原材料価格高騰・調達量・納期確保の困難化
FY2016に初出。19回の記載のうち9回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-08-06。
岡谷電機産業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに25社。
- 2026-08-06悪化決算
「足元の更なる原材料コストの上昇が懸念されるなか、収益性改善に向けては低採算製品の統廃合、材料の見直しや調達コスト低減、製品価格の改定等の取組みを進め、変動費率の改善に取り組むとともに、生産体制の抜本的な見直しとコスト構造を聖域なく見直すことで固定費の縮減を進めています。」
原材料コストの更なる上昇が懸念される一方、製品統廃合、材料・調達コストの見直し、価格改定、固定費縮減を対応策として示している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「原材料調達コストの更なる上昇やコンデンサ製品における新製品の立上げ並びに生産ラインの再構築に伴う一時的な費用増加の影響を補うには至らず、営業損失となりました。」
原材料調達コストの更なる上昇に加え、新製品立上げ・生産ライン再構築に伴う一時費用も発生し、コスト上昇の利益への影響が続いている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「営業利益については、コスト構造改革の推進や製品価格の改定を引き続き推進したものの、原材料調達コストの上昇やコンデンサ製品における新製品の立上げ並びに生産ラインの再構築にともなう一時的な費用増加等により営業損失となりました。」
原材料調達コストの上昇が続き、製品価格改定やコスト構造改革を進めたものの、コンデンサ製品の新製品立上げ・生産ライン再構築に伴う一時費用も加わり、営業損失として利益への影響が現れている。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、営業利益については、コスト構造改革の推進や製品価格の見直しを引き続き推進しましたが、売上高減少や原材料の調達コスト増加の影響等により、黒字確保に至りませんでした。」
原材料の調達コスト増加が引き続き利益を押し下げ、コスト構造改革や製品価格の見直しを進めたものの、営業黒字を確保できない結果となった。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「一方、営業利益につきましては、原材料価格やエネルギーコストの上昇、円安による海外原材料の調達コスト増加等による押し下げの影響を受けながらも、コスト構造改革に向けた様々な取組み並びに製品価格への反映による効果もあり、前年同期に比べ増益となりました。」
原材料・エネルギー・為替によるコスト上昇は継続しているが、コスト構造改革と製品価格への反映が利益押し上げ効果をもたらしたと説明している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、原材料価格やエネルギーコストの上昇、円安による海外原材料の調達コスト増加等による押し下げの影響を受けながらも、コスト構造改革に向けた様々な取組み並びに製品価格への反映による効果もあり、前年同期に比べ増益となりました。」
原材料・エネルギー・為替によるコスト上昇要因は継続しているが、コスト構造改革と製品価格への反映による効果が利益押し上げ要因として示され、影響への対処が進んでいる。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「ロシアによるウクライナ侵攻の長期化による原材料価格の変動やエネルギー価格の上昇」
従来の原材料価格・輸送費・供給制約に加え、エネルギー価格の上昇が明示され、調達・コスト上昇要因が広がっている。利益面でも原材料価格、エネルギーコスト、円安による海外原材料調達コストの押し下げ影響を受けたと説明している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「国際商品市況の高騰や輸送網の混乱は、調達コストの上昇や原材料の調達困難に起因した出荷遅延に繋がる可能性があります。また、原材料価格の上昇や輸送コスト高騰に加え、ウクライナ情勢の長期化に起因した原材料価格の変動や供給面での制約等による下振れリスクも想定しております。」
原材料価格、輸送費、供給制約、ウクライナ情勢に起因する調達リスクを継続して認識している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、利益面につきましては、原材料価格の上昇や円安による海外原材料の調達コスト増加等による利益押し下げの影響を受けながらも、前出の増収及びコスト構造改革に向けた様々な取組みによる利益押し上げ効果もあり、前年同期に比べ増益となりました。」
原材料価格上昇や円安による海外原材料調達コスト増加が利益押し下げ要因として続く一方、増収とコスト構造改革の取組みによる利益押し上げ効果も継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、利益面につきましては、原材料価格の上昇や円安による海外原材料の調達コスト増加等による利益押し下げの影響を受けながらも、前出の増収及びコスト構造改革に向けた様々な取組みによる利益押し上げ効果もあり、前年同期に比べ増益となりました。」
原材料価格上昇と円安による海外原材料調達コスト増加が利益押し下げ要因として継続している。一方、増収とコスト構造改革の取組みによる利益押し上げ効果も記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「中国上海市でのロックダウンによる経済活動の停滞の影響やウクライナ情勢の長期化等による原材料コスト・物流費の上昇や供給面での混乱」
原材料コスト・物流費の上昇と供給面の混乱が、上海ロックダウンやウクライナ情勢の長期化を背景に継続・拡大している。利益面では原材料価格上昇や円安による海外原材料調達コスト増加が利益押し下げ要因となっている。 - FY2022-Q3価格反映による解消対応開始有価証券報告書
「なお、原材料価格の上昇や輸送コスト増については、お客様のご理解をいただきながら、価格へ反映する等、足元発生しているコスト増加要因については、解消に向けた取り組みを行っておりますが、その効果の発現は来年度以降に見込んでおります。」
原材料価格上昇や輸送コスト増が継続するなか、顧客の理解を得ながら価格へ反映するなど、コスト増要因の解消に向けた対応を開始している。効果の発現は来年度以降と見込んでいる。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「これらに加え前出の原材料価格の上昇等により、期初における想定以上のコストが発生しています。目下の課題は、これら生産活動への影響及びコストの極小化であります。」
原材料価格の上昇等による期初想定以上のコストが実際に発生し、調達・コスト上昇リスクが業績上の課題として現れている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「一方で、原材料価格の上昇やコンテナ不足による輸送コスト高騰等をはじめとする様々な懸念がより一層顕在化しており、予断を許さない情勢が続いています。」
従来の調達価格・調達量・納期リスクに加え、原材料価格の上昇とコンテナ不足による輸送コスト高騰が、より一層顕在化した懸念として示されている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「国際商品市況の高騰や輸送網の混乱は、調達コストの上昇や原材料の調達困難に起因した出荷遅延に繋がる可能性があります。」
従来の価格・数量・納期リスクに、国際商品市況と輸送網の混乱による出荷遅延を加えて、調達リスクを具体化している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、石油製品、金属材料等を多くの取引先から調達しております。景気の変動、需要の変動などにより、調達価格の高騰あるいは調達量、納期の確保が継続的に困難になる可能性があります。」
原材料の調達価格、調達量、納期の確保に関するリスクを継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「景気の変動、需要の変動などにより、調達価格の高騰あるいは調達量、納期の確保が継続的に困難になる可能性があります。」
石油材料、金属材料、電子部品の調達に関するリスクを挙げ、別途、新材料採用や総コスト対策を対応策として示している。