川崎重工業（7012）・リスク顕在化
研究開発の遅延・市場不整合・成果未達
FY2016に初出。3回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022。直近の記載はFY2023。
3記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
研究開発・設備投資の回収不能・減損52社が書いているテーマ・逆風54社・追い風0社
川崎重工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。24社中19社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに26社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている52社のうち14社を表示しています。上の文は52社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023顕在化有価証券報告書
「当社グループは、当連結会計年度において以下の資産グループについて減損損失を計上しており、連結損益計算書の「売上原価」に計上しています。」
研究開発・新規事業の成果未達リスクについて、自動PCR検査ロボットシステムがPCR検査需要の大幅減少により今後使用見込みがなくなり、24億2百万円の減損損失を計上した。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「水素利活用分野など基礎研究から実証、製品化へは長期にわたる投資が必要なものが多く、市場変化や顧客、競合動向、各国規制の変化等によっては開発戦略の見直しや撤退を迫られる分野もあり、過去には投入した開発費が回収できなかった事業も存在しています。」
研究開発の遅延・市場不整合リスクについて、過去に投入した開発費を回収できなかった事業が存在したことを明示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発が計画どおり進まず実用化の機会を喪失したり、市場ニーズとの不整合が生じ実用化に至らなかったり、実用化しても十分な成果が得られず、当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
多額の費用と研究期間を要する研究開発に関するリスク。