収益力・事業規模・財務体質の強化

「営業損益は機械・インフラ部門での赤字減少等により、前年同四半期から改善し2,407百万円の損失計上となりました。これに伴い、経常損益も2,915百万円の損失計上となりました。親会社株主に帰属する四半期純損益は特別利益の計上により、前年同四半期から改善し94百万円となりました。」

「損益面では、営業利益は、主に環境部門の悪化により、前連結会計年度に比べ14,754百万円（54.8％）減少の12,192百万円となった。これに伴い、経常利益は、前連結会計年度に比べ10,708百万円（44.0％）減少の13,621百万円となった。親会社株主に帰属する当期純利益については、前連結会計年度に比べ10,965百万円（49.6％）減少の11,137百万円となった。」

「損益面では、営業損益は主に環境部門の悪化により、前中間連結会計期間から10,945百万円悪化し7,781百万円の損失計上となった。これに伴い、経常損益は前中間連結会計期間から8,968百万円悪化し、8,329百万円の損失計上となった。親会社株主に帰属する中間純損益も、前中間連結会計期間から4,368百万円悪化し、5,508百万円の損失計上となった。」

「営業利益は、機械・インフラ部門及び脱炭素化部門が悪化したが、環境部門の改善により、前連結会計年度に比べ2,622百万円（10.8％）増加の26,946百万円となった。営業利益は改善したものの、持分法による投資利益の減少及び為替差益の減少等により、経常利益は、前連結会計年度に比べ1,316百万円（5.1％）減少の24,329百万円となった。親会社株主に帰属する当期純利益については、税金費用の減少等により、前連結会計年度に比べ3,103百万円（16.3％）増加の22,103百万円となった。」

「損益面では、営業利益は環境部門の改善により、前中間連結会計期間から2,047百万円（183.4％）上回る3,163百万円となった。営業利益は改善したものの、持分法による投資損失及び為替差損の計上等により、経常利益は前中間連結会計期間から1,270百万円（66.5％）悪化し639百万円となった。親会社株主に帰属する中間純損益は、前中間連結会計期間から1,490百万円悪化し1,139百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業利益は環境部門の収益改善により、前第３四半期連結累計期間を3,686百万円（63.3％）上回る9,511百万円となった。経常利益も持分法による投資利益の増加等により、前第３四半期連結累計期間を5,622百万円（159.5％）上回る9,147百万円となった。これに伴い、親会社株主に帰属する四半期純利益も前第３四半期連結累計期間を3,457百万円（138.2％）上回る5,958百万円となった。」

「損益面では、営業利益は環境部門の黒字化等により、前第２四半期連結累計期間から967百万円（652.2％）上回る1,116百万円となった。経常損益は為替差益の計上及び持分法による投資利益の増加等により前第２四半期連結累計期間から4,666百万円改善し1,910百万円の利益計上となり、親会社株主に帰属する四半期純損益も、前第２四半期連結累計期間から3,556百万円改善し、350百万円の利益計上となった。」

「損益面では、営業損益は環境部門の赤字拡大により、前第１四半期連結累計期間から2,400百万円悪化し3,324百万円の損失計上となった。経常損益は持分法による投資利益の増加等があったものの、営業損益の悪化により前第１四半期連結累計期間から396百万円悪化し2,137百万円の損失計上となった。親会社株主に帰属する四半期純損益は、前第１四半期連結累計期間から133百万円改善し1,886百万円の損失計上となった。」

「売上高は環境部門の大幅な増加等により、前連結会計年度に比べて50,895百万円（11.5％）増加の492,692百万円となった。損益面では、営業利益は、前連結会計年度に比べ4,515百万円（29.1％）増加の20,056百万円となった。経常利益は、前連結会計年度に比べ6,050百万円（51.3％）増加の17,834百万円となった。親会社株主に帰属する当期純利益については、前連結会計年度に比べ7,678百万円（97.2％）増加の15,577百万円となった。」

「営業利益は、脱炭素化事業の黒字化をはじめ、全部門において前第３四半期連結累計期間を上回り、3,228百万円改善し5,824百万円となった。これに伴い、経常損益は前第３四半期連結累計期間から3,855百万円改善し3,524百万円、親会社株主に帰属する四半期純損益も、前第３四半期連結累計期間から3,882百万円改善し、2,501百万円の利益計上となった。」

「損益面では、営業損益は、機械・インフラ部門の黒字化により、前第２四半期連結累計期間から1,563百万円改善し、148百万円の利益計上となった。一方、経常損失は、前第２四半期連結累計期間から46百万円改善したものの、為替差損の計上により2,755百万円の損失計上となり、親会社株主に帰属する四半期純損失は、法人税等の増加により前第２四半期連結累計期間から144百万円増加し、3,206百万円となった。」

「損益面では、営業損益は、環境部門及び機械・インフラ部門の改善等により前第１四半期連結累計期間から1,104百万円改善し、924百万円の損失計上となった。これに伴い、経常損益は前第１四半期連結累計期間から919百万円改善し、1,741百万円の損失計上となり、親会社株主に帰属する四半期純損益も、前第１四半期連結累計期間から628百万円改善し、2,020百万円の損失計上となった。」

「当連結会計年度の経営成績について、売上高は、機械・インフラ部門が減少したものの、環境部門等の増加により、前連結会計年度に比べて33,204百万円（8.1％）増加の441,797百万円となった。損益面では、営業利益は、前連結会計年度に比べ144百万円（0.9％）増加の15,541百万円となった。経常利益は、前連結会計年度に比べ9百万円（0.1％）減少の11,783百万円となった。親会社株主に帰属する当期純利益については、Steinmüller Babcock Environment GmbH（現社名：Hitachi Zosen Inova Steinmüller GmbH）の全株式を取得し連結子会社としたことに伴う負ののれん発生益を特別利益に計上したこと等により、前連結会計年度に比べ3,641百万円（85.5％）増加の7,899百万円となった。」

「損益面では、営業損益は、機械・インフラ部門の赤字拡大により、前第２四半期連結累計期間に比べ114百万円悪化し、1,415百万円の損失計上となった。また、経常損益も、前第２四半期連結累計期間に比べ334百万円悪化し、2,802百万円の損失計上となった。親会社株主に帰属する四半期純損益も、法人税等の増加により前第２四半期連結累計期間に比べ1,078百万円悪化し、3,061百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、環境部門の赤字縮小等により前第１四半期連結累計期間から2,038百万円改善し、2,028百万円の損失計上となった。これに伴い、経常損益は前第１四半期連結累計期間から2,196百万円改善し、2,661百万円の損失計上となり、親会社株主に帰属する四半期純損益も、前第１四半期連結累計期間から999百万円改善し、2,649百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、機械部門及びインフラ部門の黒字転換により、前第３四半期連結累計期間に比べ5,003百万円改善し、2,347百万円の利益計上となった。この営業利益の改善が寄与し、経常損益も前第３四半期連結累計期間に比べ6,096百万円改善し、569百万円の利益計上となった。さらに、前第３四半期連結累計期間に計上した特別損失がなくなったこと等により、親会社株主に帰属する四半期純損益についても、前第３四半期連結累計期間に比べ15,834百万円改善し、62百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、機械部門の黒字転換及びインフラ部門の赤字縮小により、前第２四半期連結累計期間に比べ5,032百万円改善し、1,301百万円の損失計上となった。また、経常損益も、前第２四半期連結累計期間に比べ4,398百万円改善し、2,468百万円の損失計上となった。前第２四半期連結累計期間に計上した特別損失がなくなったこと等により、親会社株主に帰属する四半期純損益も、前第２四半期連結累計期間に比べ8,642百万円改善し、1,983百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、機械部門及びインフラ部門の赤字縮小等により前第１四半期連結累計期間から2,360百万円改善し、4,066百万円の損失計上となった。これに伴い、経常損益は前第１四半期連結累計期間から2,546百万円改善し、4,857百万円の損失計上となり、親会社株主に帰属する四半期純損益も、前第１四半期連結累計期間から2,876百万円改善し、3,648百万円の損失計上となった。」

「営業利益は、インフラ部門で悪化したものの、海外子会社の赤字縮小及び国内大口工事のコスト削減等、主として環境・プラント部門でセグメント利益が増加したことにより、前連結会計年度に比べ6,533百万円（88.8％）増加の13,891百万円となった。経常利益は、納期遅延損害金の増加及び受取保険金の減少等に伴い営業外損益が悪化したものの、営業利益の増加により、前連結会計年度に比べ2,709百万円（40.3％）増加の9,429百万円となった。特別利益として固定資産売却益を計上したものの、特別損失として投資有価証券評価損、海外事業関連損失及び減損損失を計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純利益は、前連結会計年度に比べ3,248百万円（59.7％）減少の2,197百万円となった。」

「損益面では、営業損益は、機械部門の赤字拡大及びインフラ部門の赤字計上があったものの、環境・プラント部門が黒字転換したことにより、前第３四半期連結累計期間に比べ7,275百万円改善し、2,656百万円の営業損失にとどまった。また、経常損益も、前第３四半期連結累計期間に比べ5,148百万円改善し、5,527百万円の損失計上となった。一方、特別損失の計上により、親会社株主に帰属する四半期純損益については、前第３四半期連結累計期間から6,318百万円赤字が拡大し、15,896百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、機械部門及びインフラ部門の赤字拡大があったものの、環境・プラント部門の赤字が大幅に縮小したことにより、前第２四半期連結累計期間に比べ2,163百万円改善し、6,333百万円の損失計上となった。また、経常損益も、前第２四半期連結累計期間に比べ1,781百万円改善し、6,866百万円の損失計上となった。一方、特別損失の計上により、親会社株主に帰属する四半期純損益は、前第２四半期連結累計期間に比べ2,943百万円悪化し、10,625百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、機械部門及びインフラ部門が悪化したこと等により前第１四半期連結累計期間から1,377百万円悪化し、6,426百万円の損失計上となった。これに伴い、経常損益は前第１四半期連結累計期間から1,625百万円悪化し、7,403百万円の損失計上となり、親会社株主に帰属する四半期純損益も、前第１四半期連結累計期間から1,154百万円悪化し、6,524百万円の損失計上となった。」

「当社グループでは、中期経営計画「Change & Growth」における基本戦略として、「事業基盤の再構築と生産性向上」、「グループ総合力の発揮」、「ポートフォリオ・マネジメントの推進」に取り組んできたが、当連結会計年度までは、海外子会社の大幅な業績悪化、国内では原動機、プロセス機器、精密機械等、ものづくり事業の収益低迷によって利益項目は大幅未達となった。」

「損益面では、営業損益は、機械部門が悪化したこと等により、前第３四半期連結累計期間に比べ3,591百万円悪化し、9,931百万円の損失計上となった。また、経常損益も、前第３四半期連結累計期間に比べ2,454百万円悪化し、10,675百万円の損失計上となった。親会社株主に帰属する四半期純損益についても、前第３四半期連結累計期間に比べ343百万円悪化し、9,578百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、環境・プラント部門が悪化したこと等により、前第２四半期連結累計期間に比べ5,165百万円悪化し、8,496百万円の損失計上となった。また、経常損益も、前第２四半期連結累計期間に比べ3,537百万円悪化し、8,647百万円の損失計上となった。親会社株主に帰属する四半期純損益についても、前第２四半期連結累計期間に比べ2,278百万円悪化し、7,682百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、環境・プラント部門が悪化したこと等により前第１四半期連結累計期間から1,199百万円悪化し、5,049百万円の損失計上となった。また、経常損益も、前第１四半期連結累計期間から786百万円悪化し、5,778百万円の損失計上となった。親会社株主に帰属する四半期純損益についても、前第１四半期連結累計期間から443百万円悪化し、5,370百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、環境・プラント部門が悪化したこと等により、前第３四半期連結累計期間に比べ7,793百万円悪化し、6,340百万円の損失計上となった。また、経常損益も、前第３四半期連結累計期間に比べ8,565百万円悪化し、8,221百万円の損失計上となった。親会社株主に帰属する四半期純損益についても、前第３四半期連結累計期間に比べ7,641百万円悪化し、9,235百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、環境・プラント部門が悪化したこと等により、前第２四半期連結累計期間に比べ3,089百万円悪化し、3,331百万円の損失計上となった。また、経常損益も、前第２四半期連結累計期間に比べ4,223百万円悪化し、5,110百万円の損失計上となった。親会社株主に帰属する四半期純損益についても、前第２四半期連結累計期間に比べ3,365百万円悪化し、5,404百万円の損失計上となった。」

「損益面では、営業損益は、環境・プラント部門が悪化したこと等により前第１四半期連結累計期間から1,485百万円悪化し、3,850百万円の損失計上となった。また、経常損益も、前第１四半期連結累計期間から1,586百万円悪化し、4,992百万円の損失計上となった。親会社株主に帰属する四半期純損益についても、前第１四半期連結累計期間から2,480百万円悪化し、4,927百万円の損失計上となった。」

「その結果、事業規模の拡大については一定の成果を得ることができたが、収益力の強化及び財務体質の強化に関しては、今後の課題を残すこととなった。」

「営業利益は、環境・プラント部門は減少したものの、機械部門及びインフラ部門が改善したこと等により、前第３四半期連結累計期間に比べ575百万円（65.5％）増加し1,453百万円となった。また、経常損益も、前第３四半期連結累計期間から2,666百万円改善し、344百万円の利益計上となった。」

「事業戦略を構築し、経営資源を集中させることにより、収益力の強化、事業規模の拡大及び財務体質の強化を目指し、社会的存在感のある高収益企業への進化を遂げていく所存である。」

「また、「環境・グリーンエネルギー」及び「社会インフラ整備と防災」を事業領域として、新興国、開発課題のある分野、先端分野等の伸長分野において、確実に成果を上げるための事業戦略を構築し、経営資源を集中させることにより、収益力の強化、事業規模の拡大及び財務体質の強化を目指し、社会的存在感のある高収益企業への進化を遂げていく所存である。」