提案型トータルソリューションビジネスの展開
FY2016に初出。14回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載はFY2024-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。7社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2024-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間より、2030年の「ありたい姿」である「『光』のソリューションカンパニー」としてソリューション提供を加速するため、従来の「製品軸」から「市場軸」への転換を目的とした組織変更に伴い、報告セグメントを従来の「光源事業」、「光学装置事業」及び「映像装置事業」の３区分から「Industrial Process事業」、「Visual Imaging事業」、「Life Science事業」及び「Photonics Solution事業」の４区分に変更しております。」
製品販売を基礎とした従来の事業区分から、市場軸の4事業によるソリューション提供体制への再編が、第1四半期から実施段階に移行した。 - FY2023再定義有価証券報告書
「光ソリューション提供体制の構築に向け、製品軸の事業ドメインであった「光源事業」、「光学装置事業」及び「映像装置事業」から、市場軸の「Industrial Process事業」、「Visual Imaging事業」、「Life Science事業」及び「Photonics Solution事業」へと再編し戦略を推進してまいります。」
製品販売中心の提案型展開から、市場軸の4事業による光ソリューション提供体制へと事業モデルを再整理した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「なお、新たな成長機会を追求していくうえで、従来のモノの販売だけでなく、それに付随したサービスなどを一貫して提供する提案型のビジネスモデルも拡大してまいります。」
製品販売に付随するサービスを一貫提供する提案型ビジネスモデルの拡大方針が再確認されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「シネマ分野では、シネマスクリーンの年間新設数は減少傾向にあるものの、高輝度な固体光源を搭載したプロジェクターニーズの高まりにより、ＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大しました。一般映像分野においては、アミューズメントパークや各種イベントなどエンターテインメント用途において高輝度な映像機器需要が増加していることから、ＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大しました。」
提案型映像ソリューションの具体的展開として、シネマおよび一般映像の双方でRGBレーザープロジェクターの販売拡大が記載されている。 - FY2020-Q1一般映像拡大とシネマ減少の併存有価証券報告書
「一般映像分野では、アミューズメントパークやイベントなどエンターテインメント分野において光源に固体光源を搭載した高付加価値なＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大したことにより、売上高は増加しました。一方、シネマ分野では、市場ニーズに対応した高付加価値なＲＧＢレーザープロジェクターの販売が拡大傾向にあるものの、シネマスクリーンの新設数が前年同期比で減少したことにより、デジタルシネマプロジェクターの販売台数は減少し、売上高は減少しました。」
固体光源を搭載したRGBレーザープロジェクターの一般映像分野での販売拡大がある一方、シネマ分野ではスクリーン新設数の減少により販売台数・売上高が減少し、ソリューション展開の成果と弱さが併存している。 - FY2019ソリューション案件減少と新製品投入遅延の継続有価証券報告書
「一般映像分野では、前年同期に計上したデジタルサイネージ関連の映像ソリューション案件が減少しました。また、市場でニーズが高まっている固体光源（ＲＧＢレーザー及びレーザーフォスファー）を搭載したプロジェクターの市場投入が遅れたことにより、一般映像全体で販売が伸び悩みました。」
従来拡大していた映像ソリューション案件の減少に加え、固体光源プロジェクターの市場投入遅延が続き、一般映像販売が伸び悩んだ。 - FY2019-Q3映像ソリューション案件減少と新製品投入遅延有価証券報告書
「一般映像分野では、前年同期に計上したデジタルサイネージ関連の映像ソリューション案件が減少したことに加え、市場ニーズに合致した新製品の市場投入が遅れたこと、及びこの市場での競争が激化していることにより、一般映像の販売は伸び悩みました。」
デジタルサイネージ関連案件の減少が続くとともに、新製品の市場投入遅延と競争激化が加わり、一般映像分野の販売が伸び悩んだ。 - FY2019-Q2映像ソリューション案件の減少継続有価証券報告書
「一般映像分野では、前年同期に計上したデジタルサイネージ関連の映像ソリューション案件が減少しました。」
前年同期に計上したデジタルサイネージ関連案件の減少が続き、提案型トータルソリューションの案件動向に弱さが記載されている。 - FY2019-Q1映像ソリューション案件の減少有価証券報告書
「一般映像分野では、円高による為替の影響に加え、前年同期に計上したデジタルサイネージ関連の映像ソリューション案件が減少したことにより売上高は減少しました。」
提案型トータルソリューションの具体的案件として従来拡大していたデジタルサイネージ関連案件が、前年同期比で減少したと記載されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一般映像分野では、エンターテインメント分野を中心にプロジェクションマッピングやデジタルサイネージ関連のソリューション案件が増加しました。」
プロジェクションマッピングおよびデジタルサイネージ関連のソリューション案件が引き続き増加しており、提案型ソリューション展開が再確認されている。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「一般映像分野では、エンターテインメント分野を中心にプロジェクションマッピングやデジタルサイネージ関連のソリューション案件が増加しました」
提案型トータルソリューションの具体的な案件として、プロジェクションマッピングおよびデジタルサイネージ関連案件の増加が記載されている。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「一般映像分野では、エンターテインメント分野を中心にプロジェクションマッピングやデジタルサイネージ関連のソリューション案件が拡大しました。」
提案型トータルソリューションの具体例として、プロジェクションマッピングやデジタルサイネージ関連案件の拡大が実績として記載されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「なお、新たな成長機会を追求していくうえで、従来のモノの販売だけでなく、それに付随したサービスなど一貫して提供する提案型のビジネスモデルへグループ全体で変革してまいります。」
製品販売にサービスを組み合わせた提案型ビジネスモデルを、グループ全体で展開する方針が再確認されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「多様化するマーケットニーズに対応した製品ラインナップの充実、徹底した製造コストの低減、品質・生産性の向上に加え、国内外での生産拠点・販売拠点とネットワークの拡大強化を図り、サービス体制の充実等に努め、より提案型のトータルソリューションビジネスを展開することで、世界のマーケットへ向けて光源、光学装置及び映像装置の拡販を図ってまいります。」
製品、コスト、品質、生産性、拠点、サービスを組み合わせた事業運営の方向性を示している。