技術継承を担う人材の確保と育成
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社では、「エノモトキャリア形成プログラム」を策定し、各階層において課題に沿った教育を実施しております。各管理職には人財育成、組織力向上を目的に1年にわたる研修を実施しているほか、中堅社員層には、自分自身のセルフマネジメント管理能力向上を目的とした研修の実施、また、全従業員が対象のWEB研修等でいつでも、どこでも学ぶことのできる環境を整えるなど、成長及び学びの意欲を支えております。」
従来の採用・教育、管理職研修、WEB研修、1on1等に加え、キャリア形成プログラム、中堅社員向け研修、健康管理、多様な働き方支援を体系的に記載している。 - FY2024健康管理・多様な働き方施策の具体化有価証券報告書
「加えて、一人ひとりが心身ともに健康な状態で能力を存分に発揮するために、週の労働時間について本人や管理者に通知するアラーム機能などの過重労働防止策、健康手当の支給や禁煙外来受診料の会社負担、特定保健指導の実施によって従業員の健康管理に注力しております。さらに、多様な働き方を支援するため、以下の取組を行いワークライフバランスの充実を推進しております。」
従来の採用・教育、1年間の管理職研修、WEB研修、1on1等に加え、労働時間アラーム、健康手当、禁煙外来費用負担、特定保健指導、時間単位有給休暇や育児・介護関連制度など、健康管理と多様な働き方の施策を具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「各階層において課題に沿った教育を実施しており、各管理職には人財育成、組織力向上を目的に1年に渡る研修を実施しているほか、全従業員が対象のWEB研修や通信教育等でいつでも、どこでも学ぶことのできる環境を整え、成長及び学びの意欲を支えております。また、毎年の自己申告調査や上司と部下による定期的な1on1ミーティングにより、個人の存在意義を深め、本音で話し合い、失敗を恐れずチャレンジできる職場づくりを実施しております。」
従来の採用・教育方針に加え、管理職向け1年間研修、全従業員向けWEB研修・通信教育、自己申告調査、定期的な1on1ミーティングという具体的な人財育成・職場づくりの施策を記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「国内外を問わずより幅広い人財の確保を図るとともに、中長期的視点に基づいた教育により人財育成を行っております。また従業員の能力や要望を正確に把握することで最善のワークライフバランスの実現を目指し、各個人が能力を最大限に発揮できる職場づくりに努めて参ります。」
幅広い人財の確保、中長期的な教育、能力・要望の把握、ワークライフバランスを通じた人財育成方針を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社に蓄積されている技術は貴重な経営資源であるものの、個人の経験や感覚に委ねられている部分も多くあることから、それらを客観的に分析しデジタルデータ化を進めることで技術の伝承と工程の自動化を促進し、金型技術の新たなステージへの進化を目指します。」
人材確保・教育による技術継承に加え、熟練者の経験や感覚を分析・データ化し、自動化と結びつける具体的な継承手段を示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「国内外を問わず、より幅広い人材の確保を図るとともに、中長期的視点に基づいた教育により人材育成を行っております。また従業員の能力や要望を正確に把握することで最善のワークライフバランスの実現を目指し、各個人が能力を最大限に発揮できる職場づくりに努めております。」
人材の確保・教育に加え、従業員の能力・要望の把握、ワークライフバランス、職場づくりを施策として記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「国内外を問わず、様々な募集活動による、より幅広い人材の確保と、社内外の研修やOJT教育を組み合わせた育成により、対処して参ります。」
技術継承を担う人材の確保・育成を、募集活動、研修、OJTによって進める課題として再確認している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「国内外を問わず、様々な募集活動による、より幅広い人材の確保と、社内外の研修やOJT教育を組み合わせた育成により、対処して参ります。」
人材の確保と技術継承を、募集活動、研修、OJTによって進める課題として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの経営理念にもありますとおり『経営の中心は人』であり、培ってきた技術力の継承と発展を担う、特に若い世代の技術者の確保と育成は恒久的な課題であります。国内外を問わず、様々な募集活動による、より幅広い人材の確保と、社内外の研修やOJT教育を組み合わせた育成により、対処して参ります。」
採用活動、社内外研修、OJTを組み合わせた人材施策を示している。