環境衛生分野への新規市場展開
FY2017に初出。12回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度は水処理用リアクタを製作し、開発パートナー企業にて本技術の有効性を検証できました。」
環境衛生・Life Science領域で、PFASをオンサイト分解する水処理用リアクタを製作し、パートナー企業で有効性検証まで進んだ。 - FY2024環境衛生事業の販売減少と投資抑制有価証券報告書
「主に環境衛生向け光源の販売が減少し、減収となりました。一方、前期において計上した棚卸資産評価損が減少したこと及び環境衛生向け事業の戦略見直しによる投資抑制を行ったことにより、増益となりました。」
環境衛生向け光源の販売減少が続く一方、戦略見直しによる投資抑制と棚卸資産評価損の反動で損失幅が縮小した。 - FY2024-Q2環境衛生向け販売減少と投資抑制有価証券報告書
「主に環境衛生向け光源の販売が減少したことで、減収となりました。一方、前期において棚卸資産評価損を計上しており、また、環境衛生向け事業の戦略見直しによる投資抑制も行ったことから、増益となりました。」
環境衛生向け光源の販売減少が続く一方、事業戦略の見直しにより投資を抑制し、前期の棚卸資産評価損の反動もあってLife Science事業の損失幅は縮小した。 - FY2024-Q1環境衛生向け製品の販売低調と販促費抑制有価証券報告書
「主に紫外線治療機器などで販売が堅調に推移したことにより横ばいで推移しました。一方で、販売が低調に推移している環境衛生向け製品を中心に販促費等の抑制を行いました。」
Life Science事業では紫外線治療機器等が堅調な一方、環境衛生向け製品の販売低調を受けて販促費等を抑制した。 - FY2023前進有価証券報告書
「2022年度においては、１台でより広範囲に照射できる新しいユニットi-FTシリーズの開発・販売をいたしました。…さらにはアプリケーション拡大を狙った小型モジュールの開発を進め、試作モジュールを完成、顧客へのニーズヒアリングに活用しております。」
Care222について、広範囲照射のi-FTシリーズを開発・販売し、小型モジュールも試作完成段階へ進んだ。 - FY2022販売計画未達と課題継続有価証券報告書
「抗ウイルス・除菌用紫外線技術Ｃａｒｅ２２２搭載製品については、課題克服のための対策を強化することで、今後の事業拡大を促進してまいります。」
Care222搭載製品は事業立ち上げ後、各国の規制緩和の遅れ、認知度不足、紫外線安全性への理解浸透の遅れにより販売が想定を下回った。課題克服のため対策強化を続ける方針である。 - FY2022-Q2販売増加も想定下回り・不具合対応有価証券報告書
「加えて、前期に環境衛生関連製品として市場投入した、抗ウイルス・紫外線照射技術Ｃａｒｅ２２２Ⓡ関連製品については、米国でのＣａｒｅ２２２Ⓡ搭載製品の製品安全規格の取得に時間を要したことや、日本国内でのユニット不具合対応などにより想定を下回る結果となりましたが前年同期比で販売が増加しました。」
Care222関連製品は前年同期比で販売が増加した一方、米国の製品安全規格取得の遅れと国内ユニット不具合対応により、想定を下回る結果となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「加えて、前期に環境衛生関連製品として市場投入した、抗ウイルス・除菌用紫外線照射技術Ｃａｒｅ２２２を搭載した照射装置や光源モジュールの販売も増加しました。」
Care222を搭載した照射装置・光源モジュールについて、前期の市場投入後、販売増加が確認された。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、環境衛生分野で抗ウイルス・除菌用紫外線技術Ｃａｒｅ２２２への需要が急速に高まり、量産投資を進め量産体制を構築し、販売を開始しました。」
環境衛生分野への展開が、Care222の需要拡大を受けた量産投資・量産体制構築・販売開始の段階へ進んだ。 - FY2020前進有価証券報告書
「特に新型コロナウイルス（COVID-19）感染症拡大により安心・安全な社会への関心が高まるなか、新規事業である環境衛生分野において、ウイルス不活化に貢献する紫外線ランプ（Care222）の販売にリソースを集中し、早期事業化を目指すことで、パンデミックが起こらない安心・安全な環境の実現に向けた社会に貢献していきます。」
環境衛生分野の新規市場方針が、ウイルス不活化に貢献する紫外線ランプCare222へのリソース集中と早期事業化という具体策に進展した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「具体的には、環境衛生分野や半導体などのエレクトロニクス分野における新たな市場ニーズに着目し、事業拡大を図ってまいります。」
環境衛生分野および半導体等のエレクトロニクス分野を新たな市場機会として追求する方針が維持されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「具体的には、新たな市場として主に環境衛生分野（空間殺菌、食品衛生、食物育成）などに着目し拡大を図ってまいります。」
空間殺菌、食品衛生、食物育成を含む環境衛生分野を新規市場として開拓する方針が初めて示されている。