中期構想2021によるポートフォリオ経営・経営基盤再構築
FY2019に初出。9回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度において、設備投資の累計は2,478億円となりました。戦略投資は、実行済及び実行決裁済案件の累計が283億円となりました。また株主還元は、配当金の支払い累計が1,107億円、自己株式取得が1,000億円となりました。」
中期方針2027のキャピタル・アロケーションについて、設備投資、戦略投資、株主還元の累計進捗を具体的に開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「１層目は、需要の成長に追随した供給力、技術的な限界を破って実現するカッティングエッジの技術力、事業効率の向上の３つをもって業界トップの位置づけを確実にするための取り組みを推進してまいりました。」
3層ポートフォリオ経営が、海外新生産棟・材料合弁、世界最小MLCC、Resonant社XBAR開発、事業選択と集中、3層目事業の社会実装へ展開された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、積層セラミックコンデンサの材料の安定供給体制構築のため、石原産業株式会社・富士チタン工業株式会社・当社で、合弁会社「ＭＦマテリアル株式会社」を設立しました。また、電子機器・車載向けコイル製品の中長期的な需要の増加に対応できる体制の構築を目的として、ベトナムでの新生産棟が竣工しました。」
3層ポートフォリオ経営が、材料安定供給、ベトナム新生産棟、差異化製品の量産化、事業選択と集中などの具体策へ進展した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度には、積層セラミックコンデンサの中長期的な需要増加に対応した生産体制の構築を目的としてタイでの新生産棟が竣工しました。また、２層目は、差異化技術の強化を進めることで市場シェアの獲得に努めるとともに、事業の選択と集中などポートフォリオの見直しを行うことで財務体質の改善に努めてまいります。」
3層ポートフォリオによる中期構想が、タイ新生産棟の竣工、Resonant社のPMI・XBAR開発、共創プロジェクト開始などへ展開された。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度に当社グループは、新たな長期構想として「Vision2030」、次連結会計年度を初年度とした3か年の取り組み計画である「中期方針2024」を策定いたしました。」
中期構想2021の振り返りを行い、2030年までの長期構想と次期3か年計画へ経営計画を切り替えた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「コネクティビティモジュールにおいて製品ポートフォリオ見直しによりスマートフォン向けの売上が減少したほか、高周波モジュールがスマートフォン向けで減少しました。」
ポートフォリオ経営の具体策として、モジュール事業で製品ポートフォリオの見直しを進めていることが示された。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「リチウムイオン二次電池において事業ポートフォリオ見直しを進めている影響でスマートフォン向けの売上が大きく減少しました。」
中期構想2021で掲げたポートフォリオ経営について、電池事業で事業ポートフォリオ見直しを進めていることが具体的に示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「施策として事業性評価モデルの導入に努めております。」「サプライチェーン全体を一元的に管理し、意思決定から実行までを高速化、高精度化するための業務プロセスとそれをサポートするシステムの構築を進めております。」
中期構想2021が、事業性評価モデル、ポートフォリオ管理、サプライチェーン管理システム等の具体的施策へ展開された。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は新たに、2020年３月期を初年度とした３カ年の取り組み方針である「中期構想2021」を策定いたしました。成長市場を事業機会として的確に捉える一方、健全な成長を実現するために、ポートフォリオ経営による適切な経営資源配分を実践し、さらなる顧客価値の創造を目指します。また、資本・労働生産性を飛躍的に向上させると同時に、需要変動に対応する安定的な供給体制を構築してまいります。そして、事業規模の拡大に対応できる強固な経営基盤を再構築するとともに、当社が及ぼす社会や環境への影響を十分に認識し、これらに配慮した事業運営を行ってまいります。」
2020年3月期を初年度とする3カ年の新たな取り組み方針として、ポートフォリオ経営、経営資源配分、生産性向上、安定供給、経営基盤再構築を一体的に掲げている。