各事業の収益極大化と選択・集中
FY2016に初出。11回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
サノヤスホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より4年早い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに24社。
- FY2021再定義有価証券報告書
「このように、従来から標榜してきた「二つのコアビジネス」体制ではあるが、今般、経営環境の変化を踏まえて、その体制を大きく見直し、造船事業を外して従来のＭ＆Ｔ事業主体とする事業ポートフォリオとした。」
従来の二つのコアビジネス体制から造船事業を外し、Ｍ＆Ｔ事業を主体とする事業ポートフォリオへ大きく見直した。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「Ｍ＆Ｔ事業は、当社グループの「第二のコアビジネス」と位置付け、事業の多角化に加えて、各事業会社の経営基盤強化を図ってきており、上記の造船事業譲渡後も現有9社の事業会社を擁する中堅企業の連合体として事業継続することを前提に現在、新たな事業戦略および組織体制の構築を進めている。」
造船事業譲渡後は、現有9社のＭ＆Ｔ事業会社による連合体として事業を継続し、新たな事業戦略・組織体制を構築する方向へ、選択・集中の枠組みがさらに具体化している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「ここに至り、いまだ回復の兆しが全く見えない事業をこれ以上継続することは当社の財務体力上困難であり、また、将来、新造船市場が回復したとしても、中韓において巨大な造船会社が誕生し、資機材調達に係るコスト競争、環境規制・デジタル化推進といった新造船の技術開発競争が熾烈化する中、当社単独の造船事業規模では生き残っていくことは難しいとの判断から、造船事業の未来を繋ぐために、㈱新来島どっくに譲渡することを決定した。」
各事業の収益極大化を前提とした従来の構えから、継続が困難と判断した造船事業を譲渡し、事業ポートフォリオを組み替える方向へ記載が変化した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「経営の基本方針である各事業の収益の極大化を図るため、それぞれの事業体が直面する事業環境に適応して、選択と集中を進め、業績を向上させていくことが当社の最大の課題である。」
各事業体の環境適応、選択と集中、収益極大化を最大の課題とする基本方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「陸上事業及びレジャー事業においては、これらを当社グループの「第２のコア事業」として位置づけ収益拡大を経営課題に掲げているが、」
陸上・レジャー事業を第2のコア事業と位置付け、収益拡大を経営課題とする方針を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「陸上事業及びレジャー事業においては、これらを当社グループの「第２のコア事業」として位置づけ収益拡大を経営課題に掲げている」
陸上・レジャー事業を第2のコア事業とし、収益拡大を経営課題とする位置付けを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「経営の基本方針である各事業の収益の極大化を図るため、それぞれが直面する事業環境に適応して、選択と集中を進め、業績を向上させていくことが当社の最大の課題である。」
各事業の収益極大化、選択と集中、事業環境への適応を基本課題として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「陸上事業及びレジャー事業においては、これらを当社グループの「第２のコア事業」として位置づけ収益拡大を経営課題に掲げているが、」
陸上・レジャー事業を第2のコア事業とし、収益拡大を経営課題とする位置付けを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「陸上事業及びレジャー事業においては、これらを当社グループの「第２のコア事業」として位置づけ収益拡大を経営課題に掲げている」
陸上・レジャー事業を第2のコア事業とし、収益拡大を経営課題とする位置付けを継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「陸上事業及びレジャー事業においては、これらを当社グループの「第２のコア事業」として位置づけ収益拡大を経営課題に掲げている」
第2のコア事業の収益拡大を引き続き経営課題としている。 - FY2016初出有価証券報告書
「経営の基本方針である各事業の収益の極大化を図るため、それぞれが直面する事業環境に適応して、選択と集中を進め、業績を向上させていくことが当社の最大の課題である。」
各事業の収益極大化を最大の課題とし、選択と集中、組織体制の強化、リスク管理を結び付けている。