Komori
日本タングステン(6998)・目標前進

注力商品の拡大とシェアアップ

FY2016に初出。38回の記載のうち18回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q3。直近の記載は2026-11-11。

38記載
11年にわたる
4うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2018-Q1前進FY2018-Q3 – FY2019その他FY2020-Q1 – FY20212016: 320162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 420222023: 220232024: 320242025: 220252026: 52026
同じテーマの他社
主力商品・ブランド群の拡大15社が書いているテーマ・逆風0社・追い風16社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている15社のうち14社を表示しています。上の文は15社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当社グループの業績は、機械部品事業では、注力商品であるHDD用磁気ヘッド基板や、NTダイカッターの需要が堅調に推移したものの、二軸混練押出機用の金属部品が、中国向けのまとまった需要が一服したこと等により、減収となりました。電機部品事業では、医療関連部材のカテーテル用タングステンワイヤー製品や抵抗溶接用電極が堅調に推移したほか、半導体製造装置に用いられる給電端子部品の需要が大幅に拡大したこと等により、増収となりました。上記の結果、当社グループの売上高は、前年度比3.1%増の127億7千6百万円となりました。」

    注力商品のうちHDD用磁気ヘッド基板・NTダイカッター等が堅調に推移し、給電端子部品の需要も拡大した結果、通期売上高は前年度比3.1%増となった。一方、二軸混練押出機用金属部品は中国向け需要一服で減収となった。
  2. 2026-05-14前進決算

    「このような経済環境のもと、当社グループの業績は、機械部品事業では、注力商品であるHDD用磁気ヘッド基板や、NTダイカッターの需要が堅調に推移したものの、二軸混練押出機用の金属部品が、中国向けのまとまった需要が一服したこと等により、減収となりました。」

    注力商品のうちHDD用磁気ヘッド基板とNTダイカッターの需要堅調が通期実績として示された一方、二軸混練押出機用金属部品は減収となった。
  3. FY2026-H1注力商品の業績が分化し全社減収有価証券報告書

    「当社グループの業績は、機械部品事業では、注力商品であるHDD用磁気ヘッド基板や、製鉄所向けの耐摩耗部材の需要が堅調に推移したものの、二軸混練押出機用の金属部品の中国向けのまとまった需要が一服したことや、NTダイカッターが勢いを欠いたこと等により、大幅な減収となりました。」

    注力商品の一部は堅調だった一方、中国向け金属部品の需要一服やNTダイカッターの勢い不足により、機械部品事業が大幅減収となった。
  4. FY2025前進有価証券報告書

    「上記の結果、当社グループの売上高は、前年度比8.1%増の123億9千2百万円となりました。」

    注力商品であるHDD用磁気ヘッド基板やNTダイカッターの増収等により、通期売上高が前年度比8.1%増となった。
  5. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「当社グループの業績は、注力商品であるハードディスクドライブ(HDD)用磁気ヘッド基板や、NTダイカッターが回復傾向にある中で、期初に設定した業績見込みを上回りながら推移し、2024年9月26日付で当第2四半期(累計)連結業績予想数値を上方に修正いたしました。」

    注力商品の回復を背景に、期初見込みを上回って推移し、2024年9月26日付で中間期の連結業績予想を上方修正した。
  6. FY2024販売強化・事業化を継続も全社減収有価証券報告書

    「このような環境のもと、新商品及び注力商品の販売強化や開発品の事業化の加速等に注力し、業績の向上並びにポートフォリオの再編に努めてまいります。」

    新商品・注力商品の販売強化と開発品の事業化加速を継続したが、全社売上高は前年度比9.3%減となった。
  7. FY2024-Q3値上げ・戦略価格による拡販を明示有価証券報告書

    「このような経済環境のもと、当社グループは、各ターゲット市場が厳しい状況にある中で、売上面では、商品の値上げと戦略価格による拡販を事業環境に応じ柔軟に行い、利益面では、多品種少量生産に適した生産の自動化及び生産設備の多機能化への取組み等による生産性の向上等に取り組んでおります。」

    従来の価格改定に加え、商品の値上げと戦略価格による拡販を、事業環境に応じて柔軟に行う施策として明示した。
  8. FY2024-Q1原材料・エネルギー費上昇を踏まえた価格改定の強化有価証券報告書

    「このような経済環境のもと、当社グループは、当連結会計年度の業績が厳しい状況と見込まれる中で、改善の積み重ねによるコスト削減及び原材料費やエネルギー費用の上昇を考慮した価格改定の取り組みを強化することにより、業績の回復に努めております。」

    売上拡大施策として、従来の拡販に加え、原材料費・エネルギー費用の上昇を考慮した価格改定の強化を業績回復策として明示した。
  9. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「この結果、当社グループの売上高は、前年同四半期比11.0%増の98億1千2百万円となりました。」

    新商品のPR活動や顧客フィードバックに基づく改善を進める中、売上高は前年同四半期比11.0%増となった。
  10. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループが注力する市場におきましては、半導体・電子部品市場が好調を維持したことや、産業用機器・部品市場でも国内外の設備投資需要に支えられ好調に推移しました。…この結果、当社グループの売上高は、販売価格改定の浸透もあり、前年同四半期比12.7%増の66億1千1百万円となりました。」

    注力市場での販売活動に加え、販売価格改定の浸透もあり、第2四半期累計売上高は前年同四半期比12.7%増となった。
  11. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「既存商品の技術力強化及びシェア拡大や、徹底した生産コストの削減による採算性の改善等により、利益体質強化の取り組みを推進するとともに」

    既存商品の技術力強化・シェア拡大を通じた利益体質強化を、2024中期経営計画の2年目の取り組みとして再確認している。
  12. FY2022前進有価証券報告書

    「2022年度は、昨今の国内外の情勢を踏まえ、成長に向けた基盤をさらに固め、業績の下振れリスクを解消するため、既存商品の技術力強化とシェア拡大、内製化推進による生産コスト削減及び不採算商品の見極めとリソースの再配分等により、利益体質の強化に継続して取り組みます。」

    既存商品の技術力強化・シェア拡大等を継続し、全社売上高は前年度比21.7%増の120億38百万円となった。
  13. FY2022-Q3前進有価証券報告書

    「半導体・電子部品市場が好調を維持しており、自動車部品市場が半導体供給不足の影響を若干受けているものの、好調に推移しました。また、産業用機器市場は回復を継続しており、衛生用品・医療用部品市場は緩やかに回復しながら推移しました。この結果、当社グループの売上高は、前年同四半期比23.0%増の88億3千7百万円となりました。」

    注力市場では半導体・電子部品、自動車部品、産業用機器が好調・回復基調となり、衛生用品・医療用部品も緩やかに回復した。全社売上高は前年同四半期比23.0%増となった。
  14. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「当社グループが注力する市場につきましては、自動車部品市場及び半導体・電子部品市場が好調であり、産業用機器市場も回復基調で推移しました。また、衛生用品・医療用部品市場は、回復が緩やかであり低調に推移しました。この結果、当社グループの売上高は、前年同四半期比24.6%増の58億6千5百万円となりました。」

    注力市場のうち自動車部品、半導体・電子部品、産業用機器が好調・回復基調となり、全社売上高は前年同四半期比24.6%増となった。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「当社グループが注力している市場につきましては、自動車部品市場が前年度下半期より引き続き好調であり、半導体・電子部品市場も前年を上回る水準で推移しました。産業用機器・部品市場は緩やかな回復を続けているものの、衛生用品機器市場は若干の回復傾向にあるものの設備投資抑制の影響がなお残っており、低調に推移しました。この結果、前年同四半期比15.6%増の28億8千3百万円となりました。」

    注力市場の一部で需要が回復し、全社売上高は前年同四半期比15.6%増となった。
  16. FY2021販売活動継続も大幅減収有価証券報告書

    「また、新商品の販売開始や、WEB等による顧客への営業活動等、業績回復に向けて事業を推進してまいりました。しかしながら、急速な市場環境の悪化による業績の落ち込みを十分にカバーするには至らず、当社グループの売上高は、前年度比14.8%減の98億9千4百万円となりました。」

    新商品の販売開始やWEB営業を進めたものの、市場環境悪化を十分に補えず、通期売上高は前年度比14.8%減となった。
  17. FY2021-Q3拡販継続も減収有価証券報告書

    「新商品開発においては、二軸押出機用耐摩耗部材の販売を新たに開始しました。拡販に注力するとともに、引き続き開発商品にリソースを投入する等、業績回復の施策を継続しております。」

    新商品の販売開始、拡販及び開発商品のリソース投入を継続した一方、売上高は前年同四半期比18.3%減となった。
  18. FY2021-Q2営業活動継続も減収有価証券報告書

    「このような経済環境のもと、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の影響を最小限に抑えるため、Web会議を利用した打合せや案件フォロー等の営業活動を継続するとともに、二軸押出機部材等の注力すべき開発商品については、優先的にリソースを投入する取り組みを行う等、今後の業績回復に向けた施策の取り組み強化を行っております。」

    Web会議による営業活動を継続し、注力開発商品へのリソース投入も進めたが、売上高は前年同四半期比17.6%減の47億5百万円となった。
  19. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「また、当社グループは、新型コロナウイルス感染症の収束後にV字回復を可能とするため、新商品開発に注力するとともに、重点市場への拡販活動を強化し、Web会議を利用した案件フォローを行う等、新たな施策にも取り組んでおります。」

    新型コロナウイルス感染症収束後の回復を見据え、新商品開発、重点市場への拡販、Web会議による案件フォローを進めている。
  20. FY2020拡販・注力商品投入を継続も減収有価証券報告書

    「このような経済環境のもと、当社グループは2018年度に制定した「日本タングステングループ2020中期経営計画」に基づき、「衛生・医療」「半導体・電子部品」「自動車」などの5つのターゲット市場に新商品・注力商品を重点的に投入するほか、利益管理の徹底により製品の選択と集中を加速させております。」

    5つのターゲット市場への新商品・注力商品の投入と製品の選択・集中を継続したが、市場環境の悪化や新商品開発の遅れ等により通期売上高は前年度比8.3%減となった。
  21. FY2020-Q3販売施策継続も減収継続有価証券報告書

    「展示会での顧客開拓、マーケティング機能の強化による販売機会の拡充等、売上拡大のための施策を進めてまいりましたが、海外の設備投資の抑制が依然として大きく、また、米中貿易摩擦等の長期化による影響を受けた製品もあり、前年同四半期比7.6%減の87億9千万円となりました。」

    展示会での顧客開拓やマーケティング機能強化を継続したものの、海外設備投資の抑制等により第3四半期累計売上高は前年同期比7.6%減となった。
  22. FY2020-Q2販売機能強化継続も減収有価証券報告書

    「新たなマーケティングの取組みによる販売機能の強化等、売上拡大のための施策を進めてまいりましたが、国外の設備投資の抑制が予想以上に大きく、また、米中貿易摩擦等による景気減速の影響を受けたことにより、前年同四半期比9.4%減の57億1千1百万円となりました。」

    新たなマーケティングによる販売機能強化を進めたものの、国外設備投資の抑制や景気減速の影響により、第2四半期累計売上高は前年同期比9.4%減となった。
  23. FY2020-Q1拡販継続も売上減有価証券報告書

    「新規拡販活動等により売上拡大に取り組んでまいりましたが、米中貿易摩擦や半導体、電子部品の減速等、景気減速の影響が徐々に顕在化したこと等により、前年同四半期比10.1%減の28億1千1百万円となりました。」

    新規拡販活動を継続したものの、景気減速の顕在化等により第1四半期売上高は前年同期比10.1%減となった。
  24. FY2019前進有価証券報告書

    「この結果、当社グループの売上高は、前年度比14.0%増の126億5千1百万円となりました。」

    注力市場へのPRや海外市場を含む新規拡販活動を進め、通期売上高が前年度比14.0%増となった。
  25. FY2019-Q3前進有価証券報告書

    「注力市場をターゲットとした積極的なPRや海外市場を含む新規拡販活動等により売上拡大に取り組んだ結果、前年同四半期比15.6%増の95億9百万円となりました。」

    注力市場向けのPR、海外市場を含む新規拡販により、第3四半期累計の売上高が前年同四半期比15.6%増となった。
  26. FY2019-Q2前進有価証券報告書

    「注力市場をターゲットとした展示会での積極的なPRや海外市場を含む新規拡販活動等により売上拡大に取り組んだ結果、前年同四半期比18.3%増の63億1百万円となりました。」

    注力市場向けの展示会PR、海外市場を含む新規拡販を実施し、売上高が前年同四半期比18.3%増となった。
  27. FY2019-Q1前進有価証券報告書

    「中期経営計画で設定している注力市場をターゲットとした展示会への積極的な出展や新規拡販活動等により売上拡大に取り組んだ結果、前年同四半期比20.3%増の31億2千6百万円となりました。」

    中期経営計画の注力市場を対象に展示会出展・新規拡販を実施し、売上高が前年同四半期比20.3%増となった。
  28. FY2018前進有価証券報告書

    「このような経済環境のもと、当社グループは、展示会への出展や製品ガイドブックの発行など、新規顧客への販売促進活動を展開し、既存顧客には、技術説明会を開催するなど積極的な拡販活動を行い収益の拡大に取り組んでまいりました。この結果、当社グループの売上高は、前年度比9.7%増の111億2百万円となりました。」

    展示会出展、製品ガイドブック、技術説明会による新規・既存顧客向け拡販を実施し、通期売上高が前年度比9.7%増となった。
  29. FY2018-Q3前進有価証券報告書

    「このような経済環境のもと、当社グループは、既存顧客への積極的な拡販活動や新規顧客への販売促進を行うなど、収益の拡大に取り組んでまいりました。この結果、当社グループの売上高は、前年同四半期比12.9%増の82億2千3百万円となりました。」

    既存顧客への拡販と新規顧客への販売促進を実施し、売上高が前年同四半期比12.9%増となったと記載している。
  30. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「このような経済環境のもと、当社グループは、国内、海外市場への積極的な拡販活動、新規顧客への販売促進など、売上の拡大に取り組んでまいりました。」

    国内外での拡販活動と新規顧客への販売促進による売上拡大方針を再確認している。
  31. FY2017再掲有価証券報告書

    「このような経済環境のもと、当社グループは、自動車産業分野、医療・衛生分野等の市場の伸びが期待される分野へ注力商品群を積極的に投入してまいりました。」

    注力商品群を自動車、医療・衛生等の成長期待分野へ投入する方針を再確認している。
  32. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「また、自動車、エレクトロニクス、産業インフラ、環境・エネルギー及び先端分野などで、商品の差別化を図り、オリジナリティのある高付加価値商品を幅広い市場に展開し、シェア獲得・拡大を目指します。」

    高付加価値商品の差別化・幅広い市場展開による注力商品の拡販とシェア獲得・拡大を、基本戦略として再確認している。
  33. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「また自動車、エレクトロニクス、産業インフラ、環境・エネルギー及び先端分野などで、商品の差別化を図り、オリジナリティのある高付加価値商品を幅広い市場に展開し、シェア獲得・拡大を目指します。」

    高付加価値商品の差別化と幅広い市場展開によるシェア獲得・拡大を再確認している。
  34. FY2017-Q1再掲有価証券報告書

    「また自動車、エレクトロニクス、産業インフラ、環境・エネルギー及び先端分野などで、商品の差別化を図り、オリジナリティのある高付加価値商品を幅広い市場に展開し、シェア獲得・拡大を目指します。」

    高付加価値商品の幅広い市場展開とシェア獲得・拡大を、基本戦略として再確認している。
  35. FY2016初出有価証券報告書

    「「注力商品の拡大」「新技術・新商品の創出」「ものづくりの強化」を基本方針として掲げ、シェアアップ活動を積極的に展開しつつ」

    注力商品の拡大とシェアアップを、当年度の基本方針として明示している。
一緒に動いた変遷

「HDD需要回復による機械部品事業の増収増益」は、この変遷が動いた38回のうち13回、同じ書類で同じ向きに動きました。

1313111065★123456
  1. ★この変遷
  2. 1HDD需要回復による機械部品事業の増収増益13回
  3. 2ものづくりの強化と生産効率改善13回
  4. 3電機部品事業の構造改善効果による営業利益改善11回
  5. 4成長分野への商品投入10回
  6. 5新技術・新商品の継続的な創出6回
  7. 6第2四半期の減収減益と事業別業績5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
日本タングステンの次の決算発表は2026-11-11の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-11の業績予想の修正で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
注力商品の拡大とシェアアップ|日本タングステン(6998)の変遷 | Komori