IoTによる事業領域の拡大
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- FY2026生成AIを含む先端技術への拡張有価証券報告書
「生成AIをはじめとする先端テクノロジーの活用が広がる中で、世界のモノづくりを取り巻く環境は変化を続けており、当社グループが取り組むべき事業領域は、ますます拡大していくことが見込まれます。」
従来のAI等に加え、生成AIを含む先端テクノロジーを事業領域の拡大要因として明示した。 - FY2021前進有価証券報告書
「第3世代のAI(人工知能)エンジンによる基板配置配線の効率化と自動化、ナレッジデータベースとAIを組合せた設計支援、AI活用によるノイズ対策や設計ルールチェック機能など様々なプロジェクトにも継続して取り組んでいます。」
AIを基板設計、設計支援、ノイズ対策、設計ルールチェックへ適用する複数の具体的プロジェクトが継続している。 - FY2020前進有価証券報告書
「AIの更なる進歩や次世代の通信システム5Gのサービス提供が開始されるなど、世界のモノづくりを取り巻く環境が劇的に変化し、設計・製造プロセス改革が急務となる中で、当社グループが取り組むべき事業領域は今後も拡大していくことが見込まれます。」
AIに加えて5Gを事業領域拡大の要因として明示し、研究開発ではAIエンジン、AIによる設計支援、5G関連の通信製品の開発・製品化が記載されている。 - FY2018前進有価証券報告書
「ビッグデータ・ナレッジマネージメント製品「Knowledge Explorer」では、社内外に散在するドキュメントから、重要語句を割り出すために機械学習を用いたエンジンを再開発しており、リリースに向けて評価の最終段階を迎えています。」
人工知能・機械学習を事業領域の拡大要因として示してきた流れの中で、Knowledge Explorerの機械学習エンジンがリリース前の最終評価段階に到達している。 - FY2017対象技術の追加有価証券報告書
「一方で、「IoT（Internet of Things）」が様々な製品のネットワーク化を進め、また、人工知能が長足の進歩を遂げており、当社グループがソフトウェア技術を活用して取り組むべき事業領域は、今後とも拡大していくことが見込まれます。」
IoTに加えて人工知能の進歩も、ソフトウェア技術で取り組む事業領域の拡大要因として明示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「世界的な広がりを見せつつある「IoT（Internet of Things）」が様々な製品の電子化・ネットワーク化を進展させており、当社グループがソフトウェア技術を活用して取り組むべき事業領域は、今後とも拡大していくことが見込まれます。」
IoTによって製品の電子化・ネットワーク化と自社の事業領域が拡大するとの認識が初出である。