製品・サービス付加価値向上、製造・EPC構造改革、周辺サービス拡大
FY2018に初出。10回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-08-03。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに15社。
- 2026-08-03再掲決算
「同計画では、マーケティングとイノベーションを両輪として、中核事業である舶用推進システム事業及び物流システム事業の競争力強化を図るとともに、デジタル技術を活用した保守・メンテナンスビジネスの拡大を進め、新たな成長機会の創出に取り組んでおります。」
マーケティング、イノベーション、デジタル技術を軸とする成長戦略を継続している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「RV2026では、「グリーン技術」及び「デジタル技術」を活用し、マーケティングとイノベーションの両輪を回すことにより、中核事業である舶用推進システム事業、物流システム事業並びに新規事業の持続的な成長を図ることを成長戦略としております。」
従来の2023中計・Rolling Vision 2025におけるグリーン・デジタル戦略を、マーケティングとイノベーションを両輪とし、中核2事業と新規事業を同時に成長させるRV2026の成長戦略へ整理している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「舶用推進システム事業では、グリーン戦略に基づいたアンモニア焚きエンジンなどの二元燃料エンジンの開発・製造を強化するとともに、関連する周辺機器ビジネスを拡大し、舶用推進システムサプライヤーとして海上物流分野で脱炭素社会の実現に持続的に貢献してまいります。」
2023中計以降のグリーン戦略を、二元燃料エンジンの開発・製造強化、周辺機器ビジネス拡大および脱炭素への貢献として継続している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「中核事業である舶用推進事業・港湾物流事業を「グリーン」と「デジタル」の切り口で発展させることを2023中計の戦略の柱としております。」
従来の事業再生・事業構造改革を経て、2023中計の戦略の柱としてグリーン・デジタルによる中核事業の発展を継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「2023中計では、「事業再生計画の仕上げ」、「成長戦略」、「機能戦略」を基本方針とした戦略を掲げ、成長戦略による売上規模拡大と収益安定化を図り、財務体質の更なる改善に努めます。」
製品付加価値、製造・EPC改革、周辺サービス拡大という従来の戦略柱から、事業再生の仕上げ、成長戦略、機能戦略を基本方針とする2023中計へ整理している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「さらに、当社グループは、2020年８月に策定した「2020年度中期経営計画」（以下、２０中計）に沿って、「財務体質の改善」、「事業領域の集中と協業」、「経営基盤の強化」を基本方針とした戦略のもと」
従来の成長施策を20中計の基本方針の下で継続し、財務改善、事業集中・協業、経営基盤強化を進めている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループは、2020年８月に2020年度中期経営計画を策定し、「財務体質の改善」、「事業領域の集中と協業」、「経営基盤の強化」を基本方針とした戦略に着手しております。」
従来の成長施策を2020年度中期経営計画の基本方針へ整理し、財務改善、事業集中・協業、経営基盤強化を継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「「財務体質の改善」、「事業領域の集中と協業」、「経営基盤の強化」を基本方針とした戦略に着手しております。事業の集中と協業を明確にし、アライアンスによる市場創出を進め、「全ての機械にデジタル価値を付加する企業」を目指してまいります。」
成長施策の表現は2020年度中期経営計画の基本方針へ整理され、財務改善、集中と協業、デジタル価値創出を引き続き進めている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「そのため、新たに「三井E&Sグループ事業再生計画」を策定し、2019年４月から2023年３月までを事業再生計画期間として、財務基盤の健全化に向け、財務・収益体質の強化、及び事業構造の変革を推し進めております。」
従来の製品・サービスの付加価値向上等の成長施策に加え、2019年4月から2023年3月までの事業再生計画による財務・収益体質強化と事業構造変革へ重点が移っている。 - FY2018初出有価証券報告書
「このような外部環境の変化に対し当社は、「製品・サービスの付加価値向上」、「製造・ＥＰＣの構造改革」、「周辺サービスの拡大・強化」を戦略の柱とし、差別化やコスト競争力の強化、収益の安定化を図り」
外部環境の変化に対応する17中計の具体的な戦略の柱を、従来の3本柱から再整理して示している。