有価証券価格変動リスク
FY2016に初出。31回の記載のうち15回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。139社中56社が悪化側に。
- FY2026対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について159百万円（その他有価証券の株式159百万円）減損処理を行っております。」
有価証券評価損は前期の966百万円から159百万円へ減少し、価格変動による損失影響は縮小した。 - FY2026-H1対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 500 159」
投資有価証券評価損は前年同期の500百万円から159百万円へ減少し、価格変動による損失影響は縮小した。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 26 500」
投資有価証券評価損は前年同期の26百万円から500百万円へ増加し、有価証券価格変動の損失影響が拡大した。 - FY2024対処有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について34百万円（その他有価証券の株式14百万円、その他有価証券の債券20百万円）減損処理を行っております。」
有価証券の減損処理は前年の212百万円から34百万円へ減少した。一方、政策保有株式等の売却により投資有価証券売却益70億600万円を計上した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「主な増加要因は、一部光学装置の売上時期後倒しによる棚卸資産の増加、外部借入による現金及び預金の増加及び保有投資有価証券の含み益の増加による投資有価証券の増加であります。」
保有投資有価証券の含み益が増加し、投資有価証券残高が増加した。一方、当上期には投資有価証券評価損26百万円も計上され、価格変動の影響は残っている。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「主な増加要因は、…保有投資有価証券の含み益の増加による投資有価証券の増加であります。」
保有投資有価証券の含み益増加により投資有価証券が増加する一方、投資有価証券評価損11百万円も計上され、価格変動の影響が引き続き財務数値に現れている。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について212百万円（その他有価証券の株式196百万円、その他有価証券の債券16百万円）減損処理を行っております。」
有価証券価格変動リスクが、株式・債券合計212百万円の減損処理として実績化した。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「有価証券評価損 － 96」
有価証券評価損9,600万円が営業外費用として計上され、有価証券価格変動リスクが損失として実績化している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「有価証券評価損 － 90」
有価証券評価損9,000万円が営業外費用として計上され、有価証券価格変動リスクが損失として実績化している。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「有価証券評価損 － 69」
有価証券評価損69百万円が営業外費用として計上され、有価証券価格変動リスクが損失として実績化している。 - FY2022対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 320 1」
投資有価証券評価損は前年の320百万円から1百万円へ減少し、有価証券価格変動リスクによる損失影響が低減した。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「投資有価証券評価損 81 1」
投資有価証券評価損は前年同期の81百万円から1百万円へ減少し、有価証券価格変動リスクの損失影響が低減している。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「主な増加要因は、債権回収に伴う現金及び預金の増加及び保有投資有価証券の含み益の増加による投資有価証券の増加であります。」
保有投資有価証券の含み益が増加し、投資有価証券評価損も前年同期の82百万円から1百万円へ減少している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「主な増加要因は、債権回収に伴う現金及び預金の増加及び保有投資有価証券の含み益の増加による投資有価証券の増加であります。 投資有価証券評価損 81 16」
保有投資有価証券の含み益が増加する一方、投資有価証券評価損は前年同期の81百万円から16百万円へ減少し、価格変動リスクの損失影響は低減している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について320百万円（その他有価証券の債券320百万円）減損処理を行っております。」
有価証券価格変動リスクが、その他有価証券の債券320百万円の減損処理として実績化した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 81」
第3四半期累計期間に投資有価証券評価損8,100万円が計上され、有価証券価格変動リスクが引き続き損失として実績化している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 82」
投資有価証券評価損82百万円が上期の特別損失として計上され、有価証券価格変動リスクが引き続き実績化している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について86百万円（関連会社株式53百万円、その他有価証券の株式32百万円）減損処理を行っております。」
有価証券価格変動リスクが、関連会社株式53百万円など合計86百万円の減損処理として実績化した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
有価証券価格変動リスクについて、リスク開示上の新規発生・重要変更はないとされている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
有価証券価格変動リスクについて、リスク開示上の新規発生・重要変更はないとされている。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「主な減少要因は、株式売却等によるその他有価証券評価差額金の減少であります。」
保有有価証券の評価差額金が前期の242億4,700万円から144億4,500万円へ減少し、価格変動の影響が純資産に現れている。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「主な減少要因は、売掛金の回収が進んだことによる売掛金の減少と、保有投資有価証券の含み益の減少による投資有価証券の減少であります。」
保有投資有価証券の含み益の減少が投資有価証券の減少として現れている。また、その他有価証券評価差額金も36億5,100万円減少している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、その他有価証券について181百万円の減損処理を行っております。」
有価証券価格変動リスクが、その他有価証券の181百万円の減損処理として通期損失に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 126」
当第３四半期連結累計期間に投資有価証券評価損126百万円が計上され、有価証券価格変動リスクが実際の損失として現れている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生及び前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
有価証券価格変動リスクについて、重要変更がないとされている。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生及び前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
有価証券価格変動リスクについて、リスク開示上の重要変更がないとされている。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは金融資産として、有価証券を保有しており、株式市場等の状況次第では時価の下落も考えられます。当社グループではこのような有価証券の価格変動リスクを負っており、当社グループの業績及び財務状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
有価証券の価格変動による業績・財務状況への影響可能性が、年次リスク開示でも維持されている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たな事業等のリスクの発生及び前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
有価証券価格変動リスクについて、重要変更がないとされている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「売買目的有価証券運用損 160」
売買目的有価証券運用損160百万円が営業外費用として計上され、有価証券価格変動リスクの実績影響が引き続き開示されている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「経常利益は営業利益の減益に加え、為替変動による為替差損の計上や保有している有価証券の評価損の計上などにより４億３千１百万円（前年同期比87.0％減）となりました。」
保有有価証券の評価損が経常利益の減少要因となり、売買目的有価証券運用損409百万円も計上されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは金融資産として、有価証券を保有しており、株式市場等の状況次第では時価の下落も考えられます。当社グループではこのような有価証券の価格変動リスクを負っており、当社グループの業績及び財務状況に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
金融資産としての有価証券保有と、市場価格下落による影響可能性を記載している。