第9次中期経営計画によるものつくりの力の強化
FY2016に初出。25回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
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- FY2026再定義有価証券報告書
「当社は2026年４月より第12次中期経営計画（2027年３月期～2029年３月期）をスタートしております。ＥＭＣ対策に関する多様な製品の提供と幅広いソリューションを提供する「ノイズ・サージ対策のパートナー」に向けて、稼ぐ力の強化とコーポレート機能の強化により強固な経営基盤を再構築いたします。」
第11次中期経営計画から第12次中期経営計画へ移行し、EMC対策を軸とする持続的成長から、「ノイズ・サージ対策のパートナー」に向けた稼ぐ力・コーポレート機能・経営基盤の再構築へ重点を移している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社は2022年４月にスタートした第11次中期経営計画のもと、「コア事業であるＥＭＣ対策を軸とした持続的成長」に向けて、安定的収益基盤の確立に向けた事業ポートフォリオの再構築等の基本戦略を推進し、生産能力の拡大・生産性向上による生産体制の拡充等に取り組んでまいりました。」
第11次中期経営計画のもと、EMC対策を軸とした持続的成長、事業ポートフォリオ再構築、生産能力拡大・生産性向上を継続している。新たな完了マイルストーンは示されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「2022年４月よりスタートした第11次中期経営計画のもと、基本方針である「コア事業であるＥＭＣ対策を軸とした事業の持続的成長」に向けて、「当社の強みを活かした既存事業の強化」「安定的収益基盤の確立に向けた事業ポートフォリオの再構築」「成長分野での堅固な基盤となる製品群の拡充」等の基本戦略を推進しています。」
第11次中期経営計画のもとで、既存事業強化、事業ポートフォリオ再構築、成長分野の製品群拡充を基本戦略として継続している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社は第11次中期経営計画を策定し、本年度より始まる３年間の基本方針を「コア事業であるＥＭＣ対策を軸とした持続的成長」とし、安定的収益基盤の確立に向けた事業ポートフォリオの再構築等の基本戦略を推進いたしました。」
第11次中期経営計画の基本方針と、事業ポートフォリオ再構築による安定的収益基盤の確立を継続している。新たな計画変更や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当社は第11次中期経営計画を策定し、本年度より始まる３年間の基本方針を「コア事業であるＥＭＣ対策を軸とした持続的成長」とし、安定的収益基盤の確立に向けた事業ポートフォリオの再構築等の基本戦略を推進いたしました。」
第10次中期経営計画のフォローアップから第11次中期経営計画へ移行し、EMC対策を軸とする持続的成長、収益基盤の確立、事業ポートフォリオ再構築へ重点を移している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この様な経済環境のなか、当連結会計年度は事業環境の変化も踏まえ、第10次中期経営計画のフォローアップの１年と位置付けて取り組んでおります。」
第10次中期経営計画のフォローアップの1年という位置付けを継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この様な経済環境のなか、当連結会計年度は事業環境の変化も踏まえ、第10次中期経営計画のフォローアップの１年と位置付けて取り組んでおります。」
第10次中期経営計画のフォローアップの1年という位置付けを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「この様な経済環境のなか、当連結会計年度は事業環境の変化も踏まえ、第10次中期経営計画のフォローアップの１年と位置付け「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めに取り組んでおります。」
第10次中期経営計画のフォローアップ期間として、車載産業参入に向けた開発力・生産力の基礎固めを継続している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は事業環境の変化も踏まえ、2021年度を第10次中期経営計画のフォローアップの１年と位置付け、第11次中期経営計画のスタートを2022年４月といたしました。次期中期経営計画に向け、構造改革の継続と電子部品需要の変動に応えられる体制の構築、収益力向上を進めてまいります。」
第10次中期経営計画の最終年度を終え、2021年度をフォローアップ期間、2022年4月からを第11次中期経営計画の開始時期と位置付けた。構造改革、需要変動対応、生産性・収益力向上へ計画の焦点を移している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は当社にとって「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めの３年間と位置づける第10次中期経営計画の最終年度にあたりますが、前出の諸問題の影響により、まことに遺憾ながら、指標として設定した2020年度目標数値（売上高140億円、営業利益７億円、ＲＯＥ5.7％、新商品比率30％）の達成は極めて困難な状況にあります。一方で、第３四半期連結会計期間におきましては、半導体市場の活況等に牽引された産業機器向けを中心に、受注の回復がみられます。今後もコスト削減の継続と併せ、着実な受注確保に努めてまいります。」
第10次中期経営計画の最終年度と2020年度目標の達成困難という認識を継続している。一方、第3四半期には産業機器向けを中心に受注回復がみられ、コスト削減と受注確保を継続するとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当連結会計年度は当社にとって「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めの３年間と位置づける第10次中期経営計画の最終年度にあたりますが、前出の諸問題の影響により、まことに遺憾ながら、指標として設定した2020年度目標数値（売上高140億円、営業利益７億円、ＲＯＥ5.7％、新商品比率30％）の達成は極めて困難な状況にあります。一方で、第３四半期以降におきましては、受注の漸次的な回復を見込んでおり、コスト削減の継続と併せ、着実な受注確保に努めてまいります。」
第10次中期経営計画の最終年度であり、2020年度目標の達成が極めて困難な状況にあるとの説明を継続している。第3四半期以降の受注回復見込みと、コスト削減を継続しながら受注確保に努める方針を併記している。 - FY2021-Q1目標達成困難化有価証券報告書
「当連結会計年度は当社にとって「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めの３年間と位置づける第10次中期経営計画の最終年度にあたりますが、前出の諸問題の影響により、まことに遺憾ながら指標として設定した2020年度目標数値（売上高140億円、営業利益７億円、ＲＯＥ5.7％、新商品比率30％）の達成は極めて困難な状況にあります。」
第10次中期経営計画が最終年度に入った一方、新型コロナウイルス感染拡大等の影響により、設定した2020年度目標の達成が極めて困難と説明している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社は「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めの３年間と位置づける第10次中期経営計画の２年目を迎えました。本年度はさらに品質の向上やマーケティング力の強化等の重要課題にも全社を挙げて取り組んでおります。」
第10次中期経営計画の2年目として、車載産業参入に向けた開発力・生産力の基礎固め、品質向上、マーケティング力強化を継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社は「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めの３年間と位置づける第10次中期経営計画の２年目を迎えました。本年度はさらに品質の向上やマーケティング力の強化等の重要課題にも全社を挙げて取り組んでおります。」
第10次中期経営計画の2年目として、車載産業参入に向けた開発力・生産力の基礎固めを継続している。品質向上とマーケティング力強化も重要課題として再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社は「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めの３年間と位置づける第10次中期経営計画の２年目を迎えました。本年度はさらに品質の向上やマーケティング力の強化等の重要課題にも全社を挙げて取り組んでおります。」
第10次中期経営計画の2年目に入り、車載産業参入に向けた開発力・生産力の基礎固めを継続している。品質向上やマーケティング力強化を重要課題として追加的に掲げているが、達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社は第10次中期経営計画を策定し、本年度より始まる３年間を経営ビジョンである「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めの時期と位置づけております。また、その方針のもと新たな共振コンデンサの開発を着実に進めております。」
第10次中期経営計画のもと、車載産業参入に向けた3年間の基礎固めと新たな共振コンデンサの開発を継続している。前四半期から実質的な変更はない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は第10次中期経営計画を策定し、本年度より始まる３年間を経営ビジョンである「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めの時期と位置づけております。」
第10次中期経営計画のもと、車載産業への参入に向けた3年間の基礎固めという位置付けを継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「このような経済環境のなか、当社は第10次中期経営計画を策定し、本年度より始まる３年間を経営ビジョンである「車載産業への参入」に向けた開発力と生産力の基礎固めの時期と位置づけております。」
第9次中期経営計画から第10次中期経営計画へ移行し、車載産業への参入に向けた開発力・生産力の基礎固めを本年度から始まる3年間の位置付けとして示している。具体的な達成マイルストーンや数値目標はない。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「生産・技術面につきましては、生産技術力・製品開発力の強化に努めており、埼玉事業所においては、最新の自動化設備が順調に稼働しています。また長野事業所では新商品の試作ラインが完成し、試験的な稼働を開始しました。」
生産技術力・製品開発力の強化を継続している。長野事業所の試作ライン完成・試験稼働は個別スレッドで進捗を記録する。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「生産・技術面につきましては、生産技術力・製品開発力の強化に努めており、昨年10月より埼玉事業所内の新工場が稼働開始しました。」
生産技術力・製品開発力の強化を継続している。第9次中期経営計画の名称や新たな数値目標は記載されていない。 - FY2017再掲有価証券報告書
「平成27年度にスタートした第９次中期経営計画では、基本方針として「技術を中心としたものつくりの体制を強化」というテーマを掲げ、また平成28年度からは「トップライン（売上）の増大」をスローガンに、①既存事業の成果を増大させる、②潜在的な機会を発掘する、③将来のために新規事業を創出する経営に取り組んでおります。」
第9次中期経営計画と「技術を中心としたものつくりの体制を強化」という基本方針を継続し、平成28年度からは売上増大をスローガンとして既存事業・潜在機会・新規事業に取り組む構成を示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、一昨年４月にスタートした第９次中期経営計画で掲げた「成長」と「土台作り」を実現するため、「やり遂げる力」と「創りだす力」の強化を図ります。追加施策として「新商品比率の引き上げ」「新規顧客の開拓」「重点分野への攻め」「技術系人材の増強」「“コミットメント”の浸透」を引き続き推進してまいります。」
第9次中期経営計画とその目的を継続して掲げ、組織能力の強化および5つの追加施策を引き続き推進している。新たな達成マイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、昨年４月にスタートした第９次中期経営計画で掲げた「成長」と「土台作り」を実現するため、「やり遂げる力」と「創りだす力」の強化を図ります。追加施策として「新商品比率の引き上げ」「新規顧客の開拓」「重点分野への攻め」「技術系人材の増強」「“コミットメント”の浸透」を推進してまいります。」
第9次中期経営計画を継続し、「成長」と「土台作り」の実現に向けて新たな施策群を追加的に推進している。具体的な達成マイルストーンや数値目標は示されていない。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「生産面につきましては、生産技術力・製品開発力の強化に努めており、中国工場の自動化、スリランカ工場の生産能力増強によるコストダウンを推進しています。」
第9次中期経営計画に沿った生産技術・製品開発の強化、中国工場の自動化、スリランカ工場の増強を継続している。新たな達成マイルストーンは示されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社は当年度より「ものつくりの力の強化」を柱とする第９次中期経営計画を開始しました。これに基づき、中国工場の自動化、スリランカ工場の生産能力増強及び国内の製品開発力の強化に努めています。」
当年度から開始した計画として、海外生産拠点の自動化・増強と国内開発力強化を主要施策に掲げている。