CSR、透明性、公正な情報開示と社会貢献
FY2016に初出。9回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに34社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度においては、2025年4月に環境方針を改訂し、法規制や国際基準への適合はもとより、製品・サービスのライフサイクルを通じた環境負荷の低減、資源の有効活用、化学物質によるリスクの最小化、情報開示の推進など、包括的な環境保全方針を策定しました。」
従来のCSR・環境保全方針を、環境方針の改訂、環境目標、ESG推進グループ、分科会、経営会議・取締役会への報告を含む運用体制として具体化した。 - 2026-06-03再掲株主総会
「『お客様に価値を提供する製品づくり』、『事業を通じた環境問題への取組み』、『働く環境と社会への取組み』、『ガバナンスの強化』の４つのテーマに基づき、それぞれの重点課題を特定し、当社の基本姿勢を示し、取組んでおります。」
サステナビリティ基本方針の4テーマと重点課題に基づく取り組みを再確認した。 - FY2024前進有価証券報告書
「全社品質環境会議を組織し、品質保証部の長を議長とし経営会議メンバーを構成メンバーとし、監査等委員である取締役のモニタリングのもと毎月開催しております。」
サステナビリティ基本方針の運用について、全社品質環境会議を毎月開催し、経営会議・取締役会への付議または報告、監査等委員によるモニタリングを行う体制を継続・具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「全社品質環境会議を組織し、品質保証部の長を議長とし経営会議メンバーを構成メンバーとし、監査等委員である取締役のモニタリングのもと毎月開催しております。」
サステナビリティ基本方針の運用について、全社品質環境会議を毎月開催し、経営会議・取締役会への付議・報告や監査等委員によるモニタリングを行う体制を具体化した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当社は、サステナビリティ基本方針を定め、長期的な企業価値向上と持続的成長に向けた取組みを強化しており、「お客様に価値を提供する製品づくり」、「事業を通じた環境問題への取組み」、「働く環境と社会への取組み」、「ガバナンスの強化」の４つのテーマに基づき、それぞれの重点課題を特定し、当社の基本姿勢を示し、取組んでおります。」
従来のCSR、環境保全、社会貢献、情報開示の方針を、サステナビリティ基本方針と4つのテーマ、重点課題の枠組みに整理している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「コンプライアンスを重視した健全な事業活動を通じて適正な投資と利益の追求、公正な利益配分を行い、従業員、ステークホルダーの皆様と共に成長します。迅速な情報公開を進め、地球環境の保全、災害復旧への支援などを通じて企業の社会的責任を積極的に果たします。」
コンプライアンス、公正な利益配分、迅速な情報公開、環境保全、災害復旧支援をCSRの実践として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「そして、企業の社会的責任（CSR）を果たし、企業価値を向上させステークホルダーの皆様と共に躍進します。また、各種の社会貢献活動に積極的に取り組み、さらに、地球環境保全に対しては環境マネージメントシステムISO14001の精神に基づいた企業活動を続けてまいります。」
CSR、社会貢献、環境保全、ステークホルダーとの関係を重視する方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「そして、企業の社会的責任（CSR）を果たし、企業価値を向上させステークホルダーの皆様と共に躍進します。また、各種の社会貢献活動に積極的に取り組み、さらに、地球環境保全に対しては環境マネージメントシステムISO14001の精神に基づいた企業活動を続けてまいります。」
CSR、社会貢献、環境保全、ステークホルダーとの関係を重視する方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ステークホルダーに対しては、迅速で公正・公平な情報公開やIR活動の一層の充実により経営の透明性を高めてまいります。」
内部統制、情報開示、環境保全、地域社会との交流、自然災害復旧支援をCSRの構成要素として掲げている。