを策定から実行まで一気通貫で提供する方針を再掲。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、成果報酬型コストマネジメント・コンサルティングの立て直しに加え、固定報酬型コンサルティングサービス拡充による事業の成長により、成長軌道に回帰するよう事業運営を行ってまいります。」
成果報酬型サービスの立て直しと固定報酬型コンサルティングの拡充を通じた成長軌道への回帰を再掲。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、成果報酬型コストマネジメント・コンサルティングの立て直しに加え、固定報酬型コンサルティングサービス拡充による事業の成長により、成長軌道に回帰するよう事業運営を行ってまいります。」
成果報酬型サービスの立て直しと固定報酬型コンサルティングの拡充を通じた成長軌道への回帰を再掲。 - FY2023再掲有価証券報告書
「プロジェクト期間の短縮及びサービス品質の向上に努め、クライアントの満足度向上からリピート率（クロスセル）の向上へとつなげてまいります。また、複雑化するコスト削減／企業改革ニーズに対応すべく固定報酬型コンサルティング・サービスを拡充し、ハンズオンにて策定から実行まで一気通貫でサービス提供しております。」
プロジェクト期間短縮・品質向上に加え、固定報酬型サービスをハンズオンで策定から実行まで提供する方針を再掲。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社としては、コストマネジメントに対する潜在需要は依然大きいものの、直近の環境に合わせたサービス提案の拡充を意識し、成果報酬型コストマネジメント・コンサルティングの継続した案件獲得に加え、顧客の各種課題解決における固定報酬型のコンサルティングサービスの提案、案件獲得を推進するとともに、営業リード獲得の加速、新事業領域の拡大等の施策を実行することにより、当該事業が早期に成長軌道に回帰するよう事業運営を行ってまいります。」
成果報酬型サービスの継続的な拡充に加え、固定報酬型コンサルティングの提案・案件獲得を明示し、サービス構成の対応方向を広げている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、クライアントの様々な経営課題の解決に寄与することを目的に、成果をクライアントと共有する成果報酬型コンサルティングのサービス拡充を図ってまいります。また、既に提供しているコンサルティング・サービスにおいては、プロジェクト期間の短縮及びクオリティの向上を進め、クライアントへの満足度向上からリピート率（クロスセル）の向上へとつなげてまいります。」
成果報酬型サービスの拡充、プロジェクト期間短縮、品質向上、顧客満足度・リピート率向上を一連の施策として再掲。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「まず、成果報酬型コストマネジメント事業においては、顧客企業数を継続的に増加させ、当社が特に重視する企業規模（顧客売上高100億円以上5,000億円未満の中堅・大企業）に該当する顧客企業の割合を全体の８割程度まで上昇させるなど、当社の顧客基盤を着実に強化することができました。加えて、2020年１月に実施した報酬体系の改定が順調に進捗するなど、当社コンサルティング収益の持続的な成長を実現するための事業基盤が整いつつあるといえます。」
顧客企業数の増加、中堅・大企業顧客比率８割程度、報酬体系改定の進捗による顧客基盤・収益基盤の強化を再掲。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「まず、成果報酬型コストマネジメント事業においては、顧客企業数を継続的に増加させ、当社が特に重視する企業規模（顧客売上高100億円以上5,000億円未満の中堅・大企業）に該当する顧客企業の割合を全体の８割程度まで上昇させるなど、当社の顧客基盤を着実に強化することができました。加えて、2020年１月に実施した報酬体系の改定が順調に進捗するなど、当社コンサルティング収益の持続的な成長を実現するための事業基盤が整いつつあるといえます。」
顧客企業数の継続的な増加、中堅・大企業顧客比率8割程度、報酬体系改定の進捗による顧客基盤・収益基盤の強化を再掲。 - FY2021前進有価証券報告書
「顧客企業数を継続的に増加させ、当社が特に重視する企業規模（顧客売上高100億円以上5,000億円未満の中堅・大企業）に該当する顧客企業の割合を全体の８割程度まで上昇させるなど、当社の顧客基盤を着実に強化することができました。加えて、昨年１月に実施した報酬体系の改定が順調に進捗し、リピート受注も堅調なペースで確保できたほか、コンサルタントの新規採用も計画通り進むなど、当社コンサルティング収益の持続的な成長を実現するための事業基盤が整いつつあるといえます。」
顧客企業数の増加、中堅・大企業顧客比率8割程度、報酬体系改定の進捗、リピート受注、新規採用の計画進捗を具体的な事業基盤の前進として記載。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「また、コンサルティングにおいては、ＢＰＯからＢＰＲまで、幅広いコストマネジメントを引き続き推進しつつ、ＳＡＬＥＳ ＧＲＯＷＴＨ（売上アップ）や環境・リスク管理におけるコンサルティング、さらにはファンドの運営など更なる事業領域の拡大を推進しております。」
SALES GROWTH、環境・リスク管理コンサルティング、ファンド運営を含む事業領域拡大の方針を再掲。新たな開始や完了などのマイルストーンは記載されていない。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における(株)知識経営研究所の連結子会社化により、今後の成長分野である環境・リスク管理のコンサルティングサービス拡充を行うなど、更なる事業領域の拡大を推進しております。」
SALES GROWTHやBPRに続き、知識経営研究所の子会社化を通じた環境・リスク管理分野へのサービス領域拡大を具体的な進展として記載。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、前事業年度より開始した、ＳＡＬＥＳ ＧＲＯＷＴＨ（売上アップ）やＢＰＲにおける完全成果報酬でのコンサルティングなど、更なる事業領域の拡大を推進しております。」
前事業年度に開始したSALES GROWTHおよびBPRの完全成果報酬型コンサルティングによる事業領域拡大を継続していると記載。新たな開始事項や測定可能なマイルストーンは記載されていない。 - FY2019前進有価証券報告書
「当事業年度より、市場で大きなニーズのある、ＳＡＬＥＳ ＧＲＯＷＴＨ（売上アップ）やＢＰＲにおける完全成果報酬でのサービス提供を開始するなど、更なる事業領域の拡大を推進しております。また、既に提供しているコンサルティング・サービスにおいては、プロジェクト期間の短縮及びクオリティの向上を進め、クライアントへの満足度向上からリピート率（クロスセル）の向上へとつなげてまいります。」
当事業年度からSALES GROWTHおよびBPRで完全成果報酬型サービスの提供を開始したと記載。既存サービスでは期間短縮・品質向上を通じた満足度、リピート率・クロスセル向上を継続。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は、クライアントのあらゆる経営課題の解決に確約することを目的に、成果をクライアントと共有する成果報酬型コンサルティングのサービス拡充を図ってまいります。また、既に提供しているコンサルティング・サービスにおいては、プロジェクト期間の短縮及びクオリティの向上を進め、クライアントへの満足度向上からリピート率（クロスセル）の向上へとつなげてまいります。」
サービス拡充、プロジェクト期間短縮、品質向上、顧客満足度向上、リピート率・クロスセル向上を一連の課題・施策として記載。