新製品・新規用途・新規事業化への戦略投資
FY2016に初出。11回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに113社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は13,547百万円であり、Industrial Process事業及びVisual Imaging事業を中心に行っております。」
研究開発費は13,547百万円となり、Industrial Process及びVisual Imagingを中心とする戦略投資が継続・拡大した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「なお、利益面では、減収に加え、DLT等の露光装置関連における先行投資の拡大や、露光装置の需要回復遅れに伴う棚卸資産評価損の計上による影響があり、減益となりました。」
露光装置関連でDLT等の先行投資を拡大した一方、需要回復の遅れに伴う棚卸資産評価損も計上された。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費の総額は12,939百万円であり、Industrial Process事業及びVisual Imaging事業を中心に行っております。」
研究開発費が114億6,000万円から129億3,900万円へ増加し、Industrial Process及びVisual Imagingを中心とする成長・開発投資の拡大が数値で示された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「なお、利益面では、光学装置を中心とした将来に向けた戦略投資（R&D等）を拡大していること、また、露光用ランプや露光装置などの付加価値の高い製品の販売が減少し利益率が低下したことで減益となりました。」
光学装置を中心とするR&D等の戦略投資を拡大する方針が継続して記載され、その負担が減益要因として示されている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「研究開発用途でモジュール販売が増加し、増収となりました。一方で、開発費や人財投資といった戦略投資の増加により減益となりました。」
研究開発用途のモジュール販売を進める一方、開発費・人財投資を含む戦略投資を拡大する方針と、その利益負担が示されている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「また、事業を支える経営基盤の構築として、戦略投資の拡大や資本効率の改善及びESG経営を本格的に推進してまいります。」
新たな中期経営計画で戦略投資の拡大を経営基盤構築の柱として明示し、従来の戦略投資方針を拡張している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「また、Ｍ＆Ａ投資による業績への貢献は、2019年３月期に露光装置事業の買収を一部実施したものの、Ｍ＆Ａ成立案件は期初想定より不足し推移しました。」
露光装置事業の買収後も、M&A成立案件が期初想定を下回ったとの認識が再確認されている。 - FY2019M&A成立案件の不足有価証券報告書
「また、シナジー重視のＭ＆Ａでは、露光装置事業の買収を実施したものの、Ｍ＆Ａ成立案件は想定より不足し推移しました。」
M&Aを成長手段として継続する一方、成立案件数は想定を下回ったと説明されている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは、連結利益の最大化と長期成長に向けた光事業の拡大に向けて、既存事業を強化しつつ、新製品開発、新規用途開拓及び新規事業化のための戦略投資を積極的に推進してまいります。」
新製品開発、新規用途開拓、新規事業化への戦略投資を積極的に推進する方針が年次計画でも維持されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また事業環境の変化に伴い、グループを挙げてM&Aを含む成長戦略を積極的に展開しておりますが、その収益寄与にはまだ時間を要することから、コスト構造改革を強力に推進し筋肉質の経営体質を確立することが喫緊の課題となっております。」
M&Aを含む成長戦略の積極展開を維持する一方、その収益寄与には時間を要すると説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「これらの課題に対処すべく、新製品開発、新規用途開拓及び新規事業化のための戦略投資を積極的に行い、事業拡大を図ります。」
成長課題に対する具体的な手段として、戦略投資の積極化を記載している。