アルミ箔・重油等の仕入価格上昇リスク
FY2016に初出。13回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「ウクライナ紛争やイラン情勢に代表される国家間の武力紛争による地政学的緊張が継続的な調達リスクとして顕在化しております。更には不採算改善などによる製造中止（ＥＯＬ）も増えており、安定調達を喫緊の課題としてサプライチェーンの強化に取り組んでおります。」
原材料価格高騰・供給不足に加え、イラン情勢等の地政学的緊張とEOL増加による調達リスクの顕在化を追加している。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「ＩＣＴ市場におけるアルミ電解コンデンサの需要が増加したことなどにより、売上高は618億73百万円（前年同期比7.3％増）となりましたが、原材料の高騰などによりセグメント利益は９億27百万円（前年同期比44.7％減）となりました。」
原材料価格上昇リスクについて、原材料の高騰がコンデンサ事業のセグメント利益を前年同期比44.7％減少させた要因として実績に表れている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「足元の急激な円安進行と物流費・人件費の高騰などにより特に日本国内で調達する材料には大きな値上げ圧力がかかっており、アルミ箔や重油をはじめとした原材料等の仕入価格上昇によるコストアップの影響や原材料等の調達困難による製品出荷の停滞等は当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格・供給リスクについて、従来の価格高騰や調達困難に加え、急激な円安、物流費・人件費の高騰、日本国内調達材料への値上げ圧力を明示している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化による原材料やエネルギー価格の高騰」
原材料・エネルギー価格の高騰を引き続き事業環境上のコスト要因として記載している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「ウイグル強制労働防止法及びロシア制裁などの米国経済安全保障規制などにより新たな調達リスクが顕在化しております。更には不採算改善などによる製造中止（ＥＯＬ）も増えており、安定調達を喫緊の課題としてサプライチェーンの強化に取り組んでおります。」
従来の価格高騰・供給不足に加え、米国経済安全保障規制と製造中止（EOL）増加による新たな調達リスクが顕在化したと記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化による原材料やエネルギー価格の高騰」
ウクライナ情勢の長期化を背景とする原材料価格上昇に加え、エネルギー価格の高騰も引き続きコスト要因として記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、新型コロナウイルス感染症対策と経済活動の両立が世界各地で進展する中、長期化するウクライナ情勢等を受けた資源価格の高騰などにより一部弱い動きが見られたものの、景気は総じて底堅く推移いたしました。」
ウクライナ情勢等を背景とする資源価格高騰を引き続き経済環境上のコスト要因として記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の世界経済は、新型コロナウイルス感染症対策と経済活動の両立が世界各地で進んだものの、長期化するウクライナ情勢や中国における主要都市のロックダウンにより、引き続き物流は大きく混乱し、資源価格はさらに高騰いたしました。」
原材料・資源価格の上昇リスクについて、ウクライナ情勢と中国のロックダウンを背景に資源価格がさらに高騰し、物流混乱も続いていると記載している。価格上昇と供給・物流面のリスクが継続・拡大している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2022年はロシアによるウクライナ侵攻や中国におけるロックダウンにより、原材料等の仕入価格の高騰と供給問題が顕在化しており、安定調達を喫緊の課題としてサプライチェーンの強化に取り組んでおります。」
従来の価格上昇可能性・調達困難リスクが、原材料価格の高騰と供給問題として実際に顕在化したと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「一方で、新型コロナウイルスの変異株による感染拡大や半導体需給逼迫の影響、原材料価格の高騰及び物流コストの増加など不透明な状況が続いております。」
従来の原材料仕入価格上昇リスクに加え、原材料価格の高騰が明示され、物流コストの増加も新たなコスト要因として記載された。 - FY2021悪化有価証券報告書
「当社グループはアルミ箔や重油をはじめとした原材料等の仕入価格上昇によるコストアップの影響や原材料等の調達困難による製品出荷の停滞等は当社グループの業績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の仕入価格上昇リスクに加え、原材料の調達困難、製品出荷停滞、災害等による広範な不足を明示した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループはアルミ箔や重油をはじめとした原材料等の仕入価格上昇によるコストアップの影響を受ける可能性があります。」
アルミ箔・重油等の仕入価格上昇によるコストアップ可能性を再掲している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループはアルミ箔や重油をはじめとした原材料等の仕入価格上昇によるコストアップの影響を受ける可能性があります。」
現地調達の推進や生産性向上によるコストダウンをリスク回避策としているが、急激な価格高騰の影響可能性を残している。