リード（6982）・リスク対処
売上債権の回収不能と貸倒引当金の追加計上
FY2017に初出。22回の記載のうち16回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026。
22記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
貸倒引当金の見積り乖離・追加引当リスク24社が書いているテーマ・逆風23社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。14社中4社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている24社のうち14社を表示しています。上の文は24社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） △ 1,130 △ 2,800」
営業活動によるキャッシュ・フロー上、貸倒引当金は前期の1,130千円減少から当期は2,800千円減少となった。回収不能リスクに備える引当残高は数値上縮小した。 - FY2025対処有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） 1,110 △ 1,130」
貸倒引当金は前期の1,110千円増加から当期は1,130千円減少となり、回収不能リスクに備える引当残高は数値上縮小した。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 80 △ 50」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の80千円から50千円へ減少し、回収不能リスクへの引当残高は数値上縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） 1,110」
営業活動によるキャッシュ・フロー上、貸倒引当金の増加額1,110千円が計上され、回収不能リスクに備える引当が増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 110 △ 80」
受取手形及び売掛金等に係る貸倒引当金残高は前期末の110千円から80千円へ減少し、数値上は回収不能リスクへの引当残高が縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 110 △ 60」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の110千円から60千円へ減少し、回収不能リスクへの引当残高は数値上さらに縮小した。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 110 △ 70」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の110千円から70千円へ減少し、数値上は回収不能リスクへの引当残高が縮小した。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 140 △ 110」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の140千円から110千円へ減少し、回収不能リスクに備える引当残高は数値上縮小した。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 140 △ 120」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の140千円から120千円へ減少し、数値上は回収不能リスクへの引当残高が縮小した。 - FY2022対処有価証券報告書
「貸倒引当金の増減額（△は減少） △ 1,010」
営業活動によるキャッシュ・フロー上、貸倒引当金は1,010千円減少し、回収不能リスクに備える引当残高は数値上縮小した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 260 △ 170」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の260千円から170千円へ減少し、数値上は回収不能リスクへの引当残高が縮小した。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 620 △ 320」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の620千円から320千円へ減少した。得意先の支払能力低下に伴う追加引当リスクに関係する残高は、前期末比で数値上縮小している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 620 △ 290」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の620千円から290千円へ減少した。得意先の支払能力低下に伴う追加引当リスクに関係する残高は数値上縮小している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 1,170 △ 560」
貸倒引当金残高は前事業年度末の1,170千円から560千円へ減少している一方、前四半期報告時の490千円からは70千円増加した。直近四半期では、売上債権の回収不能に備える引当残高が小幅に増加している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △1,170 △490」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の1,170千円から490千円へ減少した。得意先の支払能力低下に伴う追加引当リスクに関係する残高は数値上縮小している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 1,170 △ 530」
受取手形及び売掛金に係る貸倒引当金残高は前期末の1,170千円から530千円へ減少した。得意先の支払能力低下に伴う追加引当リスクに関係する残高は数値上縮小している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「将来、得意先の財務状況が悪化し、支払い能力が低下した場合には、追加引当が必要となる可能性があります。」
得意先の財務状況悪化・支払能力低下に伴う貸倒引当金の追加計上リスクを継続している。 - FY2019-Q3対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 1,210 △ 1,120」
貸倒引当金残高は前事業年度末の1,210千円から1,120千円へ減少した。得意先の支払能力低下等に伴う追加引当リスクに関係する残高は数値上縮小している。 - FY2019-Q2対処有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 1,210 △ 1,050」
貸倒引当金残高は前事業年度末の1,210千円から1,050千円へ減少した。得意先の支払能力低下に伴う追加引当リスクに関係する残高は数値上縮小している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「将来、得意先の財務状況が悪化し、支払い能力が低下した場合には、追加引当が必要となる可能性があります。」
得意先の財務状況悪化・支払能力低下に伴う貸倒引当金の追加計上リスクを継続している。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「貸倒引当金 △ 280 △ 1,050」
貸倒引当金残高は前事業年度末の280千円から当第3四半期会計期間末には1,050千円へ増加した。得意先の支払能力低下等に伴う追加引当リスクに関係する残高が増えている。 - FY2017初出有価証券報告書
「将来、得意先の財務状況が悪化し、支払い能力が低下した場合には、追加引当が必要となる可能性があります。」
得意先の財務状況悪化・支払能力低下により、貸倒引当金の追加計上が必要となる可能性を会計見積り上のリスクとして記載している。