民需製品の価格競争激化
FY2016に初出。9回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
日本アビオニクスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2019年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。85社中41社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに106社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「当社企業グループが事業を展開するエレクトロニクス業界において競争が激化しており、特に電子機器製品は激しい価格競争にさらされております。」
電子機器製品の価格競争リスクと、コストダウン・高付加価値製品投入による対応を継続して記載した。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社企業グループが事業を展開するエレクトロニクス業界において競争が激化しており、特に電子機器製品は激しい価格競争にさらされております。」
電子機器製品の価格競争リスクと、コストダウン・高付加価値製品投入による対応を継続して記載した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社企業グループではコストダウンを進めるとともに、高付加価値新製品の継続的な投入により市場競争力の維持・向上に努めておりますが、価格競争のさらなる激化や長期化が生じた場合、当社企業グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
電子機器製品の価格競争リスクと、コストダウン・高付加価値新製品による対応を継続して記載した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社企業グループが事業を展開するエレクトロニクス業界において競争が激化しており、特に電子機器製品は激しい価格競争にさらされております。」
電子機器製品の価格競争激化と、コストダウン・高付加価値新製品投入による対応方針を継続した。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「電子機器は、赤外線機器が、海外は価格競争の激化により減少しましたが、国内は鉄鋼・電力向けシステムが堅調に推移したことから売上高が増加しました。一方、接合機器は、国内は堅調な自動車部品市場を中心に売上高が増加しましたが、海外はスマートフォン市場の減速により設備投資が低迷し、情報機器向けの売上高が大幅に減少しました。セグメント損益は諸経費の削減に努めたものの、売上高の減少により悪化しました。この部門の当期の売上高は、29億５百万円（前年同四半期比16.8％減）となりました。」
民需製品の価格競争激化が、赤外線機器の海外売上減少として実績化した。電子機器セグメント全体でも売上高は2,905百万円、前年同期比16.8％減となった。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社企業グループが事業を展開するエレクトロニクス業界において競争が激化しており、特に民需製品は激しい価格競争にさらされております。当社企業グループではコストダウンを進めるとともに、高付加価値新製品の継続的な投入により市場競争力の維持・向上に努めております。」
民需製品の価格競争激化と、コストダウン・高付加価値新製品投入による対応方針を継続した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社企業グループが事業を展開するエレクトロニクス業界において競争が激化しており、特に民需製品は激しい価格競争にさらされております。」
民需製品の価格競争激化と、コストダウン・高付加価値新製品投入による対応方針を継続して記載した。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「既成製品が競争激化により低迷」
民需の既成製品が競争激化により低迷したと説明され、価格競争リスクが製品販売の低迷として顕在化している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社企業グループが事業を展開するエレクトロニクス業界において競争が激化しており、特に民需製品は激しい価格競争にさらされております。」
コストダウンと高付加価値新製品の投入を対処策として併記。