TCFD賛同と気候シナリオ分析・財務影響開示
FY2020に初出。8回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は委員会を臨時開催含む３回実施し、製品ＣＦＰのデータ精度の向上に向けた取り組み、新しい省エネ目標の検討、事業所へのオンサイト太陽光発電設備導入・敷地外からの再エネ由来電力調達、Scope 3削減に向けたロードマップなどについて議論を行いました。」
TCFD対応が、製品CFP、オンサイト太陽光、再エネ調達、Scope3削減ロードマップの検討へ進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「2024年度のＧＨＧ排出量（Scope1,2）は104万t-CO2e※、再エネ導入比率は39.1％※であり2024年度ＧＨＧ排出量（Scope1,2）目標・再エネ導入目標ともに中期目標を達成いたしました。」
Scope1,2排出量104万t-CO2e、再エネ導入比率39.1％となり、2024年度の両目標を達成した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2022年度は移行シナリオ分析のさらなる深化、2023年度は当社の主要な製造拠点及び事業所（当社グループ従業員数の８割をカバー）を対象とした物理リスク分析のさらなる深掘りを行っております。」
TCFD対応が、主要製造拠点・事業所を対象とする物理シナリオ分析、VPP契約、Scope3削減活動、カーボンフットプリント算定へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度に、20ヶ所の主要な製造拠点及び事業所（当社グループ従業員数の８割をカバー）を対象としてシナリオ分析を行っております。」
TCFD対応が、20拠点・従業員の8割を対象とするシナリオ分析、移行リスク・機会分析、PPA契約、カーボンフットプリント算出着手へ進展した。 - FY2022前進有価証券報告書
「・ＳＢＴ認定の取得による脱炭素に向けた中長期目標の設定 ・ＴＣＦＤ提言に沿った、リスクや機会の特定及びシナリオ分析の実施・開示 ・ＲＥ100達成に向けた再エネ導入の実施 ・ＣＤＰ 気候変動調査2021で初のＡリスト企業に選出」
TCFD対応が、SBT認定、シナリオ分析・開示、再生可能エネルギー導入、CDP Aリスト選出という具体的な進展を伴って示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、新型コロナウイルス感染症の変異株の感染拡大や半導体等の供給制約の継続などもあり、世界経済の先行きは不透明な状況にあります。」
気候変動対応そのものの変更ではないが、TCFDで扱う外部環境上のリスクとして、感染症変異株と供給制約の継続が記載された。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、気候変動に関するリスクや機会に関しては、ＴＣＦＤ（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）提言に基づいた内容を開示しております。具体的な各施策については、ＳＢＴ（Science Based Targets）のガイドラインに沿って更に各取り組みを強化し、将来的には2050年のＲＥ100を実現のため、活動してまいります。」
TCFD・SBTに基づく気候変動対応が、省エネ施策、カーボンプライシング、ハザードマップ、生産・輸送分散などの具体策へ展開された。 - FY2020初出有価証券報告書
「また、2020年１月には、ＴＣＦＤ（Task Force on Climate-related Financial Disclosures）提言に賛同の意を表明しました。今後は気候変動に関するリスク・機会を抽出し、シナリオ分析に沿って財務影響の開示を進めてまいります。」
TCFD提言への賛同と、気候変動リスク・機会の抽出、シナリオ分析、財務影響開示の方針が初めて示された。