グローバル市場展開とアジアの顧客ニーズ対応
FY2016に初出。30回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
双葉電子工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。71社中13社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに5社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「以上の結果、当期における売上高は429億８千２百万円(前期比10.7%減)となりました。このうち海外売上高は244億円(前期比8.1%減)となり、国内売上高は185億８千２百万円(前期比13.8%減)となりました。」
海外売上高は244億円で前期比8.1％減、国内売上高は185億8,200万円で同13.8％減となり、国内外双方で減収となった。 - 2026-05-12悪化決算説明資料
「主力の韓国市場で自動車・家電向けの低迷や安価な中国製品の輸入増加に加え、価格競争の影響を受けたことや、中国生産拠点の再編による計画的な売上減少等により、減収」
韓国市場の低迷、安価な中国製品の輸入増加、価格競争、中国生産拠点再編による売上減少を通期実績として記載した。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「海外では、アセアン市場は前年同期並みとなったものの、主力の韓国市場で自動車・家電向けの低迷や競合との価格競争の影響を受けたことに加え、中国生産拠点の再編による計画的な売上減少などにより、売上げは前年同期を下回りました。」
海外展開では、アセアン市場が横ばいにとどまり、韓国の自動車・家電向け低迷、価格競争、中国生産拠点再編による計画的減収が重なった。 - FY2025悪化有価証券報告書
「このうち海外売上高は265億４千８百万円(前期比17.5%減)となり、国内売上高は215億６千８百万円(前期比10.8%減)となりました。」
グローバル展開では、海外売上高が前期比17.5％減、国内売上高も10.8％減となり、国内外双方の売上減少を通期実績として確認した。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「海外では、主力の韓国市場において自動車や家電の開発延期に加え競合との価格競争の影響を受け軟調に推移し、中国市場の市況低迷も続いたことから、売上げは前年同期を下回りました。」
グローバル展開では、韓国市場で自動車・家電の開発延期と競合との価格競争が加わり、中国市場の低迷も継続したため、海外売上げが減少した。 - FY2024-Q2韓国の価格競争と中国市場低迷が顕在化有価証券報告書
「海外では、主力の韓国市場において競合との価格競争の影響を受け軟調に推移し、中国市場の市況低迷も続いたことから、売上げは前年同期を下回りました。」
海外展開では、韓国市場で競合との価格競争による軟調さが記載され、中国市場の市況低迷も継続したため、海外売上げは前年同期を下回った。 - FY2024-Q1中国・東南アジア市場の低迷有価証券報告書
「海外では、主力の韓国市場においては前年同期並みの水準で推移したものの、中国市場においては市況低迷により電子部品向けや自動車関連が低調に推移し、加えて東南アジア市場も携帯電話、ＯＡ向けが低調に推移したことから、売上げは前年同期を下回りました。」
海外展開では、韓国が前年同期並みにとどまる一方、中国・東南アジアの特定用途が低調となり、海外売上げが減少した。 - FY2023前進有価証券報告書
「ドイツ子会社の事業を休止し、欧州市場の情報収集・広告宣伝・販売代理店の支援を目的に欧州駐在員事務所を設立」
ドイツ子会社の事業休止後の欧州市場対応について、情報収集・広告宣伝・販売代理店支援を担う欧州駐在員事務所の設立を実施した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「また、ドイツ子会社の事業休止に伴い、欧州市場の情報収集・広告宣伝・販売代理店の支援を目的に欧州駐在員事務所の設立に向けた活動を推進しました。」
欧州市場展開について、ドイツ子会社の事業休止後の情報収集、広告宣伝、販売代理店支援を担う欧州駐在員事務所の設立準備を進めた。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「海外では、主力の韓国において、自動車関連での需要に回復がみられ、円安の影響も受けたことから、売上げは前年同期を上回りました。」
主力の韓国で自動車関連需要の回復と円安の影響により、海外売上げが前年同期を上回った状況を再確認した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「海外では、主力の韓国において、景気の持ち直しによる需要の増加に加え、為替が円安で推移したことから、売上げは前年同期を上回りました。」
主力の韓国で景気持ち直しによる需要増加と円安の影響が生じ、海外売上げが前年同期を上回った状況を再確認した。 - FY2022-Q2海外・韓国需要の回復有価証券報告書
「海外では、主力の韓国において、景気の持ち直しから需要が増加し、為替が円安で推移した影響も受けたことから、売上げは前年同期を上回りました。」
前期に海外売上高の減少を記載していたが、当四半期は主力の韓国で景気持ち直しによる需要増加と円安の影響により、海外売上げが前年同期を上回った。 - FY2021悪化有価証券報告書
「以上の結果、当期における売上高は488億２千６百万円(前期比14.7%減)となりました。このうち海外売上高は277億８千５百万円(前期比16.9%減)となり、国内売上高は210億４千１百万円(前期比11.5%減)となりました。」
海外売上高は前期比16.9％減、国内売上高も11.5％減となり、国内外双方の売上減少を通期実績として確認した。 - FY2021-Q3韓国携帯電話向け好調と円高による海外減収が併存有価証券報告書
「海外では、主力の韓国において、携帯電話向けが順調であったものの、為替が円高で推移した影響を受け、売上げは前年同期を下回りました。」
韓国の携帯電話向けは順調だった一方、円高の影響により海外売上げは前年同期を下回った。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「このうち海外売上高は60億９千３百万円（前年同期比32.5%減）となり、国内売上高は49億３千９百万円（前年同期比17.2%減）となりました。」
海外売上高の減少幅は前年同期比11.0％減だった前四半期から32.5％減へ、国内売上高も2.1％減から17.2％減へ拡大し、国内外で減少幅が大きくなった。 - FY2020-Q3海外・国内売上高の減少継続と減少幅拡大有価証券報告書
「このうち海外売上高は261億９千１百万円（前年同期比15.5%減）となり、国内売上高は180億４千４百万円（前年同期比7.2%減）となりました。」
海外売上高は前年同期比15.5％減、国内売上高は7.2％減となり、前四半期に続く海外・国内双方の減少に加え、減少幅が拡大した。 - FY2020-Q2海外・国内売上高の同時減少と海外減少幅の拡大有価証券報告書
「このうち海外売上高は177億３百万円（前年同期比15.1%減）となり、国内売上高は121億３百万円（前年同期比3.9%減）となりました。」
海外売上高は前年同期比15.1％減、国内売上高は3.9％減となり、両地域で減少し、海外の減少幅が大きかった。 - FY2020-Q1海外売上高と国内売上高がともに減少し、海外減少幅が大きい有価証券報告書
「このうち海外売上高は90億２千４百万円(前年同期比11.0%減)となり、国内売上高は59億６千８百万円(前年同期比2.1%減)となりました。」
当第1四半期累計期間は海外売上高が前年同期比11.0％減、国内売上高が2.1％減となり、海外売上高の減少幅が大きかった。 - FY2019海外売上高減少と国内売上高増加の通期確認有価証券報告書
「このうち海外売上高は409億１千６百万円(前期比7.1％減)となり、国内売上高は261億６千７百万円(前期比3.3％増)となりました。」
海外売上高の減少と国内売上高の増加が通期実績として確認された。 - FY2019-Q3海外売上高の減少幅拡大と国内売上高増加の継続有価証券報告書
「このうち海外売上高は310億１千２百万円(前年同期比7.1%減)となり、国内売上高は194億５千２百万円(前年同期比3.9%増)となりました。」
当第３四半期連結累計期間は、海外売上高が前年同期比7.1％減、国内売上高が3.9％増となり、海外減少・国内増加の構図を確認した。 - FY2019-Q2海外売上高減少と国内売上高増加有価証券報告書
「このうち海外売上高は208億４千４百万円(前年同期比6.5％減)となり、国内売上高は125億９千４百万円(前年同期比3.0％増)となりました。」
当第2四半期連結累計期間は、海外売上高が前年同期比6.5％減となる一方、国内売上高は3.0％増となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このうち海外売上高は440億２千２百万円(前期比8.1％増)となり、国内売上高は253億３千１百万円(前期比8.1％増)となりました。」
海外売上高は440億2,200万円で前期比8.1％増となり、グローバル展開の規模を通期実績として確認した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、第１四半期連結会計期間において双葉電子科技開発(北京)有限公司、第２四半期連結会計期間より株式会社カブクと株式会社原振精工を新たに連結の範囲に含めています。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、北京法人、カブク、原振精工を連結範囲に含めた状態を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間より株式会社カブクと株式会社原振精工を新たに連結の範囲に含めています。」
カブクと原振精工を新たに連結範囲に含めた。原振精工は韓国子会社による取得であり、海外生産器材事業の基盤を拡大した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において双葉電子科技開発(北京)有限公司を連結の範囲に含めています。」
北京の関係会社について重要性の増加を受けて連結範囲に含め、海外事業基盤の連結上の範囲を拡大した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループでは、今後もグローバルな市場への展開のために、主に日本における研究開発が不可欠であると考えており、そのための研究開発投資とグループ内の事業投資を今後も継続していきます。」
グローバル展開を支える日本での研究開発投資とグループ内事業投資の継続方針を再掲した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、第１四半期連結会計期間よりキシン・ベトナム・カンパニー・リミテッドを連結の範囲に含めています。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、第１四半期からベトナム法人を連結範囲に含めた状態を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、当社グループ（当社および当社の関係会社）が営む事業の内容について、重要な変更はありません。なお、第１四半期連結会計期間よりキシン・ベトナム・カンパニー・リミテッドを連結の範囲に含めています。」
事業内容に重要な変更はないとしつつ、第１四半期からベトナム法人を連結範囲に含めた状態を継続している。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、キシン・ベトナム・カンパニー・リミテッドは重要性が増したため、新たに連結の範囲に含めています。」
ベトナム関係会社の重要性増加に伴い、連結範囲に追加された。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、今後もグローバルな市場への展開のために、主に日本における研究開発が不可欠であると考えており、そのための研究開発投資とグループ内の事業投資を今後も継続していきます。」
海外売上高430億12百万円、海外生産拠点を背景に、日本の研究開発とグループ内投資を継続する方針。