脱炭素化事業本部の新設による温暖化対策技術の事業化
FY2022に初出。12回の記載のうち5回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2025-H1。直近の記載は2026-08-06。
カナデビアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2024年。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに0社。
- 2026-08-06対処決算
「営業損益は、プロセス機器の改善等により、前年同四半期から改善し、826百万円の損失計上となりました。」
脱炭素化部門は子会社の連結除外により減収となった一方、プロセス機器の改善等により営業損失が前年同四半期から縮小した。 - FY2026悪化有価証券報告書
「セグメント損益は、プロセス機器の収益悪化等により、前連結会計年度に比べ2,568百万円悪化し、2,467百万円の損失計上となった。」
脱炭素化部門は減収となり、プロセス機器の収益悪化等によりセグメント損失が2,467百万円へ拡大した。 - 2026-05-12悪化決算
「風力発電の減少等により、売上高は前期を下回る69,238百万円となりました。営業損益につきましても、プロセス機器の収益悪化等により、前期を下回る2,467百万円の損失計上となりました。」
脱炭素化部門は風力発電の減少等による減収とプロセス機器の収益悪化により、営業損失となった。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「プロセス機器の減少により、売上高は前中間連結会計期間に比べ4,390百万円（12.9％）減少の29,568百万円となった。セグメント損失も前中間連結会計期間から1,676百万円悪化し、2,956百万円となった。」
脱炭素化部門では減収となり、セグメント損失も前年同期から1,676百万円悪化して2,956百万円となった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、プロセス機器及び脱炭素化の収益悪化等により、前連結会計年度に比べ1,703百万円（94.4％）減少の101百万円となった。」
脱炭素化部門は増収となった一方、プロセス機器および脱炭素化の収益悪化によりセグメント利益が94.4％減少し、101百万円となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「風力発電及びプロセス機器の増加により、売上高は前中間連結会計期間に比べ12,852百万円（60.9％）増加の33,958百万円となったが、セグメント損失は脱炭素化の収益悪化等により、前中間連結会計期間から1,019百万円悪化し、1,280百万円となった。」
脱炭素化部門は増収となった一方、収益悪化等によりセグメント損失が1,280百万円へ拡大した。 - FY2024-Q3増収も利益大幅減少、黒字を維持有価証券報告書
「風力発電及びプロセス機器等が増加したことにより、売上高は前第３四半期連結累計期間に比べ4,554百万円（14.1％）増加の36,970百万円となったものの、セグメント利益は前第３四半期連結累計期間に比べ340百万円（86.5％）減少の53百万円となった。」
脱炭素化部門は風力発電等の増加により増収となった一方、セグメント利益は前年同期比86.5％減少した。ただし、53百万円の黒字は維持している。 - FY2024-Q2脱炭素化セグメントが赤字継続有価証券報告書
「舶用原動機が減少したものの、風力発電等が増加したことにより、売上高は前第２四半期連結累計期間に比べ382百万円（1.8％）増加の21,105百万円となり、セグメント損失は前第２四半期連結累計期間から256百万円改善し、260百万円となった。」
脱炭素化部門は増収し、損失額も前年同期比で改善したものの、260百万円のセグメント損失が継続している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社は、温暖化対策技術のイノベーションを推進し、脱炭素化社会構築に取り組み、成長と収益化を目指すため、2022年４月１日付で脱炭素化事業本部を新設した。これに伴い、当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を「環境」、「機械・インフラ」及び「その他」から、「環境」、「機械・インフラ」、「脱炭素化」及び「その他」に変更している。」
脱炭素化事業本部の新設が通期の独立セグメントとして定着し、脱炭素化部門は売上高46,660百万円、セグメント利益413百万円を計上している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は、脱炭素化事業の黒字化をはじめ、全部門において前第３四半期連結累計期間を上回り、3,228百万円改善し5,824百万円となった。」
脱炭素化事業が前年同期の損失から394百万円の利益へ転換し、独立セグメントとして黒字化が実績に表れている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当社は、温暖化対策技術のイノベーションを推進し、脱炭素化社会構築に取り組み、成長と収益化を目指すため、2022年４月１日付で脱炭素化事業本部を新設した。これに伴い、当第１四半期連結会計期間より、報告セグメントの区分を「環境」、「機械・インフラ」及び「その他」から、「環境」、「機械・インフラ」、「脱炭素化」及び「その他」に変更している。」
脱炭素化事業本部の新設が実施され、報告セグメントにも「脱炭素化」が独立区分として反映された。 - FY2022初出有価証券報告書
「また、当社グループは、2022年４月１日にて、温暖化対策技術のイノベーションを推進し、脱炭素化社会構築に取り組み、成長と収益化を目指すため、脱炭素化事業本部を新設する。」
2022年4月1日付で、温暖化対策技術のイノベーション、脱炭素化社会の構築、成長・収益化を担う脱炭素化事業本部を新設する計画を初めて明示している。