新材料・省人化・最適地生産による総コスト低減
FY2016に初出。12回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-05-14。
- FY2026-H1原価改善の強化有価証券報告書
「当社は、用途や使用環境が多様化するなかで、高い信頼性要求に応える製品ラインナップを一層拡充するとともに、コンデンサ製品及びノイズ・サージ対策製品での新製品供給に対応した生産ラインの強化、既存生産ラインの再編等による生産性向上並びに多岐にわたる原価改善への取組を強化しております。」
従来のコスト構造改革・コスト削減の継続に加え、多岐にわたる原価改善への取組を強化すると明示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また、営業利益については、コスト構造改革の推進や製品価格の見直しを引き続き推進しましたが、売上高減少や原材料の調達コスト増加の影響等により、黒字確保に至りませんでした。」
コスト構造改革と製品価格の見直しを継続しているが、売上高減少と原材料調達コスト増加の影響により黒字確保には至っていない。新たな施策や数値目標は示されていない。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方、営業利益につきましては、原材料価格やエネルギーコストの上昇、円安による海外原材料の調達コスト増加等による押し下げの影響を受けながらも、コスト構造改革に向けた様々な取組み並びに製品価格への反映による効果もあり、前年同期に比べ増益となりました。」
原材料・エネルギー・為替によるコスト上昇要因が続く中、コスト構造改革と製品価格への反映による利益押し上げ効果を継続して示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、原材料価格やエネルギーコストの上昇、円安による海外原材料の調達コスト増加等による押し下げの影響を受けながらも、コスト構造改革に向けた様々な取組み並びに製品価格への反映による効果もあり、前年同期に比べ増益となりました。」
コスト上昇要因が続く中、コスト構造改革と製品価格への反映による利益押し上げ効果が示され、総コスト低減・吸収策の効果が記載された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「また、利益面につきましては、原材料価格やエネルギーコストの上昇、円安による海外原材料の調達コスト増加等による押し下げの影響を受けながらも、前出の増収及びコスト構造改革に向けた様々な取組みによる効果もあり、前年同期に比べ増益となりました。」
原材料・エネルギー・為替によるコスト上昇の影響を受けながらも、増収とコスト構造改革に向けた取組みの効果により増益となったと説明している。 - FY2023前進有価証券報告書
「前出の増収及びコスト構造改革に向けた様々な取組みによる効果もあり、売上原価は23億87百万円増加し、売上原価率は4.3%良化しました。」
コスト構造改革等の取組みにより、売上原価率が4.3％改善したという通期の測定可能な結果を示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、利益面につきましては、原材料価格の上昇や円安による海外原材料の調達コスト増加等による利益押し下げの影響を受けながらも、前出の増収及びコスト構造改革に向けた様々な取組みによる利益押し上げ効果もあり、前年同期に比べ増益となりました。」
原材料・為替によるコスト上昇要因がある中で、コスト構造改革に向けた取組みが利益押し上げ効果をもたらしたとの説明を継続している。 - FY2021前進有価証券報告書
「コスト面では、売上高減少に伴う生産コストの減少に加え、更なるコスト削減等の施策も実施した結果、売上原価は８億23百万円減少し、売上原価率は2.8%良化しました。」
追加的なコスト削減施策を実施し、売上原価率が2.8％改善したという測定可能な結果を記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「生産地での現地材料調達率を高め、コスト低減を進めております。また、人件費高騰に対応すべく、生産の自動化を推進しております。」
現地材料調達率の引上げと生産自動化による原価低減を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「技術改善による新材料の採用と環境変化に対応した省人化の推進並びにグローバルな視点に立った最適地生産のさらなる推進や物流を含めた総コスト対策を実施しコストの継続的低減に注力してまいります。」
原材料市況の変動への対応として、新材料、省人化、最適地生産、物流を含む総コスト対策を掲げている。