セグメント評価・分類方法の変更
FY2017-Q1に初出。23回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
日東電工がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2025年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに14社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、マネジメント体制の変更を行った結果、報告セグメントの分類に一部変更があります。当該変更を反映した組替後の数値で前中間連結会計期間との比較を行っております。」
マネジメント体制変更に伴う報告セグメント分類の一部変更と、組替後数値による比較表示を再確認している。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、マネジメント体制の変更を行った結果、「インダストリアルテープ」の一部関連事業を「オプトロニクス」へ移管しております。」
マネジメント体制の変更に伴い、インダストリアルテープの一部関連事業をオプトロニクスへ移管し、報告区分を組み替えた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「インダストリアルテープ事業」、「オプトロニクス事業」及び「ヒューマンライフ事業」の３つを報告セグメントとしております。」
インダストリアルテープ、オプトロニクス、ヒューマンライフの3報告セグメントを継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「１．従来の「プリント回路」の名称を「回路材料」へ変更しました。２．「その他」のプラスチック光ファイバー・ケーブル事業を「オプトロニクス」の「回路材料」へ移管しました。３．「ヒューマンライフ」の「パーソナルケア材料」の一部関連事業を「インダストリアルテープ」へ移管しました。４．「調整額」に含まれる一部事業を「その他」へ移管しました。」
報告セグメントについて、プリント回路を回路材料へ改称し、プラスチック光ファイバー・ケーブル事業などの所属を変更する再編を行った。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「また、当第２四半期連結会計期間において、第１四半期連結会計期間に買収が完了したMondi社のパーソナルケア事業を「ヒューマンライフ」の「パーソナルケア材料」として新設し、「インダストリアルテープ」から一部の関連事業を移管しました。」
報告セグメントについて、ヒューマンライフ内にパーソナルケア材料を新設し、インダストリアルテープから一部関連事業を移管する再編を行った。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、「ヒューマンライフ」を新設したため、報告セグメントの分類に一部変更があります。」
前年度に設立したヒューマンライフソリューション事業部門を反映し、当四半期からヒューマンライフを報告セグメントとして運用している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「ヒューマンライフソリューション事業部門の設立に伴い、2022年度より、事業セグメントを「インダストリアルテープ」「オプトロニクス」「ヒューマンライフ」「その他」に変更しました。」
ヒューマンライフソリューション事業部門の設立に伴い、報告・事業セグメントを従来のライフサイエンスからヒューマンライフを含む区分へ変更した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、マネジメント体制の変更を行った結果、「基盤機能材料」と「トランスポーテーション」を統合し、「インダストリアルテープ」として記載しております。」
基盤機能材料とトランスポーテーションを統合したインダストリアルテープという報告区分を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「第１四半期連結会計期間において、マネジメント体制の変更を行った結果、「基盤機能材料」と「トランスポーテーション」を統合し、「インダストリアルテープ」として記載しております。」
基盤機能材料とトランスポーテーションを統合したインダストリアルテープという報告区分を継続している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、マネジメント体制の変更を行った結果、「基盤機能材料」と「トランスポーテーション」を統合し、「インダストリアルテープ」として記載しております。」
前年度に示されていた基盤機能材料とトランスポーテーションの統合が実施され、当四半期からインダストリアルテープとして表示されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「2022年３月期よりトランスポーテーションを基盤機能材料へ統合いたします。」
トランスポーテーションを基盤機能材料へ統合する管理・事業区分の再編を、翌期からの変更として明示した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、マネジメント体制の変更を行った結果、報告セグメントの分類に一部変更があります。」
マネジメント体制の変更に伴い、報告セグメントの分類を一部変更し、前年同期数値も組替えて比較している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間において、プロセス材料の帰属をオプトロニクスからインダストリアルテープの基盤機能材料へ変更しました。」
プロセス材料の報告上の帰属をオプトロニクスからインダストリアルテープの基盤機能材料へ変更し、前年同期数値も組替えて比較している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「インダストリアルテープ事業」、「オプトロニクス事業」及び「ライフサイエンス事業」の３つを報告セグメントとしております。」
3報告セグメントと、メンブレン事業・新規事業を含むその他の区分を継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「インダストリアルテープ事業」、「オプトロニクス事業」及び「ライフサイエンス事業」の３つを報告セグメントとしております。」
3つの報告セグメント（インダストリアルテープ、オプトロニクス、ライフサイエンス）と、メンブレン事業・新規事業を含むその他の区分を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「インダストリアルテープ事業」、「オプトロニクス事業」及び「ライフサイエンス事業」の３つを報告セグメントとしております。」
3報告セグメントと、メンブレン事業・新規事業を含むその他の区分を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「インダストリアルテープ事業」、「オプトロニクス事業」及び「ライフサイエンス事業」の３つを報告セグメントとしております。」
インダストリアルテープ、オプトロニクス、ライフサイエンスの3報告セグメントと、メンブレン事業・新規事業を含むその他の区分を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「インダストリアルテープ事業」、「オプトロニクス事業」及び「ライフサイエンス事業」の３つを報告セグメントとしております。」
ライフサイエンス事業を含む3報告セグメントと、その他にメンブレン事業・新規事業を含める区分を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「なお、前第３四半期連結会計期間において「メディカル事業」の量的重要性が増したことに伴い管理体制の変更を行ったこと、及び当第１四半期連結会計期間においてマネジメント体制の変更を行った結果、報告セグメントの分類に一部変更があります。また、当第１四半期連結会計期間より、各セグメントの業績をより適切に評価するため、全社費用の配賦方法を変更しております。前第１四半期連結累計期間数値は、これらの変更を反映した数値を記載しております。」
メディカル事業の重要性増加とマネジメント体制変更に伴うセグメント分類・全社費用配賦方法の変更を継続適用している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、事業部を基礎とした製品別のセグメントから構成されており、「インダストリアルテープ事業」及び「オプトロニクス事業」の２つを報告セグメントとしておりましたが、「その他」に含めていた「メディカル事業」の量的重要性が増したため、管理体制の変更を行いました。」
メディカル事業の量的重要性増加を受け、ライフサイエンス事業として報告するセグメント再編を通期開示でも継続している。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「なお、当第３四半期より、メディカル事業の量的重要性が増したことにより、管理体制の変更を行い、メディカル事業と従来全社部門に含めていた臓器線維症関連事業をまとめてライフサイエンス事業として報告しています。また、従来メディカル事業と合わせて報告していたメンブレン事業は、全社部門に含めていた新規事業と合わせその他として報告しています。」
第3四半期から、メディカル事業と臓器線維症関連事業をライフサイエンス事業に統合し、メンブレン事業と新規事業をその他として報告する区分へ再編した。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「なお、第１四半期連結会計期間より、各セグメントの業績をより適切に評価するため、全社費用の配賦方法を変更しております。また、第１四半期連結会計期間に行われたマネジメント体制変更に伴い、報告セグメントの分類に一部変更があります。」
第1四半期からの全社費用配賦方法と報告セグメント分類の変更を、第2四半期のセグメント情報でも継続して適用している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「なお、当第１四半期連結会計期間より、各セグメントの業績をより適切に評価するため、全社費用の配賦方法を変更しております。また、当第１四半期連結会計期間に行われたマネジメント体制変更に伴い、報告セグメントの分類に一部変更があります。」
第1四半期から全社費用の配賦方法を変更し、マネジメント体制変更に伴って報告セグメントの分類も一部変更した。