SBTに沿った温室効果ガス排出量削減
FY2018に初出。9回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度のＧＨＧ排出量（Scope 1,2）は93.8万t-CO2e※、再エネ導入比率は45.9％※であり2025年度ＧＨＧ排出量（Scope 1,2）目標・再エネ導入目標ともに中期目標を達成いたしました。」
Scope1・2排出量93.8万t-CO2e、再エネ導入比率45.9％となり、2025年度の両中期目標を達成した。2030年以降の削減・再エネ目標も継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2050年度目標 ＧＨＧ排出量（Scope1,2,3）：カーボンニュートラル 2040年度目標 ＧＨＧ排出量（Scope1,2）：カーボンニュートラル 2035年度目標 再生可能エネルギー導入比率：100％」
従来の電力再エネ100％・Scope1,2削減目標から、2035年再エネ100％、2040年Scope1,2、2050年Scope1,2,3カーボンニュートラルへ目標範囲と時間軸を拡張した。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年度のＧＨＧ排出量（Scope1+2）は105万t-CO2e※１、再エネ導入比率は36.3％※１であり2024年度ＧＨＧ排出量（Scope1+2）目標・再エネ導入目標ともに１年前倒しで達成いたしました。」
気候変動対策について、Scope1・2排出量105万t-CO2e、再エネ導入比率36.3％となり、2024年度中期目標を1年前倒しで達成した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度の温室効果ガス排出量は134万t-CO₂e(Scope１+２)、再エネ導入率は24％となりました。」
気候変動対策が、Scope1・2排出量134万t-CO2e、再エネ導入率24％、約570件の省エネ施策、PPA契約等の実績へ進展した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「＜2030年目標＞ ・Scope１,２を46％削減する。(2019年度比) ・Scope３を27.5％削減する。(2019年度比) ・事業活動での使用電力の再生可能エネルギー使用比率を50％にする。 ＜2024年目標＞ ・Scope１,２を20％削減する。（2019年度比） ・事業活動での使用電力の再生可能エネルギー使用比率を25％にする。」
従来の2021年度排出量140万t-CO2以下という目標から、2024年・2030年のScope1～3削減率と再生可能エネルギー比率を伴う中長期目標へ拡張された。 - FY2021前進有価証券報告書
「炭素税への対応として、毎年数百件の省エネ施策を実施し、年間約５万tのCO2を削減しております。2021年度からは、新規に導入したカーボンプライシング制度を活用し、省エネ活動を更に加速させます。」
温室効果ガス削減策が、毎年数百件の省エネ施策、年間約5万tの削減、2021年度からのカーボンプライシング制度として具体化された。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「ＳＢＴ（Science Based Target）のガイドラインに沿って、当事業におけるCO2排出量を2021年度に140万t-CO2以下という目標を定めており、目標必達に向け、新たな制度導入を検討しております。」
従来の排出削減方針が、2021年度に140万t-CO2以下という期限・数値付き目標へ具体化された。 - FY2019温室効果ガス排出量見込みが143万tから170万tへ増加有価証券報告書
「当事業年度の当社グループにおける温室効果ガス排出量は170万t-CO2を見込んでおりますが、パリ協定により国際的な枠組みが強化される中でさらなる温室効果ガス排出量の抑制が求められています。このため当社グループではサプライチェーンとの協働や、ＳＢＴ（Science Based Targets）に沿った温室効果ガス排出量の削減を推進するため、取締役を委員長とする温暖化防止委員会を組織し、当社グループ全体で対策を進めています。」
SBT、サプライチェーン協働、温暖化防止委員会による施策は継続された一方、当年度の排出量見込みは170万t-CO2へ更新された。 - FY2018初出有価証券報告書
「当事業年度の当社グループにおける温室効果ガス排出量は143万t-CO2を見込んでおりますが、パリ協定により国際的な枠組みが強化される中でさらなる温室効果ガス排出量の抑制が求められています。このため当社グループではサプライチェーンとの協働や、ＳＢＴ（Science Based Targets）に沿った温室効果ガス排出量の削減を推進するため、取締役を委員長とする温暖化防止委員会を組織し、当社グループ全体で対策を進めています。」
温室効果ガス排出量143万t-CO2の見込みを示し、SBT、サプライチェーン協働、取締役を委員長とする温暖化防止委員会による削減施策を初めて独立したテーマとして確認できる。