独自エレクトロニクス技術・システム技術による新価値創造
FY2016に初出。32回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに1社。
- FY2025前進有価証券報告書
「研究開発においては、パワー半導体モジュールの熱マネジメント課題を解決する「ボイド低減超音波リフロー技術」を開発し、現在、製品化を推進しております。また、電子デバイスや半導体市場における微小領域の熱解析のニーズに応え、微細な変化を捉える「超高性能サーモグラフィＨ９３００」、及び医療現場の効率化と患者負担を軽減する「ポータブル型医用サーモグラフィＦ５０ＭＥ」を発売いたしました。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による新価値創造について、ボイド低減超音波リフロー技術の開発・製品化推進、H9300およびF50MEの発売まで進展した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな製品やソリューションを生み出す研究開発力、ＱＣＤの向上を図るものづくり力、新規顧客獲得のためのマーケティング力の強化により、競争力の向上及び受注・売上の拡大に努める」
独自技術を基礎に新製品・ソリューションを創出する方向性を継続した。研究開発費総額は293百万円だったが、新たな研究開発上のマイルストーンは記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「それらの成果をもとに、実物大の試作品を完成させました。試作品は、複数の情報を同時に表示可能で、かつ、表示情報を自由に選択及び入れ替えができる機能を搭載し、より少ない人数での運用を想定した設計としました。なお、試作したコンソールにおいては、その成果を特許出願いたしました。」
独自技術による新価値創造について、艦船搭載用コンソールの実物大試作品を完成し、特許出願まで進めた。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は３億54百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続した。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、487百万円であり、主な研究内容は以下のとおりであります。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による新価値創造を継続し、研究開発費は487百万円となった。AI画像処理、EV向け溶接、遠隔監視製品など具体的な開発・製品化が進んだ。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「このような状況において当社企業グループは、経営基盤強化と成長戦略を推進するため、計画的な研究開発投資を実施しており、センシングソリューションでは工場や施設の設備老朽化に対する人による巡回点検に代わり遠隔監視を可能とする新製品を発表しました。」
計画的な研究開発投資を継続し、当第3四半期累計期間の研究開発費は353百万円となった。遠隔監視を可能とする新製品の発表も含め、独自技術による新価値創造を具体化した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は２億17百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発方針に重要な変更はないとの説明を継続した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は99百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発活動に重要な変更はないと説明され、当第１四半期累計期間の研究開発費は99百万円だった。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費の総額は、425百万円であり、主な研究内容は以下のとおりであります。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発を継続し、研究開発費は前年度の393百万円から425百万円へ増加した。空中物件検知、溶接ヘッド、赤外線カメラモジュールなど具体的な開発も記載された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は３億３百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発方針に重要な変更はなく、当第３四半期累計期間の研究開発費総額は303百万円だった。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は２億７百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費総額は207百万円だった。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は80百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による新価値創造の研究開発活動に重要な変更はなく、研究開発費は80百万円だった。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、393百万円であり、主な研究内容は以下のとおりであります。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による新技術・新製品開発を継続し、研究開発費は前年度の280百万円から393百万円へ増加した。空中物件検知、溶接電源、発熱者スクリーニング製品など具体的な開発も記載された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は３億６百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続した。当第３四半期累計期間の研究開発費総額は306百万円だった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は１億77百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとの説明を継続した。当第２四半期累計期間の研究開発費総額は177百万円だった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社企業グループは、独自のエレクトロニクス技術とシステム技術をもとに、新しい価値を創造することを目指し、先端技術分野での基礎研究、応用研究をはじめとして、事業運営に直結した新技術、新製品の開発を行っております。」
独自技術による新技術・新製品開発の方針を継続した。当年度の研究開発費総額は280百万円で、前年度の310百万円から減少した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は２億20百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期累計期間の研究開発費総額を220百万円と記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は１億45百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期累計期間の研究開発費総額を145百万円と記載した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は61百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発方針に重要な変更はなく、研究開発費は61百万円だった。 - FY2019前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、実証試験に向けて、光波センサ各ユニットのハードウェア設計・製作を完了し、無人ヘリコプターに搭載した状態において、機体振動特性にマッチングした防振性能により、ブレ等画像処理に影響を及ぼす要素の排除と画質の確保を確認しました。」
独自のエレクトロニクス技術・システム技術による研究開発を継続し、画像処理研究ではハードウェア設計・製作完了と搭載試験まで進んだ。研究開発費は310百万円だった。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は２億45百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期累計期間の研究開発費総額を245百万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は１億64百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
独自技術・システム技術による新価値創造の研究開発方針に重要な変更はなく、当第２四半期累計期間の研究開発費は164百万円だった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は80百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費総額を80百万円と記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社企業グループは、独自のエレクトロニクス技術とシステム技術をもとに、新しい価値を創造することを目指し、先端技術分野での基礎研究、応用研究をはじめとして、事業運営に直結した新技術、新製品の開発を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、３億78百万円であり」
独自技術による新価値創造と新技術・新製品開発の方針を継続した。研究開発費は378百万円で、前年度の440百万円から減少した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は３億10百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費総額を３億10百万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は２億63百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費総額を2億63百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は74百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費総額を74百万円と記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社企業グループは、独自のエレクトロニクス技術とシステム技術をもとに、新しい価値を創造することを目指し、先端技術分野での基礎研究、応用研究をはじめとして、事業運営に直結した新技術、新製品の開発を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、４億40百万円であり、主な研究内容は以下のとおりであります。」
研究開発方針を継続し、研究開発費は前期の3億54百万円から4億40百万円へ増加した。車載型異物検知システム、レーザソルダリング、TS600シリーズなど複数の具体的研究・製品開発を記載した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は３億７百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費総額を3億7百万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は１億74百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費総額を1億74百万円と記載している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社企業グループの研究開発費総額は80百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社企業グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期の研究開発費総額を80百万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社企業グループは、独自のエレクトロニクス技術とシステム技術をもとに、新しい価値を創造することを目指し、先端技術分野での基礎研究、応用研究をはじめとして、事業運営に直結した新技術、新製品の開発を行っております。なお、当連結会計年度における研究開発費の総額は、３億54百万円であり」
研究開発を新技術・新製品と新価値創造に結びつける方針を記載。研究開発費は354百万円。