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三菱重工業(7011)・施策再定義

事業ドメイン再編による3ドメイン体制

FY2017に初出。12回の記載のうち8回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2021-Q1。直近の記載は2026-11-06。

12記載
10年にわたる
5うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q2再定義FY2021-Q1 – FY2026-H12017: 320172018: 020182019: 020192020: 120202021: 020212022: 020222023: 120232024: 120242025: 120252026: 52026
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3事業ドメインによる投資・リソース配分運営2社が書いているテーマ・逆風0社・追い風2社

三菱重工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。

直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026-H1再定義有価証券報告書

    「これに伴い、物流機器の設計、製造、販売、サービス及び据付等の事業は、当社グループの主な事業ではなくなった。」

    報告セグメントの枠組み自体は維持しつつ、物流機器事業を非継続事業に分類し、当社グループの主な事業から外す構造変更を行った。
  2. FY2025-H1再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度期首において当社グループは、エナジートランジション事業のさらなる強化等を目的とし、GX(Green Transformation)セグメントの新設、及び一部事業の再編を行った。GXセグメントにはエンジニアリング等の事業が含まれ、報告セグメント上は「プラント・インフラ」に集約して表示している。また、新たな中期経営計画の開始を踏まえ、各事業の位置付け、及び管理体制を見直した。この結果、従来「全社又は消去」に区分していた製品・サービスのうち、収益を獲得する事業として、業績を評価し、管理する対象としたものについて、「その他」の区分を新設し、本区分に含めて表示することとした。」

    エナジートランジション強化に向けたGXセグメント新設と一部事業再編を実施し、さらに新中期経営計画の開始に伴って管理体制を見直した。収益を獲得する成長分野等を「その他」として新設区分に整理している。
  3. FY2023再定義有価証券報告書

    「なお、開発活動を中止したSpaceJet事業については、従来「航空・防衛・宇宙」に含めていたが、当連結会計年度より報告セグメントから除外し、当該事業に係る損益は「全社又は消去」に含めている。」

    4セグメント体制を維持しつつ、開発中止となったSpaceJet事業を航空・防衛・宇宙セグメントから除外し、全社又は消去へ組み替えた。
  4. FY2021-Q1再定義有価証券報告書

    「当社グループは、2020年4月1日付けで組織再編を行った。これに伴い従来の「パワー」「インダストリー&社会基盤」及び「航空・防衛・宇宙」の3つの報告セグメントを「エナジー」「プラント・インフラ」「物流・冷熱・ドライブシステム」及び「航空・防衛・宇宙」の4つの報告セグメントに再編した。」

    2020年4月1日付の組織再編により、従来の3報告セグメントを4報告セグメントへ再編した。事業ドメイン・報告管理の枠組みが変更された。
  5. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、2015事業計画の主要施策の一環として、平成29年4月1日付で事業ドメインの再編を実施している。これに伴い、従来、「エネルギー・環境」、「交通・輸送」、「防衛・宇宙」及び「機械・設備システム」の4区分としていた当社グループの報告セグメントを、第1四半期連結会計期間から「パワー」、「インダストリー&社会基盤」及び「航空・防衛・宇宙」の3区分に変更している。」

    4区分から3事業ドメインへの再編と報告セグメント変更が、第2四半期にも継続して適用されている。
  6. FY2018-Q1達成有価証券報告書

    「当社は、2015事業計画の主要施策の一環として、平成29年4月1日付で事業ドメインの再編を実施している。これに伴い、従来、「エネルギー・環境」、「交通・輸送」、「防衛・宇宙」及び「機械・設備システム」の4区分としていた当社グループの報告セグメントを、当第1四半期連結会計期間から「パワー」、「インダストリー&社会基盤」及び「航空・防衛・宇宙」の3区分に変更している。」

    4区分から3区分への事業ドメイン再編が平成29年4月1日付で実施され、当四半期の報告セグメントに反映された。
  7. FY2017初出有価証券報告書

    「当社は、2015事業計画の主要施策の一環として、平成29年4月1日付で事業ドメインの再編を実施している。これに伴い、従来、「エネルギー・環境」、「交通・輸送」、「防衛・宇宙」及び「機械・設備システム」の4区分としていた当社グループの報告セグメントを、翌連結会計年度から「パワー」、「インダストリー&社会基盤」及び「航空・防衛・宇宙」の3区分に変更することとした。」

    2015事業計画の施策として、4セグメントから3事業ドメインへの再編を平成29年4月1日付で実施した。
一緒に動いた変遷

「世界経済・通商政策の不確実性」は、この変遷が動いた12回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

3322★1234
  1. ★この変遷
  2. 1世界経済・通商政策の不確実性3回
  3. 2新規事業・大型案件に伴う運転資金負担3回
  4. 3ユニキャリア買収による物流機器事業の拡大2回
  5. 4三菱航空機の債務超過2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
三菱重工業の次の決算発表は2026-11-06の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-06の決算で、「再定義」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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